資源利用の効率性が高まっても、全体としてのエネルギー消費量は減らず、逆に増えていくという説。1865年、イギリスの経済学者ジェボンズが著書『石炭問題』において指摘した。ジェボンズは、ワットによる蒸気機関の発明とその後の改良により石炭の効率的利用が進んだものの、さまざまな分野で石炭が使われるようになったため、石炭消費総量は増えていると指摘した。一見すると技術の進化により燃料消費量が減少しそうにみえるが実際はそうではなく、イギリス国内の石炭が枯渇する危険性を訴えた。
このパラドックスは現在の省エネ技術についても成り立つとの説がある。「自動車の燃費がよくなれば外出の際に頻繁に自動車を使うようになる。ガソリンの価格も安くなり、自動車販売台数も増えるため、ガソリンの消費量は減らない」「エアコンの省エネ技術が進めばその分、多くのエアコンを設置し使う頻度も高まるため、電気消費量は減らない」というわけである。こうした傾向を緩和してエネルギー消費を減らすためには、環境税、燃料税の導入などの制度的枠組みが必要だとされている。
[編集部]
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