労働力や生産設備などを十分活用した場合に達成できる理論的な経済成長率を示す指標。中長期的な経済の基礎体力を表すとされ、技術革新や効率的な働き方などにより生産性が高まると潜在成長率も上昇する。逆に就業者数の減少は低下要因。1990年ごろまでは4%台で推移していたが、バブル崩壊後に落ち込み、現在は1%程度とされる。
更新日:
出典 共同通信社 共同通信ニュース用語解説共同通信ニュース用語解説について 情報
二十四節気の一つ。元来,太陰太陽暦の 12月中 (12月後半) のことで,太陽の黄経が 300°に達した日 (太陽暦の1月 20日か 21日) から立春 (2月4日か5日) の前日までの約 15日間で...
1/16 デジタル大辞泉プラスを更新
1/16 デジタル大辞泉を更新
12/10 小学館の図鑑NEO[新版]魚を追加
10/17 ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典を更新
8/22 日本大百科全書(ニッポニカ)を更新