キャプテンシステム

改訂新版　世界大百科事典

キャプテン・システム
CAPTAIN System

1970年代から80年代にかけて世界の先進産業国が競って開発・導入を図ったビデオテックスvideotexと総称される家庭向け情報システムの，日本での開発名称。正式日本名は文字図形情報ネットワーク・システムで，その英訳語Character And Pattern Telephone Access Information Systemの頭文字を綴った呼称。ビデオテックスの基本的な仕組みは，テレビ受像機を家庭内端末とし，これを付加装置と電話回線を介してセンター・コンピューターに接続し，情報提供サービスやテレショッピング，テレバンキングといったトランザクション・サービス，電子メール・サービスを提供するというもので，日本のキャプテン・システムは，文字情報のみを表示できる欧米のそれと異なり図形も表示できることが特色とされた。ビデオテックス開発のパイオニアはイギリスで，郵便電気通信公社が1976年から実験サービスを開始し，早くも79年3月にはプレステルの名称で商用化している。これに刺激されて，西ドイツはビルトシルムテキストを，フランスはテレテルをそれぞれ開発している。

　日本における開発実験は，郵政省，電電公社（現NTT），キャプテン・システム開発研究所が協力して1979年から83年まで進められ，新聞，出版，広告，金融機関，デパート等の企業がキャプテン・システムの普及により業態の面で大きな影響を受けるとの判断からこの実験に参加した。日本でのビデオテックス商用サービスは84年に開始された。商用化当初は，おりからの地域情報化の高まりのなかで全国各地において〈地域キャプテン〉として導入されるなど普及の努力が続けられた。しかし，表示文字数や伝送スピード等機能面での限界が大きかったこと，付加装置の価格や利用料金，さらには提供される諸サービスが受け入れられなかったことから，全国の普及端末総数はピーク時でも20万をこえることはなく，パソコン通信やインターネットが普及しつつある90年代後半の時点で，すでにメディアとしての終息期に入りつつある。
執筆者：小松崎 清介

出典　株式会社平凡社「改訂新版　世界大百科事典」

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

キャプテン・システム

「キャプテンズ」のページをご覧ください。

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世界大百科事典（旧版）内のキャプテンシステムの言及

【ニューメディア】より

…そのため，民間レベルから実質的な要求が生まれる以前に，〈ニューメディア〉の名を冠したさまざまなプロジェクトが政府･企業のなかから矢継ぎ早に提出された。　1984年9月から電電公社(現，日本電信電話株式会社)が東京の三鷹，武蔵野で実験を開始した光ファイバーによるディジタル通信網INS(Informahon Network System)〈高度情報通信システム〉，11月から同じく電電公社が回線とシステムを，民間491社が情報ソフトを提供して実用サービスを開始したキャプテン･システムは，ニューメディア･ブームの具体的なモデルケースとして大々的に宣伝された。当時の〈ニューメディア構想〉では，1990年代に，INSの全国ネットワーク，無線系の直接衛星放送，高品位テレビ放送，文字多重放送，ファクシミリ放送，静止画放送，有線系のCATV，ビデオテックス(キャプテン)，VRS(画像応答システム)，テレビ電話，ファクシミリ通信，さらには個別のパソコンやビデオの出力に至るさまざまな情報･通信経路が，1台の端末(テレビ受像器)に統合されるはずであった。…

※「キャプテンシステム」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」