日本大百科全書(ニッポニカ) 「コモディティ・フロー法」の意味・わかりやすい解説
コモディティ・フロー法
こもでぃてぃふろーほう
commodity flow method
国民所得統計や国民経済計算において、家計消費や固定資本形成などの最終需要、あるいは原材料などの中間需要を金額ベースで推計するに際して、各商品ごとにその生産額あるいは出荷額の数字から出発し、それぞれの流通経路を追いつつ輸出入額の調整を行い、需要分野ごとの配分比率、各流通段階ごとの運賃率とマージン率を用いることによって、最終的な処分の形態とそれぞれの金額を得る方法。コモ法と略称する。家計や企業などの経済主体の需要額から推計する人的接近法に対して、この方法は物的接近法の一つに数えられる。わが国では、1978年（昭和53）の新しい国民経済計算体系への移行により、国民所得勘定と産業連関表との統計的接合を図ることが要請されるようになったため、最終消費額の推計に際してコモ法が全面的に採用されることになった。この方法は、このように産業連関表との接合や商品別流通経路の分析などの点で有効なものであるが、その一方で、各流通段階における需要分野の配分比率、運賃率、マージン率を実際の取引内容に即して毎年変更することが資料上の制約からむずかしいという問題もある。
［高島 忠］
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