百貨店の再編（読み）ひゃっかてんのさいへん

知恵蔵

百貨店の再編

2007年に大丸と松坂屋が持ち株会社J.フロントリテイリングを、阪急百貨店と阪神百貨店がエイチ・ツー・オーリテイリングを設立し経営統合したのに続いて、三越と伊勢丹との経営統合が発表された。03年に経営再建のために西武百貨店とそごうがミレニアムリテイリングを設立した前例はあるものの、これまでの百貨店業界は商品調達を中心とした緩やかなグループ化が主流であっただけに、相次ぐ大手百貨店の経営統合は百貨店業界の本格的な再編が始動したものと注目されている。その背景には、(1)持ち株会社の解禁のように経営統合の基盤整備が進んだこと、(2)バブル崩壊後の長期化する消費低迷の中で経営戦略の巧拙が業績格差を明瞭(めいりょう)にしたこと、(3)グローバル市場や競争に対応した経営規模の拡大の要請があること、(4)海外有力ブランドのフラッグショップやショッピングセンターとの競争が激化していること、(5)保有資産に比べて百貨店の株価が相対的に割安なために、外資や投資ファンドによる敵対的買収の脅威にさらされていることなどが挙げられる。

(懸田豊 青山学院大学教授 ／ 2008年)

出典　(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」