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スマートハウス スマートハウス smart house

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デジタル大辞泉の解説

スマート‐ハウス(smart house)

情報技術を活用して家庭内のエネルギー機器や家電などをネットワーク化し、エネルギーの消費を最適に制御した住宅。

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監修:松村明
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知恵蔵2015の解説

スマートハウス

IT(情報技術)を使って、家庭内の照明器具調理器具冷暖房器具などの電気やガスをエネルギー源とする機器(以下機器)を制御し、省エネとCO2排出の削減を実現する住宅。これまでのように住人が各々で省エネを意識するのではなく、住宅自らが家庭内の各機器を管理し、省エネを行う。
スマートハウスは、過去にもその概念を「情報化された住宅」と捉え、国内で取り組みが行われたことがあった。一つは1990年頃で、電話回線を使って外出先からエアコンや風呂など、家庭内の設備機器をコントロールできる住宅が公開された。もう一つは、インターネットが普及した2000年頃で、インターネットが電話回線の代わりとなり、電子レンジ冷蔵庫がインターネットにつながる住宅が公開された。しかし、規格の標準化やインフラの整備などが問題となり、いずれも普及には至らなかった。
その後のインターネットの高速化や発電装置、蓄電装置の進化に伴い、スマートハウスは、設備機器の情報化による快適さだけでなく、省エネなど、エネルギーのコントロールを求めるものへと発展した。よって、現在のスマートハウスは、「省エネ」に加え、「創エネ」が実現できる住宅を指す。つまり、太陽光による発電システムや、水素と酸素から電気と熱を作り出すエネファームなどの家庭用燃料電池といった発電装置を備え、家庭でエネルギーを創り出せる住宅である。
スマートハウスにおける「省エネ」でキーワードとなるのは、「HEMS(Home Energy Management System)」だ。HEMSとは、住宅内の機器を通信ネットワークで結び、自動的に省エネやCO2削減を目指すシステムである。国内のメーカーなどで運営されており、住宅内の機器を制御する仕組みの開発や普及促進を図る組織「エコーネットコンソーシアム(ECHONET)」が開発した通信規格「ECHONET-Lite(エコーネットライト)」が、HEMSの標準インタフェースとして推奨されている(11年12月、経済産業省より)。このため、今後は、ECHONET Liteに対応した家電機器、蓄電池等によってHEMSが普及していくことになる。なお、政府は、30年までにHEMSを全世帯へ普及させることを目標としている。

(横田一輝 ICTディレクター/2015年)

出典|(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵2015」
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朝日新聞掲載「キーワード」の解説

スマートハウス

IT(情報技術)をつかって、太陽光発電システムや蓄電池などのエネルギー機器、家電、住宅設備などをコントロールして省エネを実現する住宅のこと。東日本大震災をきっかけに省エネ志向が高まり、住宅メーカーが開発により力を注ぐようになった。「スマートシティー」は、まちぐるみで電力消費をおさえる地区や地域を指す。

(2015-10-27 朝日新聞 朝刊 東特集A)

出典|朝日新聞掲載「キーワード」
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日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

スマートハウス
すまーとはうす
smart house

IT(情報技術)を使って家庭内のエネルギー消費を制御する次世代省エネ住宅。エアコン、テレビ、冷蔵庫などの家電機器や照明機器、トイレ・風呂周辺機器などをネットワークで結び、頭脳部である「家庭エネルギー管理システム(HEMS(ヘムス):home energy management system)」が各機器の稼動状況や電力消費動向を常時制御して、エネルギー消費を最適化する仕組みをもつ。屋根に設置した太陽光パネルや家庭用燃料電池で発電した電気を活用し、夜間電力や余った電気を住宅用蓄電池や電気自動車バッテリーなどに蓄えて利用することで、より効率的なエネルギー消費が可能となる。消費電力が急増した際には、自動的にエアコンや照明を調節して消費電力を抑える一方、電気料金の安い夜間電力を活用して、省エネ、電気代節約、二酸化炭素排出量削減などにつなげる。消費電力量をつねに把握するスマートメーターを通じて電力会社とも結ばれ、余った電気を電力会社へ売ることも可能である。
 経済産業省などのスマートハウス実証実験が2009年(平成21)から始まり、HEMSで制御したスマートハウスは、照明カットや室内の設定温度引き上げにより、夏の昼間のピーク時間帯の電力需要を5~15%抑える効果が確認されている。
 当初、スマートハウス関連の技術は規格が標準化されていなかったが、関係省庁や民間団体などによるエコーネットコンソーシアムはHEMSの標準通信規格「ECHONET(エコーネット)」「ECHONET Lite(エコーネットライト)」を開発し、国際標準規格としても承認された。2011年ごろからは住宅、電力、ガス、電機、情報通信、自動車、ソフト会社、家電量販店など多様な業種がスマートハウス市場へ参入し始め、日本でも普及期に入ったとされる。民間調査機関である富士経済が2013年にまとめた「スマートハウス関連システム・サービスの市場調査」によると、2012年に本格化した国内スマートハウス市場は2011年比25.3%増の1兆8409億円になる見込みで、2020年には3兆6362億円になると予測されている。[編集部]

出典|小学館 日本大百科全書(ニッポニカ) この辞書の凡例を見る
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