情報処理や通信機能が装備され、ネットワークに接続できる家庭用電化製品。ネット家電、デジタル家電ともよばれる。携帯電話やスマートフォン、タブレット型端末、パソコンなどの情報通信機器も内包されるが、通常はネットワーク接続型の音楽・映像再生機器、家庭用ゲーム機、洗濯機やエアコンなどの白物家電のなかで、インターネットなどの通信機能を利用して従来と異なる使い方のできるものをさす場合が多い。これらは家庭内LANとインターネットの相互接続を可能にするホームゲートウェイやホームターミナルを導入することで、自宅にいなくとも機器の制御ができるようになる。遠隔操作は、専用アプリをスマートフォンやタブレット型端末に組み込み、従来のリモコンのような操作方法で使用するのが一般的である。今後はホームゲートウェイに遠隔管理による節電機能を付加した家庭用エネルギー管理システムHEMS(ヘムス)(home energy management system)の利用が広がるとみられている。
ネットワークを通じた情報家電の利活用は、20世紀末ごろから通信や放送サービスの高度化という観点で具体的に検討されてきた。2004年(平成16)に総務省がユビキタスネット社会の実現を目ざしてとりまとめたu-Japan政策は、今日の情報家電の普及を図るうえで重要なプラットフォームとなっている。また、経済産業省では2005年から情報家電活用基盤整備事業を実施し、消費者へのネットワークサービスの研究開発を推進してきた。家庭の情報家電がネットワーク化されることにより、地域や自治体の提供する公的サービスをはじめ、住まいのセキュリティ、自動車、医療、教育、健康管理、ショッピング、レジャーなどの身近な暮らしのあり方が大きく変わりはじめている。
しかし、個々のメーカーやさまざまな製品分野を統一するような共有プラットフォームによるソリューションサービスは提供されていないため、安全面や互換性、将来的な拡張性といった面で解決すべき課題が手つかずになっている。さらに、ネットワーク接続された情報家電はコンピュータと同様に、情報保守や不正アクセスなどを防ぐセキュリティ対策が欠かせないが、その提供方法や料金などの面も不透明な状態である。また、政府は2013年に家電製品の電源操作をスマートフォンから遠隔操作できるように、電気用品安全法の規制を見直したが、従来の安全基準では原則的に人が目視できない場所で家電製品が操作されることは考慮されていない。そのため、安全性や誤動作の防止といった面も含め、情報家電の本格的な運用には多くの対策を講じる必要がある。
[編集部]
出典 (株)ジェリコ・コンサルティング流通用語辞典について 情報
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