日本大百科全書(ニッポニカ) の解説
ブレーク・イーブン・インフレ率
ぶれーくいーぶんいんふれりつ
break-even inflation rate
償還期限の長さが同じである普通国債（利付国債）の流通利回りから、物価連動国債の流通利回りを引いた数値。英語の頭文字をとって「BEI率」とよぶ。市場が、将来どの程度物価変動するとみているかを示す予想物価変動率（期待インフレ率）を表す指標とされる。この数値がプラスなら「インフレーション」を、マイナスなら「デフレーション」を市場が予測していることを意味する。通常の普通国債利回りは物価変動を織り込んだ「名目利回り」を表し、物価連動国債の利回りは将来のインフレやデフレの影響を除いた「実質利回り」を表しており、この差をみれば予想物価変動率（期待インフレ率）がわかるという理屈である。Break-Evenには「収支差し引き」「損益差し引き」という意味もあり、名目利回りから実質利回りを差し引いて将来の物価変動率を計算するという意を表している。日本のBEI率は、デフレ脱却を掲げる第二次安倍晋三(あべしんぞう)政権の誕生前後から上昇を始め、2013年（平成25）5月には2％近くまで上昇したため、金融市場だけでなく政界や産業界などで広く関心を集めるようになった。
一般に期待インフレ率は実際のインフレ率と連動性が高いうえ、実際のインフレ率より先に変動する先行指標の特性をもつ。このため主要国の中央銀行はBEI率の動向を調査・把握し、期待インフレ率の目標を定め、目標圏内に収まるように金融政策を行っている。たとえば、BEI率が目標値を超えて上昇傾向にある場合、インフレを抑えるような金融引き締め策を行い、逆に目標値よりも低下傾向にある場合は、インフレへ誘導する（デフレを防ぐ）金融緩和政策を行う。2013年4月に日本銀行総裁の黒田東彦(はるひこ)（1944― ）が打ち出した「量的・質的金融緩和」は、市場の期待インフレ率が上昇するような金融政策をとれば、実際の物価上昇率もそれに近づいて上昇していくという理論的根拠に基づいている。
［編集部］