電話機、ビデオカメラ、画像送受信機、ディスプレーが一体となった装置で、通常の電話における音声だけでなく、ディスプレーによりテレビと同じように相手の画像を映し出し、顔を見ながら通話するシステムをいう。基本原理は、画像系についてはテレビジョンと同じ原理であり、カメラにより自分を映し、画像信号に分解して対地に伝送する。対地から受信した画像信号は、ディスプレー上に相手を映し出す。音声系については、通常の電話と同じ原理である。伝送コストを下げるために、デジタル技術によって画像信号と音声信号の帯域を大幅に圧縮する方式が使われる。その結果、通常の電話1回線相当(64キロビット/秒)の帯域があればほぼ実用的な通信品質が得られる。インターネットや携帯電話によるテレビ電話も、64キロビット/秒で伝送されているものが多い。参加人数の多いテレビ会議などでは電話6回線相当(384キロビット/秒)の帯域を必要としている。また、大型ディスプレーを用いた臨場感のあるテレビ電話では、高精細ビデオカメラを用いており、この場合は1~2メガビット/秒の帯域を必要とする。
テレビ電話の着想は19世紀末に発表され、1927年にアメリカのベル・システムがニューヨーク―ワシントン間で電話回線を用いてテレビ伝送に成功した。本格的な研究は1950年ころから始まったが、テレビ電話がもたらす効用に比べてコストが高く、長い間普及には至らなかった。しかし、デジタル技術の進歩による帯域圧縮とデジタル・ネットワークの発展に伴って通信コストが電話と同等になり、また端末コストも下がったため、1990年代に入り企業などのテレビ会議用として急速に普及するようになった。さらに、2000年代に入り、パソコンとインターネットを利用するテレビ電話や携帯電話端末によるテレビ電話が出現し、個人利用が拡大している。
[坪井 了・三木哲也]
音声のほかに画像を同時に伝送して,(1)対面通話,(2)テレビ会議,(3)物品の展示,(4)簡単な文章や図面の表示などを行うことのできる新通信手段であり,電話機は拡声電話部と映像部より構成されている。拡声電話部は通常の送受話器のほかに,マイクロホンとスピーカーを備えており,従来の電話機のように送受話器をもって通話する必要がなく,通話中両手が自由に使えるので,物品や書画を表示する際便利であり,またこれにより少人数でのテレビ会議が実現可能となっている。映像部はカメラとブラウン管から構成されており,切換機構を用いて対面通話者,または机上におかれた物品書画のいずれかを送信できるようになっている装置もある。1990年代に入りISDN,インターネット,パソコン通信,PHS(簡易携帯電話)などディジタル情報を伝送できる通信網の整備が急速に進んできた。これに対応してテレビ電話信号をP×64kb/s(P=1~30)で符号化する国際標準方式H.261が制定され,さらに4.8kb/s~64kb/sでオーディオ・ビジュアル情報を符号化するMPEG-4方式の研究が進んでいる。テレビ電話機自体の小型化も進み,パソコンの一部に相手像を小さく映し出す方式,テレビ電話機能をもつ携帯電話端末も実用化されており,テレビ電話は近い将来大いに普及するものと期待されている。なおテレビ電話と類似の方式として,遠く隔たった人たちがあたかも同一の部屋にいるような雰囲気で話のできるテレビ会議方式,遠隔講義システムがあるが,これらの方式はすでに企業・大学などで広く使用されている。
執筆者:南 敏
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…第3は押しボタン信号の周波数が音声周波数帯域内に設計されているため,交換接続後でも電話網を通じて相手端末まで数字情報を伝送することができ,したがって押しボタン操作で簡易なデータ通信も可能になることである(ダイヤルパルスは音声周波数帯域外であり,最初の交換機までは伝達されるが,通信網内は伝送できない)。
[テレビ電話]
テレビ電話はコストやニーズの点からまだ一般にはあまり普及していないが,技術的には何種類かの方式がすでに開発されている。通信網の高度化につれて,当面はビジネス通信用としてこれからしだいに普及していくものと考えられている。…
…彼は,〈メディア論のための積木箱〉(《Kursbuch》1970年3月号)のなかで,〈neue Medien〉という言葉に特別の意味を込めた。ここで〈ニュー・メディア〉とみなされたのは,通信衛星,カラーテレビ,有線テレビ(CATV,〈ケーブルテレビ〉),カセットビデオ,ビデオレコーダー,テレビ電話,ステレオ,レーザー技術,静電コピー,高速電子プリンター,教育機器,電子顕微鏡,無線印刷,ディジタルコンピューターである。こうした文脈のなかでは,90年代に普及するインターネットに至る電子メディアの流れが一貫したものとして把握できる。…
※「テレビ電話」について言及している用語解説の一部を掲載しています。
出典|株式会社平凡社「世界大百科事典(旧版)」
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