医療現場で、その国のことばを理解できない外国人患者と医療従事者との間で通訳を行うこと。メディカルツーリズム(医療観光)の利用が増えるなかで、日本でも2011年1月に医療滞在ビザの発行が開始され、一部の医療機関では外国人患者の受入れも始まり、医療通訳が必要となるケースが増えている。厚生労働省では、医療通訳者(医療通訳士)の質を確保し専門職として機能させるために、医療通訳者を養成または雇用・派遣する養成機関向けに「医療通訳育成カリキュラム基準」を提示し、行うべき研修や指導についてまとめている。
これとは別に、経済産業省の委託を受けて、養成講座を開設した大学もある。また、一般社団法人日本医療通訳協会では、医療通訳士検定試験と、検定試験合格者の登録を行っている。さらに、外国人が日本人と同水準の医療を享受できるようにするためには、保健医療分野の専門知識をもつ人材が必要として、医療通訳士協議会(JAMI:Japan Association of Medical Interpreters)が設立され、医療通訳者に対する報酬と身分を保障するための活動を行っている。ほかに、世界的な組織であるIMIA(International Medical Interpreters Association、国際医療通訳士協会)によって、医療通訳者の質の確保と向上のためのさまざまなワークショップも開催されている。さらには、特定の国からの出稼ぎ労働者の多い自治体では、NPO法人などによって診察室での通訳や電話での応対が行われており、医療通訳者の養成や派遣を行う民間企業も出てきている。
[編集部]
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