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DCF法 でぃーしーえふほう

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ナビゲート ビジネス基本用語集の解説

DCF法

事業活動に要する資金に対し、将来的に得られるであろうキャッシュフローが見合うかどうかを検討するための1つの指標。 同じキャッシュの場合でも、現在における価値と将来における価値は異なる。そこで、時間の経過によって生ずる価値の増減分を割り引き、将来のキャッシュを現在価値に照らした上で比較することをいう。一般には、将来的なフリーキャッシュフロー(FCF)を資本コストで割り引いて計算される。 DCFが大きいほど、将来的に多くのキャッシュが得られることを意味する。

出典|ナビゲート
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デジタル大辞泉の解説

ディーシーエフ‐ほう【DCF法】[discounted cash flow method]

discounted cash flow method》企業価値や不動産価値を測る指標の一。将来にわたって生み出されるキャッシュフローの合計と企業・不動産の売却予定額を、あらかじめ設定した割引率を用いて換算し、その企業・不動産の現在価値を算定するもの。出入りする資金の量から企業・不動産の採算性を判定する手法。収益還元法の一。ディスカウントキャッシュフロー法。割引現在価値法。割引キャッシュフロー法。→EV/EBITDA倍率

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事業再生用語集の解説

DCF法

"【Discounted Cash Flow】の略
収益還元法のひとつで、不動産を運用して継続的な純収益を得る中で、一定期間のキャッシュフローを分析する手法。"

出典|(株)セントラル総合研究所
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会計用語キーワード辞典の解説

DCF法

DCF法とは、将来の正味キャッシュフローを現在価値に直す方法。これがプラスになれば、将来的にキャッシュフローがプラスになることを示す。逆にマイナスだと投資をしても、回収できない可能性が高い。

出典|(株)シクミカ:運営「会計用語キーワード辞典」
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M&A用語集の解説

DCF法

企業評価方法のひとつ。将来生み出すと予想されるキャッシュフローを現在価値の合計をもとに企業の評価額を算出する方法。要するに将来の収益見通し現時点での価値に置き直して企業評価額とする方法で、広い意味での収益還元法の一種といえる。

出典|株式会社ストライク
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