ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典 「アジア生産性機構」の意味・わかりやすい解説
アジア生産性機構
アジアせいさんせいきこう
Asian Productivity Organization
出典 ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典について 情報
出典 ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典について 情報
…日本と並行して台湾(1955)や韓国(1957)などでも,アメリカの働きかけで生産性機関が設立された。61年には日本,台湾,韓国,インド,ネパール,パキスタン,フィリピンおよびタイの参加した政府間協定によって,国際機関であるアジア生産性機構(APO)が発足し,事務局は東京に置かれた。APOもまた財政の相当額をアメリカの援助に頼っていたが,現在はほぼ各国の拠出金のみによって運営されるようになっている。…
…労働組合では,同盟ないし同盟傘下の組合が理事を送り込むなど生産性向上運動に参加しているが,総評は生産性向上運動に対し資本家の階級攻勢として反対の態度をとっている。JPCはアジア諸国の生産性向上運動の連合体APO(Asia Productivity Organizationアジア生産性機構)の有力メンバーである。東京都渋谷区に本部事務所があるほか,地方に七つの事務所がある。…
※「アジア生産性機構」について言及している用語解説の一部を掲載しています。
出典|株式会社平凡社「世界大百科事典(旧版)」
敵対的買収に対する防衛策のひとつ。買収対象となった企業が、重要な資産や事業部門を手放し、買収者にとっての成果を事前に減じ、魅力を失わせる方法である。侵入してきた外敵に武器や食料を与えないように、事前に...
4/12 日本大百科全書(ニッポニカ)を更新
4/12 デジタル大辞泉を更新
4/12 デジタル大辞泉プラスを更新
3/11 日本大百科全書(ニッポニカ)を更新
2/13 日本大百科全書(ニッポニカ)を更新