仮想通貨マイニング（読み）かそうつうかまいにんぐ

知恵蔵

仮想通貨マイニング

ビットコインなどに代表される、仮想通貨取引の承認に必要とされる、確認や記録のための計算作業を行うこと。
仮想通貨は、日本円のような法定通貨とは異なり、通貨としての機能を持つ電子データであり、インターネットを通じてやり取りされ、中央銀行などの公的な組織や管理機関が存在しない。したがって、一般的には、bitFlyerなどの仮想通貨取引所を利用して、仮想通貨を購入するのだが、仮想通貨マイニングという、仮想通貨の不正な送金や改ざんなどがないかを検証する計算作業を行うことで、作業の報酬として購入することもできる。
ビットコインなど多くの仮想通貨では、全世界の有志のコンピュータを利用して、計算作業を行っている。利用されるコンピュータは、膨大な計算作業を迅速に処理できる性能が要求され、また、24時間稼働させておかなければならず、電気料金がかかる。仮想通貨の情報を提供しているDigiconomistサイトの報告(2018年2月6日時点)によると、ビットコインのマイニングに使用される年間の推定消費電力は47.65TWh(テラワット)だ。ちなみに、1TWhは1,000,000,000kWhで、電力中央研究所が算出した日本の電気料金が1kWhあたり約24円であることから計算すると、ビットコインのマイニングに使用される年間の消費電力は、日本の電気料金では1兆円以上になる。
そのような背景から、電気料金が日本の約8分の1である中国でのマイニングが盛んであり、マイニング事業の約8割が、中国国内で行われていると言われている。しかし、18年1月、仮想通貨による国内資本の流出を懸念する中国政府当局が、仮想通貨マイニング事業の停止を命じたため、今後は、マイニング事業から撤退する企業や、他国でマイニング事業を展開する企業が増えると予想される。
ちなみに日本では、17年9月に、DMM.comやGMOインターネットなどのIT企業がマイニング事業に参入した。これらの企業では、自社でマイニングを行う他、マイニングセンターで使用しているものと同性能のシステムの一般販売を予定している。また、個人でマイニングを行うのではなく、マイニングに投資し、配当を受け取る「クラウドマイニング」と呼ばれるサービスも提供している。

(横田一輝　ICTディレクター／2018年)

出典　(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」