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石油代替エネルギー せきゆだいたいエネルギー

百科事典マイペディアの解説

石油代替エネルギー【せきゆだいたいエネルギー】

単なる燃料としてだけでなく,経済的,社会的価値においても石油に代わりうるエネルギーの総称。原子力,石炭,天然ガス,水力,地熱,その他の代替エネルギー(太陽エネルギー,廃棄物発電など)の6種類がある。
→関連項目新エネルギー石油

出典 株式会社日立ソリューションズ・クリエイト百科事典マイペディアについて 情報

日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

石油代替エネルギー
せきゆだいたいえねるぎー

石油の代替として利用できるエネルギー。必要なエネルギー供給の大半を海外からの輸入石油に依存せざるをえない日本では、石油を代替するエネルギー源の開発および導入を総合的に進めることがエネルギー政策の最重要課題の一つとしてクローズアップされてきた。その契機となったのは、二度にわたるオイル・ショックである。その結果、1980年(昭和55)には「石油代替エネルギーの開発及び導入の促進に関する法律」が公布された。
 こうした状況下、日本ではとくに原子力、液化天然ガス(LNG)、石炭などの開発・導入が促進され、日本の一次エネルギー供給に占める石油(LPG含む)の割合(石油依存度)は、第一次オイル・ショックが発生した1973年度の77%から、2007年度(平成19)には48%へと大幅に低下している。また、今後についても、2008年5月に発表された政府の「長期エネルギー需給見通し」では、日本の石油依存度は、2030年には38~40%まで引き続き低下していく見通しとなっている。
 しかし、近年において地球温暖化対策とエネルギー安全保障強化の重要性が強く認識されるようになると、従来進めてきた石油代替(「脱石油」)から、さらに一歩踏み込んだ政策の展開が重視されるようになってきた。とくに、日本においても2050年に温暖化ガス排出量を現状から60~80%減少させるなどの長期目標を達成するためには、温暖化ガス、とくに二酸化炭素を排出しない、原子力発電や再生可能エネルギーなどの非化石エネルギーの利用を大幅に促進する必要がある、との見方がとられるようになった。こうした状況を受けて、石油代替に焦点を当ててきた「石油代替エネルギーの開発及び導入の促進に関する法律」を改正しつつ、石油を含む化石エネルギー全体から非化石エネルギーへの転換と化石エネルギーの高度・有効利用促進を図る法整備が行われた。その結果、2009年7月、「石油代替エネルギーの開発及び導入の促進に関する法律等の一部を改正する法律」と「エネルギー供給事業者による非化石エネルギー源の利用及び化石エネルギー原料の有効な利用の促進に関する法律」の2法が国会審議を経て成立するに至った。[小山 堅]

出典 小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)日本大百科全書(ニッポニカ)について 情報 | 凡例

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