新エネルギー（読み）シンエネルギー

デジタル大辞泉

しん‐エネルギー【新エネルギー】

利用し続けても枯渇することがなく、環境への負荷も少ないエネルギー資源。風力発電・太陽光発電・地熱発電・バイオマスエネルギーなど。

出典　小学館

百科事典マイペディア

新エネルギー【しんエネルギー】

石油，原子力といった従来型のエネルギーあるいはエネルギー・システムと異なり，資源的制約や環境への影響が少ないエネルギーの総称。1994年総合エネルギー対策推進閣僚会議で決定された〈新エネルギー導入大綱〉では，重点導入されるべき新エネルギーとして，（１）太陽光発電などの再生可能エネルギー，（２）廃棄物発電などのリサイクル型エネルギー，（３）クリーンエネルギー自動車などの従来型エネルギーの新形態利用，の３点が選定された。具体的には，太陽光発電，太陽熱利用，風力発電，海洋温度差発電，廃棄物発電，クリーンエネルギー自動車，コジェネレーション，燃料電池，バイオマスエネルギー，清掃工場排熱利用，波力エネルギーなどの分野で開発および導入が行われている。1973年の石油危機をきっかけに石油代替エネルギーとして開発が始まり，近年では国際的環境問題への対応からも普及が急務とされている。1994年，総合エネルギー調査会では新エネルギーの国内供給目標を2000年度に２％，2010年度に３％と設定。これを受けて1997年に新エネルギー法〈新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法〉が公布され，導入の支援措置が整備された。三菱総合研究所の試算では，2010年の電力規模は太陽光発電604億円，風力発電131億円，廃棄物発電2803億円，コジェネレーション4389億円。また政府は現在２兆円の市場規模が2010年には７兆円に拡大すると予測している。ただし，安定性に欠ける，コストが高いなどの問題が克服されておらず，１次エネルギー総供給に占める新エネルギーのシェアは1973年度以降１％前後で停滞を続けている。しかし，2011年３月の福島第一原発での大事故発生は，地球温暖化問題で原子力発電に傾いてきた近年の各国のエネルギー政策に大きな衝撃を与えた。ドイツが原発推進政策を大転換させ脱原発依存に踏み出したのをはじめ，世界的にも新エネルギーへの取り組みを加速させる可能性が高い。
→関連項目再生可能エネルギー｜水素エネルギー｜ソフト・エネルギー｜ソーラーハウス｜地域熱供給｜電源ベストミックス

出典　株式会社平凡社

知恵蔵

新エネルギー

広義には、化石燃料・核燃料・水力など従来の主なエネルギー源に置き換わるものとして、開発が進められている新たな1次エネルギーのこと。狭義には、1997年制定の「新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法」(新エネルギー法)に基づき、石油代替エネルギーのうち、石油に対する依存度の軽減に特に寄与するものであり、その促進を図ることが特に必要なものとして政令で定められているもののことである。資源エネルギー庁の「エネルギー白書」によれば、再生可能エネルギーのうちその普及のために支援を必要とするものとされる。具体的には、太陽光発電、風力発電、バイオマスエネルギー利用、雪氷熱等温度差エネルギー利用等が、新エネルギーとして定義されている。
日本のエネルギー自給率は、核燃料を輸入に頼る原子力を含めても20%程度に過ぎない。エネルギーの安定的かつ適切な供給の確保に資するため、石油代替エネルギーの導入を図るものとして新エネルギー法が制定された。制定当時は現在の定義に加え、天然ガスコージェネレーションや燃料電池等も法の対象とされていた。後の化石燃料などのエネルギー資源の枯渇と再生可能エネルギーへの国際的な関心の高まりなどにより、新エネルギーの概念が再検討された。これにより、従来「需要サイドの新エネルギー」と呼ばれてきた天然ガスコージェネレーションや燃料電池等は、再生可能エネルギーではないので「革新的なエネルギー高度利用技術」として開発や普及を促進すべきものと分類されるようになり、2008年以降は法制的な意味での新エネルギーには属さない。
日本の1次エネルギーのうち、新エネルギーの比率は3%程度に過ぎない。諸外国においてもその比率はまだ大きくはないが、デンマーク、スペインなどを筆頭にEU諸国で風力の利用が急速に拡大し、近い将来には世界の電力需要の1割程度を賄うまで成長するとの予測もある。今後、新興国でのエネルギー需要の増加などによって化石燃料の価格上昇が予想される。再生可能エネルギーは、地球温暖化対策だけでなく、エネルギーセキュリティの向上にも寄与することから、先進国を中心に需要がさらに拡大することが見込まれる。関連産業の裾野が広く、地域経済との関係が大きいことなどの特色から、技術力を生かすことができ、高い経済効果や雇用効果が期待されるエネルギーとして経済界からの関心も高まっている。なお、日本政府のエネルギー基本計画では、30年には総電力に占める割合を再生可能エネルギー20%、原子力50%以上を目指すとしていたが、11年3月の東日本大震災に伴う福島第一原発の事故の影響により、見直しが迫られている。

(金谷俊秀　 ライター ／ 2011年)

出典　(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」