石油危機（読み）せきゆきき（英語表記）oil crisis

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

1973年と 1979年に石油輸出国機構 OPEC諸国が石油価格を大幅に引き上げたことにより，世界経済全体がきたした大きな混乱をさす。オイルショック oil shockともいう。1973年10月の第4次中東戦争（→十月戦争）を機にアラブ諸国が石油価格を 4倍に引き上げたのが第1次石油危機で，石油消費国はインフレーション，景気後退，国際収支赤字のいわゆるトリレンマに悩まされた。石油依存度の高い日本は特に大きな打撃を受け，「狂乱物価」と呼ばれる物価の大幅な高騰を招いてマイナス成長に陥り，国際収支も赤字となった。国民生活の面でも物不足，買い占め騒ぎが起こった。これに対して政府は石油 2法（→国民生活安定緊急措置法，石油需給適正化法）の策定，アラブ諸国との外交関係強化などの対策を講じた。1978年12月のイラン革命を機に再び石油価格が約 2倍に上昇したのが第2次石油危機である。前回の経験もあり，第1次ほどの大混乱にはならなかったが，やはり世界経済は停滞することとなった。（→石油備蓄）

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

朝日新聞掲載「キーワード」

原油の供給不足と高騰による経済危毅73年の第4次中東戦争をきっかけに中東産油国が生産量を削減し、原油価格を大幅に引き上げ、先進国がマイナス成長を強いられた。78～82年にはイラン革命とイラン・イラク戦争により、再び石油の供給危機が生じた。これを第2次石油危機と呼び、73～74年のパニックを第1次石油危機と呼ぶようになった。

(2008-06-08 朝日新聞 朝刊 １総合)

出典　朝日新聞掲載「キーワード」

百科事典マイペディア

オイル・ショック，石油ショックとも。1973年10月に始まった第４次中東戦争に際し，アラブ石油輸出国機構（OAPEC）が石油の減産・禁輸を行ったのに並行して，OPEC（石油輸出国機構）は原油価格を一挙に４倍に引き上げた。この結果，基幹産業のほとんどを石油に依存している日本をはじめ世界各国は，経済的に大打撃を受けた。また1979年にはイラン革命を契機に第２次石油危機が到来，石油20ドル時代を迎えて各国とも石油消費の抑制とエネルギー源の多様化を図った。現在OPECの世界原油生産シェアは約35％（1990年）まで低下している。
→関連項目IEA｜IMF融資制度｜エネルギー革命｜ガス事業｜火力発電｜工業｜高度経済成長｜サミット｜ジャパン・プレミアム｜重厚長大型産業｜省エネルギー｜新エネルギー｜スタグフレーション｜石炭産業｜石炭地下ガス化｜石油化学工業｜石油産業｜石油代替エネルギー｜石油備蓄｜総合農政｜ソーラーハウス｜賃金支払確保法｜ディーゼル排出ガス公害｜電源ベストミックス｜日本｜肥料工業｜ファイサル｜ホイットラム｜毎日新聞

出典　株式会社平凡社

世界大百科事典 第２版

経済を人間の体にたとえれば，エネルギー資源は体内を流れる血液のように必要不可欠である。第2次大戦後とくに1960年代に入って，石炭から石油への転換が進み，67年には石炭をしのいで一次エネルギー源の第1位を石油が占めるようになった。第1次石油危機(石油ショック，オイル･ショックともいう)が発生した73年には，世界の一次エネルギー消費に占める石油のシェアは47％強，西側先進国では53％強，日本では77％強となっていた。

出典　株式会社平凡社

精選版 日本国語大辞典

〘名〙 オイルショックをいう。

※欠陥住宅の見わけ方（1974）〈内田京治〉まえがき「中東戦争の余波で、石油危機を招き」

出典　精選版 日本国語大辞典

旺文社世界史事典 三訂版

石油の供給の途絶・量的制限・価格の高騰によって起こった，経済活動・社会生活上の混乱・危機
【第１次】1973年，第４次中東戦争を契機に，アラブ石油輸出国機構（OAPEC）が石油戦略をとり，石油の禁輸と量的制限を行い，石油輸出国機構（OPEC）が原油価格の大幅引き上げを行ったために発生した。先進工業国を中心に世界中に大きな影響をおよぼした。
【第２次】1979年，当時，世界第二位の石油輸出国イランにイスラーム革命が起こり，石油の供給が停止したために発生した。

出典　旺文社世界史事典 三訂版

旺文社日本史事典 三訂版

1973年に勃発した第４次中東戦争に際し，アラブの石油産出諸国がとった石油戦略による世界的経済混乱のこと
オイル‐ショック・石油ショックともいう。第４次中東戦争が始まると，OAPECとOPECは石油の減産・禁輸や原油価格の４倍引上げを行った。このため世界各国に石油不足やインフレの激化などの深刻な影響を与え，日本をはじめ各国が経済的大打撃を受けた（第１次石油危機）。このなかで一部企業が原材料の買い占めや商品の売り惜しみ，便乗値上げを行ったため，国民の間にパニックを引き起こし，洗剤などの買いだめ騒ぎが起こり，国民は「狂乱物価」に苦しんだ。また1979年にはイラン革命を契機に石油価格が引上げられ，第２次石油危機と呼ばれた。石油危機は低価格の原油供給という戦後経済の基礎を崩壊させ，高度経済成長に終止符を打った。

出典　旺文社日本史事典 三訂版

デジタル大辞泉

⇒オイルショック

出典　小学館

日本大百科全書(ニッポニカ)

→オイル・ショック

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

世界大百科事典内の石油危機の言及

【エネルギー革命】より

…しかし，70年代に入ると，産油国の資源ナショナリズムが高揚し，産油国が生産量や価格をコントロールしはじめた。そして73年10月，第4次中東戦争をきっかけとした第1次石油危機および78年のイラン革命に端を発する第2次石油危機により，原油価格が高騰した。これは，エネルギー需給に大きな転換をもたらすことになった。…

【OPEC】より

…まず73年10月に，一方的に原油公示価格の70％引上げを決定し，74年1月からは，さらに131％強値上げされ，3ヵ月足らずのうちに，4倍近くにも高騰した。この結果，世界経済とくに日本を中心とする石油輸入国は，第1次石油危機に苦悩することとなった。　78年末からのイランの国内混乱(イスラム革命)を契機として第2次石油危機が発生して，原油の公式販売価格GSP(government sales price)(100％の事業参加や国有化がなされた結果，公示価格は意味を失う)はさらに3倍近くも値上げされ，81年11月から，標準原油のアラビアン･ライトの価格は，1バレル当り34ドルとなった。…

【高度経済成長】より

…同年12月の多国間通貨調整は，新しい為替レート下で固定相場制を復活させるかにみえたが，その2年後，73年の2～3月に起きた国際通貨不安は，ついに固定相場制を崩壊させ，世界が変動相場制へ突入した。さらに同年10月には，OAPEC(アラブ石油輸出国機構)が〈石油戦略〉を発動し，全世界に大きな衝撃を与えた(第1次石油危機)。　日本の高度成長は1960年代とともに終わった。…

【産業構造】より

…世界的なインフレの拡大によりIMF体制が崩壊，71年8月いわゆるニクソン･ショックにより，ドル防衛策が打ち出され，日本の円も73年2月ついに固定相場制から変動相場制へ移行した。続いて同年10月，第4次中東戦争を契機としておこった第1次石油危機により，原油の公示価格が一挙に4倍となり，1970年からの値上げを加算すると70‐73年で実に8倍への引上げとなった。日本は戦後の経済発展を石炭から石油への転換によって進めて，安い石油を大量に使ってきた。…

【石油化学工業】より

…なお，石炭化学工業からはベンゼン，トルエン，キシレンなどが，電気化学工業からはアセトアルデヒド，アクリロニトリルなどが製法転換の対象となった。
［成熟期］
　30万tエチレンプラントがつぎつぎに完成した直後，1973年に第1次石油危機が発生し，日本の石油化学工業は大きな転換点を迎えた。石油価格の引上げによる石油化学製品の値上げに，日本経済の不振が加わり，石油化学製品需要が急減し，エチレン生産量は73年の411万tから75年には340万tに低下したため，石油化学企業は低操業率に苦しめられた。…

【日本資本主義】より

…日本の工業生産指数は，敗戦時の1946年に戦前(1934‐36基準)の約1/4に低下し，ドッジ･ラインの設定された49年までに約1/2に回復し，朝鮮戦争を経た51年に戦前水準を超えるに至るが，その間未曾有のインフレーションを収束し，生産復興を軌道づけた主要な契機は，第1に賃金抑制の物価体系の設定と基幹産業への重点的財政投融資およびアメリカの対日援助，第2に占領軍の対日政策の転換(1948年5月ドレーパー使節団報告)で具体化された政策(賠償緩和･集中排除緩和による日本経済自立化，対日援助打切り，均衡財政の確立，為替レート設定による貿易拡大)を強力に実施したドッジ･ライン(1949)であったが，しかしそれだけでは，すなわち第3の契機である1950年以後の朝鮮戦争ブームがなければ日本の急速な経済復興はありえなかった。【大石 嘉一郎】
【高度経済成長期】
　朝鮮戦争による特需景気で戦前水準を回復した日本経済は，1955年から73年の石油危機の勃発まで，20年近くにわたってめざましい高度経済成長を実現した。この間1957年，62年，65年，71年と数年おきに経験した景気後退期にも成長率はプラスを維持し，年平均の実質GNP成長率は約10％と，世界史的にも未曾有の高成長をなしとげたのである。…

※「石油危機」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典｜株式会社平凡社