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薄型テレビ ウスガタテレビ

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デジタル大辞泉の解説

うすがた‐テレビ【薄型テレビ】

液晶パネルプラズマディスプレーパネル、有機ELディスプレーパネルなどを使ったテレビブラウン管型に比べて極めて薄い。大型画面も可能。

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監修:松村明
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大辞林 第三版の解説

うすがたテレビ【薄型テレビ】

フラット-パネル-ディスプレーを採用したテレビの総称。プラズマ方式や液晶方式のものが主流となっている。

出典|三省堂
(C) Sanseido Co.,Ltd. 編者:松村明 編 発行者:株式会社 三省堂 ※ 書籍版『大辞林第三版』の図表・付録は収録させておりません。 ※ それぞれの用語は執筆時点での最新のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。

日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

薄型テレビ
うすがたてれび
flat panel TV

フラットパネルディスプレーを使ったテレビ受像機。ブラウン管を用いる受像管方式のテレビは、大型になればなるほど奥行寸法と重さが増加して取扱いが困難になり、実用上37インチ(1インチは25.4ミリメートル)程度が大きさの限界となっていた。このような難点をもつ受像管方式テレビにかわるものとして登場したのが薄型テレビである。液晶以外の原理によるものも交えて、これまでに登場した薄型テレビ、そして将来登場が考えられる薄型テレビについて解説する。[吉川昭吉郎]

液晶テレビ

liquid crystal display TV、LCD TV 液晶は、液体と結晶の中間状態にあって液体の流動性と結晶の異方性を兼ね備えている物質である。電界をかけると異方性の方向が変化する。この原理を利用したディスプレーが液晶ディスプレーである。2枚の偏光板の間に液晶モジュール(液晶板)を挟み、偏光板の背後から蛍光灯または白色発光ダイオード(LED)によるバックライトを照射する。2枚の偏光板は偏光方向が90度違うようにつくられており、何もしない状態ではバックライトの光を通さない、すなわち非透過である。バックライトの背後に制御板を置き、これによって液晶の向きを制御して光の透過度を変化させて画像や文字を表示する。液晶板の制御にはいくつかの方法がある。
 ねじれネマチック(TN:twisted nematic)方式は、液晶のねじれぐあいを変えることで透過度を変えるやり方である。液晶がねじれていない場合は非透過状態であり、液晶がねじれると光の偏光方向が変わって透過状態になる。液晶ディスプレーの基本的な構造のため動作が簡単でつくりやすいので、広く使われる。しかし、視野角が狭く、応答が遅い欠点があり、液晶テレビとしては小型、初歩向きで、現在大型テレビには使われない。
 垂直配置(VA:vertically aligned)方式は、液晶分子が縦方向に並んでおり、垂直に立っている場合が非透過状態、寝てくると透過状態になる。TN方式に比べて光の遮断性能がよいのでコントラスト比が高く、応答も速い。視野角はTN方式同様に狭いが、欠点を克服する技術も進んでいる。大型液晶テレビに使われる。
 面内スイッチング(IPS:in-plane switching)方式は、液晶が縦方向に並んでおり、無信号状態では非透過性であるが、横方向に並んだ電極に電圧をかけると液晶が横方向に回転して偏光状態を変え、透過性となる。視野角が広く、どの位置で見ても色や諧調(かいちょう)の変化が少ない特長があるが、透過する光の量や応答速度はTN方式に比べてやや劣る。しかしこれらについては改良が進んでいる。大型液晶テレビに使われる。
 液晶テレビの長所は、画面が鮮明である、バックライトの照度を上げることで画面が明るくできる、消費電力が少ない、比較的長寿命である、など。短所は、黒の沈みが不十分でコントラスト比が低い、視野角が狭く視聴位置が正面から外れると色彩や諧調が劣化する、応答速度が遅く速い動きへの追随が不得手である、画素抜けがある、パネルの強度が低く誤ってものをぶつけたりするとパネルが損傷しやすい、大型化の製造設備にコストがかさむ、などである。
 日本で最初の大型液晶テレビは1995年(平成7)シャープから発売され、各社からも開発と発売が続いた。初期の製品は前記の短所が著しく、プラズマテレビ(後述)に劣るとされたが、これらの短所はメーカー各社が競って技術向上を図った結果、短時日のうちに改善された。
 その結果、液晶テレビは競争相手のプラズマテレビを抜き去り、2014年(平成26)時点において日本で製造されるテレビはすべて液晶テレビが独占するという状況にある。日本市場では、シャープ、東芝、ソニー、パナソニックの4社が多くを占めており、アメリカ市場では韓国の三星(サムスン)電子が優位にたっている。液晶テレビの後を継ぐものとして有機エレクトロルミネセンス(EL)を利用した有機ELテレビ(後述)も有望視されているが、当分は液晶テレビ独占の時代が続くものと思われる。[吉川昭吉郎]

プラズマテレビ

plasma display TV プラズマディスプレーは、放電により紫外線を放出する素子を並べたガラス板と、蛍光体を層状に並べたガラス板を対向させて密閉し、希ガスを封入した構造をもち、電圧を加えて電極から紫外線を放出しこれを蛍光体層に当てて発光させる。このディスプレーを用いたテレビがプラズマテレビである。プラズマテレビの長所は、自己発光型であるため視野角が広く正面から外れて視聴しても色彩や諧調の変化がない、黒の沈みがよいためコントラスト比が高い、応答速度が速く動きの速い画面にもよく対応する、パネルがじょうぶで誤って物をぶつけたりしても損傷しにくい、大型のテレビの製造に向いている、などである。短所としては、消費電力がやや大きくパネル面の発熱が多い、静止画面を長時間出し放しにすると画面の焼きつきという現象が生じて表示機能が損なわれる(注:焼きつきはブラウン管ディスプレーにも発生する現象)、構造上37インチより小型のものの製造がむずかしい、などがある。1996年(平成8)に富士通ゼネラルが42インチフルカラープラズマディスプレーを発表、1997年にはパイオニアが50インチ民生用プラズマテレビを発表した。いずれも世界初のものである。そのころ、競争相手の液晶テレビがさまざまな点で性能的に未熟であるとともに、製造設備の関係で大型のパネルの製造ができなかったこともあって、大型の薄型テレビの本命はプラズマテレビと目されていた。そして、多くのメーカーが競ってプラズマテレビの製造に参入した。小型テレビは液晶、大型テレビはプラズマというすみ分けが行われた時期もあった。しかし、その後液晶テレビの進化は著しく、プラズマに劣るとされた諸問題のすべてがほぼ解決されるとともに、大型パネルの製造設備の充実、コストダウンの実現が進み、プラズマテレビの優位性は急速に低下してゆく。メーカー各社はプラズマテレビ生産から徐々に脱落し、残った2強のうちパイオニア社は2008年(平成20)にテレビ事業から撤退、パナソニック社も2013年にプラズマテレビからの撤退を表明して、日本でのプラズマテレビの製造は終了した。[吉川昭吉郎]

SEDテレビ

SEDはsurface-conduction electron-emitter display(表面伝導型電子放出素子ディスプレー)の略。従来使われてきたブラウン管ディスプレーは蛍光面から離れた場所にある電子銃から電子ビームを放出し、空間を走行する電子ビームに電磁的または静電的な力を与えて蛍光面上を走査させていた。フライング・スポット・スキャナーflying spot scannerとよばれる操作である。優れた動作であるが、ディスプレーとしては奥行寸法が大きくなるのが欠点であった。SEDは、微細な画素ごとに電子放出素子を設けることで、フライング・スポット・スキャナー動作を不要とした薄型ディスプレーで、放出された電子を蛍光面に当てて発光させる原理はブラウン管ディスプレーと同様である。長所として、薄型、応答速度が速い、コントラスト比が高い、画質はブラウン管テレビのそれと同等、自己発光型であるため視野角が広い、蛍光体部分はブラウン管の製造技術がそのまま使える、などがある。薄型テレビの初期、プラズマテレビも液晶テレビも、完成度の高いブラウン管テレビに比べて画質が劣る時期があり、ブラウン管テレビに匹敵する高画質の薄型テレビを供給する目的で開発が行われた。1996年(平成8)キヤノンが開発に着手、1999年に東芝との共同開発に発展した。しかし、開発に時間がかかっている間に、プラズマテレビと液晶テレビの改良が急速に進んで品質が高くなり、SEDテレビの存在意義は低下してゆき、2005年(平成17)ごろからはコスト的にもあわなくなっていった。2007年にはSEDの基本特許をもつアメリカのナノ・プロプライエタリNano-Proprietary社(現、アプライド・ナノテック・ホールディングスApplied Nanotech Holdings社)との間で特許問題の係争などもあり、開発は大幅に遅れた。係争中に東芝が共同開発から手を引いて液晶テレビに集中することを表明、キヤノンも2010年に家庭用SEDテレビの開発を断念することを表明して、SEDテレビは日の目をみることなく終わった。[吉川昭吉郎]

有機ELテレビ

ELは電子発光ともよばれ、ある種の半導体に電界をかけると発光する現象で、有機EL(OEL:organic electro-luminescence)は有機化合物でできた発光ダイオードに電界をかけると発光する現象、および装置をいう。これを応用したテレビが有機ELテレビである。有機ELテレビの長所は応答速度が速い、コントラスト比が高い、ほぼ180度に近い広視野角をもつ、駆動電圧が低く消費電力が少ない、発光効率が高い、2枚の偏光板と液晶モジュールの3枚構成でバックライトを必要とする液晶と違い1枚の基盤で済むので薄型が可能である、プラスチックなどの柔軟な基盤を使うことで曲面ディスプレーや折り曲げ可能なディスプレーができる、構造が簡単なため低コスト化が期待される、などがあげられる。現時点での課題として、通電や酸素、湿気によって発光素子が劣化する、画面にむらが出やすく大型化にするほどこれが目だつ、製造歩留りが悪くコストが高いことなどがあげられる。製品としては2007年(平成19)にソニーが世界に先駆けて11インチの有機ELテレビを発売した。画品質の高さは評価されたが、高価格で普及せず2010年に生産を終了、以後大型有機ELテレビの計画はない。2012年にソニーとパナソニックは50インチを超える大型有機ELテレビを量産するための技術を共同で開発することで合意した。提携のねらいは、ソニーの開発技術とパナソニックの量産技術を融合して三星電子などの外国勢に対抗する態勢をつくることにあった。しかし融合が思うように進まず、2013年に提携を解消した。有機ELテレビは次世代のテレビとしての期待が大きく、世界中で開発への関心が高いが、パネルの耐久性と製造コストの低減など未解決の問題があり、生産が本格化するにはもうすこしの時間が必要と思われる。[吉川昭吉郎]

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