ダイレクトリクルーティング（読み）だいれくとりくるーてぃんぐ（その他表記）direct recruiting

デジタル大辞泉

ダイレクト‐リクルーティング（direct recruiting）

人材採用において、求職者からの応募を待ち受けるのではなく、企業側が能動的に採用活動をすること。ウェブサイト上に公開された求職者の自己紹介や経歴などから自社に必要な人材を見いだし、直接交渉を行う。ダイリク。DR。

出典　小学館

日本大百科全書(ニッポニカ)

ダイレクト・リクルーティング
だいれくとりくるーてぃんぐ
direct recruiting

企業が求める人材に対して直接転職を働きかけ、採用する手法。略称DR。ダイレクトソーシングやインハウス・リクルーティングともよばれる。転職による人材の流動性に富む欧米企業では、DRが一般的な転職方法として定着しているが、これまで日本企業では、求人広告などで就職希望者を待つエントリー型や、仲介会社に依頼するヘッドハンティング型の人材募集が主であった。しかし、2014年（平成26）以降、中途採用の転職求人倍率が高まったことから、DRを導入する企業が増加した。少子高齢化に伴う労働人口の減少のため、人材獲得競争がいっそう激しくなるとみられる。

　企業の人事担当部門などによるDRでは、会員制転職サイトの人材データベースを使ったり、SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）の情報を利用したりすることで、必要な人材を絞り込み、直接交渉に臨んでいる。人材データベースとしてはビズリーチ（日本）やリンクトインLinkedIn（アメリカ）が有名である。2009年に設立されたビズリーチは、管理職とグローバル人材に絞った人材データベースを構築し、有料で利用できるサービスを展開している。同社の登録会員数は、創業わずか6年（2015年時点）で49万人を超えた。同社以外にも、業種や職種を絞った人材データベースを構築している会社もあり、業績を伸ばしている。また、フェイスブックFacebookをはじめとするSNSは、人材データベースとともに、候補者についての情報収集から自社の情報発信、直接接触するためのツールとしても利用されている。

　DRが定着しているアメリカでは、社員の友人や知人に直接働きかける方法で人材を募るケースが多く、入社後の定着率が高く注目されている。アメリカとは異なり、転職によって所得の下がるケースが多いとされる日本では、転職の希望は依然として多くはない。終身雇用や定期昇給といった企業慣行が弱まるなかで、インターネットの浸透を背景にした、DRをはじめとする人材の採用手法が定着するか注目されている。

［編集部　2016年5月19日］

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

知恵蔵mini

ダイレクト・リクルーティング

企業経営者や役員、採用担当者らが自ら、SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)や人材データベースなどから優秀な人材や学生を探し出して直接アプローチする逆求人型の採用活動。求人広告や人材紹介サービスを利用して応募を待つ従来の採用方法に比べて、求める人材に直接接触できる点で優れる。国内の労働人口の減少や人材の流動性の高まりで人材の獲得競争が激しくなっていることや、人材のミスマッチを防ぐなどの目的で中途採用が重視されるようになったことで広がっている。

(2018-2-22)

出典　朝日新聞出版