日本大百科全書(ニッポニカ) 「ネットワーク」の意味・わかりやすい解説
ネットワーク
ねっとわーく
network
異なった地域にある二つ以上の放送局が、番組搬送ラインを使って同一番組を同時放送すること、およびその組織をいう。日本の番組搬送ラインは、テレビの場合は通常NTT（日本電信電話）のマイクロ回線が使用され、回線が混み合って使えないときなどの補助手段として通信衛星が使われている。ラジオでは中波放送（AM放送）はNTTの放送用高規格線を使用し、FM放送は通信衛星を使用している。VTRや録音テープの送付によって行う同時放送および異時放送も、慣習上ネットワークとよぶ場合があるが、本来の意味ではネットワークではない。日本全国を網羅するNHK（日本放送協会）も形態的にはネットワークであるが、通常は民放（民間放送）テレビ・ラジオの在京各社をキー局とする提携組織（系列）についていう。民放のネットワークは、後述するように、幾重もの協力協定により構築された恒常的な組織であり、その全国的な広がりを生かし、報道・番組活動や営業活動面で、いわば運命共同体として機能し、局経営に大きな比重を占めている。アメリカにはABC、NBC、CBS、Foxなどのネットワークがあり、多くの加盟局に番組ソフトを供給している。
［伊豫田康弘］
日本のテレビ・ネットワーク
日本では、まずテレビ・ネットワークが形成され、テレビがラジオに先んじた。ラジオに比べテレビは、単独では放送設備や番組制作に要する経費が大きいうえに、とくに地方局ではタレントその他の制作条件に恵まれず、広告費を大量投入するナショナルスポンサー（全国的な販売網をもち、全国的に広告放送を行う広告主）の獲得も容易でない、といった事情がその理由である。テレビ・ネットワーク形成の契機になったのは、即時性と継続性がとくに要求され、かつ多額の制作費を必要とするニュースのネットワーク協定締結である。1959年（昭和34）8月に東京放送を中心とする民放テレビ16局によってJNN（ジャパン・ニュース・ネットワーク）が結ばれたのが皮切りになった。民放テレビが、報道メディアとして先行する全国紙やNHKと対抗していくためには、全国各地の局が取材やニュース素材の搬送に協力し合う必要があったからである。また、広告メディアとしてスケール・メリット（規模の拡大による収益性の向上）を発揮するうえでも、ネットワークは有効であった。その後、民放テレビの大量開局により系列間競争が激化したのに伴い、66年4月日本テレビ系列のNNN（ニッポン・ニュース・ネットワーク）、同年10月フジテレビ系列のFNN（フジ・ニュース・ネットワーク）、70年1月テレビ朝日系列のANN（オールニッポン・ニュース・ネットワーク）が発足し、それぞれ提携関係を一段と強化・拡充させていった。さらに、83年4月にはテレビ東京が、テレビ大阪に次ぐ2局目の系列局であるテレビ愛知の開局を機にネットワーク化を進め、その後開局した岡山・高松（テレビせとうち）、札幌（テレビ北海道）、福岡（TXN九州。現TVQ九州放送）の各局を結び、1991年（平成3）4月にTXNネットワークを確立している。
現在、テレビ・ネットワークはこのニュース協定を根幹に、キー局と各地方局間の一般番組や営業ネットに関する個別業務協定、大型スペシャル番組の共同制作を目的とする個別番組協定など、幾重もの協力協定によって構築されている。これは、ネットワーク間の視聴率競争の激化に対応、系列局間の協力関係をより緊密化し、ネットワークの実効を得ようという事情によるものである。なお、関東・関西・中部3地区の広域圏にあるUHF局13社では、全国独立UHF放送協議会（1977年11月結成）を中心に、実質的なネットワークを組んでいる（2004）。
［伊豫田康弘］
日本のラジオ・ネットワーク
一方、ラジオ・ネットワークでは、民放発足当初からテープ交換などによる番組交流はあったものの、長い間ネットワーク形成の動きはみられなかった。ローカル番組中心の番組編成や番組制作費が比較的安くすむことが、そのおもな理由である。民放FM局が開局するまで、一部の大都市地区（東京、大阪、名古屋、福岡、札幌）を除いて、ほとんどの地区が民放ラジオ1局の地区で競合局がなかったことも、一因である。しかし、テレビの台頭により深刻な経営不振に陥ったところから、挽回(ばんかい)策の一つとして1965年5月、東京放送をキー局とするJRN（ジャパン・ラジオ・ネットワーク）、文化放送とニッポン放送をキー局とするNRN（ナショナル・ラジオ・ネットワーク）が相次ぎ結成された。このラジオのネットワークは、東京の局が制作し、ネット回線を通じて供給する番組を、加盟局が自局で放送したい番組だけを随時受けて放送するシステムである。原則としてネットワーク番組は放送することを義務づけているテレビ・ネットワークとは性格を異にしている。ラジオ・ネットワーク結成により、キー局は番組販売収入が増え、地方局は低コストで良質番組が調達でき、その余力でローカル番組の充実が進められ、ラジオ復活の強力な牽引(けんいん)車となった。FM放送では、81年2月、FM東京を中核とするJFN（ジャパン・エフエム・ネットワーク）が組まれたが、84年7月、全国FM放送協議会に名称を変更した。93年（平成5）にはエフエムジャパン（J‐WAVE）を中心とするJFL（ジャパン・エフエム・リーグ）がスタートした。
放送法は第52条の3で、特定局からのみ番組の供給を受けることを内容とする協定の締結を禁止している。同条は、一般に「ネットワーク禁止条項」とよばれているが、実質的には、民法テレビ・ラジオに、地域性を確保するための精神規定と解されている。
［伊豫田康弘］
『今道潤三著『アメリカのテレビネットワーク』（1962・広放図書）』▽『松岡由綺雄編『現場からみた放送学』（1996・学文社）』▽『日本民間放送連盟編『放送ハンドブック』（1997・東洋経済新報社）』▽『伊豫田康弘他編『テレビ史ハンドブック』（1998・自由国民社）』▽『日本放送協会編『データブック世界の放送』（1999・日本放送出版協会）』▽『天野勝文他編『現代マスコミ論のポイント』（1999・学文社）』