エネファーム

朝日新聞掲載「キーワード」の解説

ガスで発電し、そのでお湯をつくる装置都市ガスやLPガスの会社が販売を手がける。ガスの使用量は増えるが、電気代が大幅に下がり、結果的に光熱費を安くできる。政府エネルギー基本計画では、20年に全国で140万台、30年に全国の世帯数の1割にあたる530万台を導入する目標を掲げる。

(2015-09-16 朝日新聞 朝刊 2経済)

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デジタル大辞泉の解説

《Energie(エネルギー)+farm(農場)からの造語燃料電池実用化推進協議会が定めた、「家庭用燃料電池コージェネレーションシステム」の統一名称。一般家庭に設置する自家発電給湯設備で、都市ガスLPガス灯油などから水素を取り出し、空気中の酸素と反応させて発電するシステムで、発電時の排熱給湯に利用する。ガスなどから水素を取り出す過程二酸化炭素が排出されるが、従来給湯器と比べて二酸化炭素の排出量を約4割削減できるとされる。平成21年(2009)5月からガス会社などが販売を開始した。商標名。

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知恵蔵miniの解説

燃料電池実用化推進協議会によって定められた家庭用燃料電池コージェネレーションシステムの統一名称。2009年にガス会社や石油元売会社から販売が開始された。ガスや灯油から取り出した水素と空気中の酸素を化学反応させて電気を作り出すシステムで、発電時に出る排熱は給湯や暖房に利用される。自宅で発電するため送電ロスがほとんどない上、排熱を利用するためエネルギー利用効率が高く、二酸化炭素の排出量を低減できるなどのメリットがある。導入には国の補助金制度が利用できるが、当初は約300~350万円と高額であることから普及が進まなかった。しかし、11年の東日本大震災にを発する停電リスクや電力不足によって注目が高まり、徐々に価格が下がっていることもあって導入する家庭が増加。13年には200万円を切る機種も登場している。

(2013-2-20)

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