電力を消費する者が自己の使用を目的として発・変電することをいう。一般に電力は、全国に10の電気事業者(北海道、東北、東京、中部、北陸、関西、中国、四国、九州、沖縄の各電力会社)から、利用形態に応じて、それぞれ一定の料金で供給されている。しかし、電力の消費が大きく、廃熱を利用して発電が可能な一部の工場、または地域集中の冷房も含む熱利用の一環で電気と熱を併給する都市施設では、都市ガスなどを燃料に、コストが低く安定した電力を確保するため、独自の発・変電設備を設けて発電し、消費する場合がある。このような発・変電を自家発電とよぶ。自家発電設備としては、汽力発電、ガスタービン発電、ディーゼル発電などがある。以上のほか、辺地や離島などで独自に発電して電力を供給することや、ビルディングや工場などで電気事業者からの供給が絶たれたときの予備発電なども自家発電に含まれる。瞬時の停電(瞬時電圧低下=瞬低)を許さない重要施設では、自家発電による予備電源を常用して停電対策としている。
[道上 勉・嶋田隆一]
特定の需要のために,その需要をもつ企業が電気を発生,供給する設備を自家用発電設備,略して自家発電という。自家発電は,工場の総合エネルギー計画の中で,その生産工程に固有な条件を組み入れた経済的発電を目的とするものと,ビル,病院などの保安用電力の確保を目的とするものに大別される。蒸気を多量に使用する工場では,ほとんど例外なしに蒸気と電気を同時に発生,供給する熱併給火力発電所が設置され,エネルギーの有効利用がはかられている。保安用電力の確保にはディーゼル発電機が設置され,停電時に自力始動して比較的小規模の重要負荷に電力を供給している。自家発電は,化学工業,鉄鉱業,非鉄金属工業,紙パルプ,繊維の分野で広く用いられており,1981年3月現在自家発電所の全国合計は741,総設備容量は14.34GW(全発電設備の11.8%)となっている。
執筆者:豊田 淳一
出典 株式会社平凡社「改訂新版 世界大百科事典」改訂新版 世界大百科事典について 情報
出典 ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典について 情報
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