オンライントレード(読み)おんらいんとれーど

日本大百科全書(ニッポニカ)「オンライントレード」の解説

オンライントレード
おんらいんとれーど

インターネットや携帯電話などの電子通信網を使った株式、投資信託、外国為替(かわせ)などの金融取引。ネットトレードネットトレーディングともよばれる。投資家がパソコンや携帯電話でインターネット取引業者の画面をみながら、自由に投資できる。大半の手続きが自動化されており、金融機関の窓口や電話による取引に比べ、手数料が安く、迅速に売買できる特徴があるが、通信トラブルや回線の混雑などで取引ができなくなるリスクがある。広義には、預金取引などインターネットバンキングを含む。

 大きく株式取引と外貨取引の二つに分かれる。外国為替証拠金取引を含む外貨取引は1998年(平成10)の外国為替業務の自由化で解禁された。一方、オンライン株式取引は1996年に大和証券が開始。1999年に株式売買委託手数料が自由化されると、既存証券会社だけでなく、オンライントレード専門のネット専業証券会社が生まれ、急速に市場が広がった。オンライントレードの普及に伴い、短期的な売買で生計を立てるデイトレーダーとよばれる個人投資家も登場した。

[編集部]

出典 小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)日本大百科全書(ニッポニカ)について 情報 | 凡例

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典「オンライントレード」の解説

オンライントレード

インターネットを通じて株式や投資信託の売買を行なうシステム。投資家は家庭のパーソナルコンピュータから証券会社のウェブサイトに接続し,オンラインで金融情報の収集や株価照会,株式売買注文などを行なう。大半の手続きが自動化されるため,窓口での取り引きよりも手数料が割安になる。また,営業時間の制約を受けずに売買注文を出せるなど利便性が高い。証券会社にも事務経費削減の利点があり,1980年代半ばに大手証券会社でも導入されるようになった。1990年代後半,インターネットの急速な普及を背景に,オンライントレードへの新規参入や専業会社の設立が相次ぎ,手数料自由化とともに,オンライン口座数が急増した。アメリカ合衆国では 1990年代後半,空前の株価急騰や IT(情報技術)ブームを背景に,オンライントレードを利用した投機的な短期取り引きで利ざやを稼ぐ「デートレーダー」と呼ばれるセミプロの個人投資家が活躍した。

出典 ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典について 情報

ASCII.jpデジタル用語辞典「オンライントレード」の解説

オンライントレード

インターネットを利用して、株式や為替などを売買する取引。最近は携帯電話での利用も増えている。1994年米国でスタートし、国内では96年に大和証券が始めたのが最初。パソコンの普及や、99年10月の株式委託売買手数料完全自由化をきっかけに、既存の証券会社が次々にサービスを開始。異業種からの新規参入も相次ぎ、オンライン口座数が飛躍的に伸びた。支店をすべて閉鎖し、ネット専業証券として生まれ変わった松井証券もある。営業マンと接する煩わしさがないなどの利点が普及に弾みをつけ、個人投資家の裾野が拡大している。

出典 ASCII.jpデジタル用語辞典ASCII.jpデジタル用語辞典について 情報

IT用語がわかる辞典「オンライントレード」の解説

オンライントレード【online trade】

電子商取引のひとつ。インターネットを通じて、株式・為替・商品先物などの取引を行うこと。また、そのサービス。実店舗を運営するコストがかからないため、一般的に窓口での売買や電話による取引に比べ手数料が安い。◇「ネットトレード」「インターネットトレード」「eトレード」「オンライントレーディング」などともいう。

出典 講談社IT用語がわかる辞典について 情報

デジタル大辞泉「オンライントレード」の解説

オンライン‐トレード(on-line trade)

インターネットを利用して株式の取引をすること。ネットトレード。インターネットトレード。→トレード1

出典 小学館デジタル大辞泉について 情報 | 凡例

今日のキーワード

国民栄誉賞

内閣総理大臣表彰の一つ。1977年内閣総理大臣の福田赳夫の決裁により設けられた。「広く国民に敬愛され,社会に明るい希望を与えることに顕著な業績のあった者」に贈られる。第1回受賞者はプロ野球選手の王貞治...

続きを読む

コトバンク for iPhone

コトバンク for Android