日本コロムビア(読み)にっぽんコロムビア

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典 「日本コロムビア」の意味・わかりやすい解説

日本コロムビア
にっぽんコロムビア

レコード・音響機器メーカー。 1910年日本蓄音器商会として設立,27年イギリス,アメリカの両コロムビアが株式を取得してラジオ,蓄音器などの製造,販売に進出,32年アメリカのコロムビア,35年イギリスのコロムビアが資本参加から離れて独立,42年日蓄工業と改称,46年現社名に変更。第2次世界大戦後は 52年テレビの生産開始,58年以降家電製品へも進出,63年日本電気音響を合併し,DENONの商標使用開始。 69年に日立製作所と業務提携。日立筆頭株主。事業内容はステレオカラオケ電子ピアノなど音響ハードのほか,近年は AVソフトの伸びが著しい。売上構成比は,ミュージックエンタテインメント 48%,AV・メディア関連機器 52%。年間売上高 923億 7500万円 (連結。うち輸出 30%) ,資本金 67億 8300万円,従業員数 1092名 (1999) 。

出典 ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典について 情報

日本の企業がわかる事典2014-2015 「日本コロムビア」の解説

日本コロムビア

正式社名「日本コロムビア株式会社」。英文社名「Nippon Columbia Co., Ltd.」。情報・通信業。明治43年(1910)「株式会社日本蓄音器商会」設立。昭和17年(1942)「日蓄工業株式会社」に改称。同21年(1946)「日本コロムビア株式会社」に改称。平成14年(2002)「コロムビアミュージックエンタテインメント株式会社」に改称。同22年(2010)現在の社名に変更。本社は東京都港区虎ノ門。音楽ソフト制作会社。オーディオ・ビデオソフトの企画・制作・販売、アーティスト養成などを行う。東京証券取引所第1部上場。証券コード6791。

出典 講談社日本の企業がわかる事典2014-2015について 情報

世界大百科事典(旧版)内の日本コロムビアの言及

【音響機器工業】より

…そして06年には横浜の蓄音器輸入商F.W.ホーンによって日本初の音響機器製造会社である日米蓄音器製造会社が設立され,09年から国産蓄音器の製造が始められた。同年にはホーンによって日本コロムビアの前身である日本蓄音器商会も設立されている。大正時代に入ると,蓄音器製造会社の新設や合併が相次ぎ,音響機器工業の産業としての形態が整った。…

※「日本コロムビア」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典|株式会社平凡社「世界大百科事典(旧版)」

今日のキーワード

部分連合

与野党が協議して、政策ごとに野党が特定の法案成立などで協力すること。パーシャル連合。[補説]閣僚は出さないが与党としてふるまう閣外協力より、与党への協力度は低い。...

部分連合の用語解説を読む

コトバンク for iPhone

コトバンク for Android