東京オリンピック招致委員会（読み）とうきょうおりんぴっくしょうちいいんかい（英語表記）TOKYO 2016 Olympic Games Bid Committee

知恵蔵

東京オリンピック招致委員会

2016年の第31回オリンピック競技大会の開催地に東京都が立候補することが06年に決まり、07年2月に特定非営利活動法人東京オリンピック招致委員会(会長:石原慎太郎・東京都知事)が設立された。オリンピックムーブメントの推進や、オリンピック招致にかかわる諸活動を行い、東京都がオリンピック競技大会の開催都市に選ばれることを目的としている。東京都は1964年に第18回大会を開催しており、実現すれば半世紀ぶりの日本での夏季大会になる。 同大会に東京以外には、シカゴ(米国)、リオデジャネイロ(ブラジル)、マドリード(スペイン)、バクー(アゼルバイジャン)、ドーハ(カタール)、プラハ(チェコ)の6都市が立候補している。今後立候補ファイルを提出した後、2008年に1次審査が行われ、最終的には09年10月のコペンハーゲンでのIOC(国際オリンピック委員会)総会で決定される。大会の理念、コンセプト、大会後のレガシーなどを含んだ計画が評価対象になる。招致を成功させるには、アジアにおける同じ都市での2回目の開催に対する根拠を示すとともに、日本国内での支持を取り付けることも重要である。

(真田久 筑波大学准教授 ／ 2008年)

出典　(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」