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第二次産業 ダイニジサンギョウ

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デジタル大辞泉の解説

だいにじ‐さんぎょう〔‐サンゲフ〕【第二次産業】

英国の経済学者コーリン=クラークによる産業分類の一。製造業・鉱業・建設業・ガス電気事業などが含まれる。ただし、鉱業を第一次産業、建設・ガス・電気を第三次産業へ分類する場合もある。

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百科事典マイペディアの解説

第二次産業【だいにじさんぎょう】

C.クラークの唱えた産業の3分類において,工業,鉱業および建設業からなる産業部門。第一次産業に比べ資本の装備率,労働の生産性が高く,付加価値生産が大きい。先進国ではいずれも第二次産業が発達しており,経済規模の拡大は主としてこの部門がになっている。
→関連項目産業構造産業分類ペティの法則

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大辞林 第三版の解説

だいにじさんぎょう【第二次産業】

イギリスの経済学者クラークによる産業分類の一。製造業・建築業・鉱工業・ガス・電気・水道業などをいう。日本の統計では、ガス・電気・水道業は第三次産業に分類される。

出典|三省堂
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日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

第二次産業
だいにじさんぎょう

産業を3部門に分類した場合の一区分。日本標準産業分類の大分類では鉱業、採石業、砂利採取業、建設業、製造業がこれに該当するが、C・G・クラークの実証研究では第二次産業にガス・電気業などの公益事業も含まれており、逆に鉱業は第一次産業に区分されている。経済成長に伴う工業化の過程のなかで、産業の比重が第一次から第二次、第二次から第三次産業へと移行することはクラークの法則(あるいはペティの法則)として知られている。日本の場合、全産業(分類不能の産業を除く)に占める第二次産業の就業人口構成比は、1950年(昭和25)の21.8%から1975年の34.2%へと上昇をたどったあと、1980年代を通じて30%台前半の水準で安定的に推移した。その後、1990年代に入り減少基調に転じ、2000年(平成12)に29.8%と3割台を割り込んだあと、2005年は26.6%と低下の動きが続いている。なお、日本標準産業分類において、製造業に分類されていた新聞業および出版業は、2002年の分類の改訂によって、第三次産業に含まれる情報通信業に分類されることになった。[三浦正史]

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