コトバンクはYahoo!辞書と技術提携しています。

第二次産業 ダイニジサンギョウ

百科事典マイペディアの解説

第二次産業【だいにじさんぎょう】

C.クラークの唱えた産業の3分類において,工業,鉱業および建設業からなる産業部門。第一次産業に比べ資本の装備率,労働の生産性が高く,付加価値生産が大きい。先進国ではいずれも第二次産業が発達しており,経済規模の拡大は主としてこの部門がになっている。
→関連項目産業構造産業分類ペティの法則

出典|株式会社日立ソリューションズ・クリエイト百科事典マイペディアについて | 情報

大辞林 第三版の解説

だいにじさんぎょう【第二次産業】

イギリスの経済学者クラークによる産業分類の一。製造業・建築業・鉱工業・ガス・電気・水道業などをいう。日本の統計では、ガス・電気・水道業は第三次産業に分類される。

出典|三省堂大辞林 第三版について | 情報

日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

第二次産業
だいにじさんぎょう

産業を3部門に分類した場合の一区分。日本標準産業分類の大分類では鉱業、採石業、砂利採取業、建設業、製造業がこれに該当するが、C・G・クラークの実証研究では第二次産業にガス・電気業などの公益事業も含まれており、逆に鉱業は第一次産業に区分されている。経済成長に伴う工業化の過程のなかで、産業の比重が第一次から第二次、第二次から第三次産業へと移行することはクラークの法則(あるいはペティの法則)として知られている。日本の場合、全産業(分類不能の産業を除く)に占める第二次産業の就業人口構成比は、1950年(昭和25)の21.8%から1975年の34.2%へと上昇をたどったあと、1980年代を通じて30%台前半の水準で安定的に推移した。その後、1990年代に入り減少基調に転じ、2000年(平成12)に29.8%と3割台を割り込んだあと、2005年は26.6%と低下の動きが続いている。なお、日本標準産業分類において、製造業に分類されていた新聞業および出版業は、2002年の分類の改訂によって、第三次産業に含まれる情報通信業に分類されることになった。[三浦正史]

出典|小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)日本大百科全書(ニッポニカ)について | 情報 凡例

第二次産業の関連キーワードクラーク(Colin Grant Clark)コロンバス(アメリカ合衆国、オハイオ州)農林漁業成長産業化支援機構ペティークラークの法則コリン・G. クラークギルディッド・エイジインダストリー4.0コンピュータ犯罪蔚山(ウルサン)坂本(熊本県)脱工業化社会サービス産業産業社会学コルシカ島比較生産性六次産業化産業別人口グラールス情報化社会岩村 清一

今日のキーワード

存亡の機

引き続き存在するかここで滅びてしまうかという非常に重大な時。存亡の秋(とき)。...

続きを読む

コトバンク for iPhone

コトバンク for Android

第二次産業の関連情報