産業分類【さんぎょうぶんるい】
一国の産業構造やその変化を的確に把握(はあく)し,また国際比較を行うなどのため,統一基準により各種産業を適当な同質的グループに統計的に整理したもの。最も大まかな分類としてはC.G.クラークの唱えた第一次産業,第二次産業,第三次産業の3分類が広く利用されており,細かな分類の国際的統一を目的としては国連統計委員会から〈全経済活動に関する国際標準産業分類〉が勧告の形で出されている。 日本では1930年国勢調査で初めて産業分類を行ったが,今日では統計法に基づいて定められた日本標準産業分類が,国際標準産業分類に準じて決められており,各種統計調査の産業別表示は原則としてこれによっている。ここではまず次の14業種に大分類し,これをさらに99に中分類,463に小分類,1324に細分類している。A農業,B林業,C漁業・水産業,D鉱業,E建設業,F製造業,G電力・ガス・熱供給業,H不動産業,I卸売・小売・飲食業,J金融・保険業,K運輸・通信業,Lサービス業,M公務,N分類不能の産業。
→関連項目産業
出典 株式会社平凡社百科事典マイペディアについて 情報
産業分類
さんぎょうぶんるい
industrial classification
職業上の活動が個人単位から集団 (経営体) 単位として行われる時代に移ってくると,この集団を単位とする職業的活動の分類が必要となってくる。これが産業分類である。広く使われている産業大分類によれば,(1) 農業,(2) 林業,狩猟業,(3) 漁業,水産養殖業,(4) 鉱業,(5) 建設業,(6) 製造業,(7) 卸売業,小売業,(8) 金融・保険業,(9) 不動産業,(10) 運輸・通信業,(11) 電気・ガス・水道・熱供給業,(12) サービス業,(13) 公務,(14) 分類不能,となっており,それぞれにはさらに中分類,小分類がある。また,(1) ~ (3) を第1次産業,(4) ~ (6) を第2次産業,(7) ~ (13) を第3次産業とも呼ぶ。
出典 ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典について 情報
さんぎょうぶんるい【産業分類】
ある国の産業構造の変化を調べたり,国際的に産業構造を比較対照するためにも,一定の基準にもとづいて作成された産業分類が必要である。今日,世界各国はそれぞれ国内的にほぼ統一された産業分類を作成しており,国際的にもこれを統一する目的で,第2次大戦後の1947年に国際連合統計委員会から〈全経済活動に関する国際標準産業分類International Standard Industrial Classification of All Economic Activities〉の勧告が公表されている。
出典 株式会社平凡社世界大百科事典 第2版について 情報
出典 小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)日本大百科全書(ニッポニカ)について 情報 | 凡例
世界大百科事典内の産業分類の言及
【統計】より
…
[標準分類]
統計調査に用いる分類として,いくつかの標準分類が定められている。そのなかで産業分類,疾病・傷害・死因分類については,総務庁長官の公示する分類によらなければならないと政令で定められている。標準分類はときどき改訂されるが,日本標準産業分類は事業所の分類に適用されるものであって,1984年1月改訂のものでは14の大分類,2けたの数字で表される96の中分類,3けたの数字で表される452の小分類からなり,また小分類の下に1262の細分類が設けられている(〈産業分類〉の項参照)。…
※「産業分類」について言及している用語解説の一部を掲載しています。
出典|株式会社平凡社世界大百科事典 第2版について | 情報