台風や大雪など大荒れの天候が予想される場合、列車の立ち往生や乗客が危険な状態に陥ることを防ぐため、鉄道各社が事前告知した上で、計画に基づいて運休すること。近年、激しい気象現象が多くなり、実施するケースが増えている。ホームページや交流サイト(SNS)を通じた適切な情報提供の方法などが、各社の課題となっている。国土交通省が2019年にまとめた指針では、運休が発生する48時間前に「可能性」、24時間前に「詳しい計画」を公表するのが望ましいとしている。
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(2018-10-2)
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