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EDI いーでぃーあい

ASCII.jpデジタル用語辞典の解説

EDI

従来は紙ベースだった注文書納品書請求書など、企業間で行われる商取引のなかで交換される文書を、標準的な規約(可能な限り広く合意された各種規約)を用いてインターネットなどのネットワーク経由でやりとりすること。あるいは、そのための仕組み。EDIを導入することにより、受発注の業務や決済業務などを省力化、効率化することで、ビジネスをスピーディに推進するシステムを指す。現在では、在庫照会や納期照会などの業務も、EDIでリアルタイムで処理できる。

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デジタル大辞泉の解説

イー‐ディー‐アイ【EDI】[electronic data interchange]

electronic data interchange》コンピューターネットワークを通じて、企業間で商取引に関する電子データを交換しあう仕組み。

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農林水産関係用語集の解説

EDI

Electronic Data Interchange(電子データ交換)の略。異なる企業間で、受発注や決済などの取引に関する情報を広く合意された規約に基づきコンピュータ間で交換すること。

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流通用語辞典の解説

EDI【electronic data interchange】

エレクトロニック・データ・インターチェンジ。トレーディング・パートナー(取引相手)間のビジネス情報を標準化された規定によってコンピュータ間で電子的にやりとりする手法。1970年代に運輸業界で標準化が設定され、その後全産業に普及していった。米国では、ANSI(米国標準化機構)のACSX12がEDIの標準として通信規定が設定されているが、ファイル・フォーマット規定、取引セットは業界で詳細設定されている。食料品業界ではUCC(UniformCode Council)、衣料品業界ではVICS(Voluntary Inter-Industry Communication StandardGroup)が指導している。EDIによる標準規定は企業間のすべての通常取引にわたっており、発注、納品、出荷通知、代金決裁などが代表的に利用されている。伝票処理に比べ、ペーパーレスであるので、処理コストや郵送コストなど大幅なコスト削減となり、さらに配送スピードの向上と計算ミスの削減が達成される。

出典 (株)ジェリコ・コンサルティング流通用語辞典について 情報

ブランド用語集の解説

EDI

EDIとは定められた標準規約に基づき通信回線を経由して企業間でデータを送受信し、情報の共有化や取引の迅速性、正確性の向上を図る仕組みのことをいう。

出典 (株)日本ブランド戦略研究所ブランド用語集について 情報

IT用語がわかる辞典の解説

イーディーアイ【EDI】

企業間の商取引に関するビジネス文書を、コンピューターネットワークを通じて電子的にやり取りする仕組み。◇「electronic data interchange」の頭文字から。「電子データ交換」「電子情報交換」ともいう。

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大辞林 第三版の解説

EDI

〖electronic data interchange〗
電子データ交換。コンピューター-ネットワークを用いて、受発注・決済などの業務用文書をやりとりすること。プロトコルの標準化がすすめられている。

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ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典の解説

EDI
イーディーアイ
electronical data interchange

電子データ交換ともいわれる。異なる企業間で注文書や売上データなど商取引のためのデータを通信回線を介してコンピュータ間で交換すること。 EDIの活用によって情報伝達が迅速となり,さらに POSシステムと組合せることにより納期の短縮や余剰在庫の削減などが可能となる。業界内で情報交換の規格を統一し EDIをうまく活用した例として,アメリカのアパレル業界と小売業が開発したクイック・レスポンス (QR) が有名である。同様に国際的な EDIの進展にはプロトコルの標準化が必要であるが,国連のヨーロッパ経済委員会でその標準化が進められ,1988年には EDIFACTの名称で国際標準化機構 ISOの承認を受け,国際規格として公開されている。

出典 ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典について 情報

日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

EDI
いーでぃーあい
electronic data interchange

電子データ交換。企業間での商取引のためのデータを、通信回線を介してコンピュータ間で交換すること。双方で事務・業務の効率化が一挙に進む効果が期待できることから、データ様式・プロセスの標準化やインターネット回線の活用が増えるにしたがって、2000年代に入ってからの導入が加速している。交換するデータは、見積り作成に始まって受発注、請求・決済に至るまで、取引のあらゆる領域に及ぶ。EDI導入の効果は、少量多頻度発注、少量多品種生産、物流小口化などに対応できることから、ジャスト・イン・タイム(必要なものを、必要なときに、必要なだけ調達すること)やサプライチェーン・マネジメント(SCM。生産、販売、流通を一体化した供給連鎖管理)の最適化が進められ、在庫圧縮や欠品防止などが可能になる。それだけでなく、業務自動化・ペーパーレス化で副次的に人為ミスが排除できる。EDIはメーカー、物流業界から始まった事務・業務基盤技術であるが、日本の低生産性部門といわれてきたサービス業界でも、導入を検討する企業が増えつつある。[原 正輝]

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