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ICT アイ シー ティー

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ASCII.jpデジタル用語辞典の解説

ICT

情報・通信に関する技術の総称。従来から使われている「IT(Information Technology)」に代わる言葉として使われている。海外では、ITよりICTのほうが一般的である。

出典|ASCII.jpデジタル用語辞典
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知恵蔵2015の解説

ICT

ICT(Information and Communication Technology)は「情報通信技術」の略であり、IT(Information Technology)とほぼ同義の意味を持つが、コンピューター関連の技術をIT、コンピューター技術の活用に着目する場合をICTと、区別して用いる場合もある。国際的にICTが定着していることなどから、日本でも近年ICTがITに代わる言葉として広まりつつある。
ITは、コンピューターやデータ通信に関する「情報技術」を意味し、パソコンインターネットの操作方法から、それらを構成するハードウエア、ソフトウエア応用技術までの幅広い範囲の総称である。日本では、2000年11月にIT基本法(高度情報通信ネットワーク社会形成基本法)が制定され、01年1月に「e-Japan戦略」が策定された頃からITという言葉が広まった。
e-Japan戦略」では、5年以内に世界最先端のIT国家となることを目標とし、その手段として、高速インターネットを普及させるための技術やインフラ整備を重要視した。このため、ITは技術そのものを指すことが多かった。
しかし、「e-Japan戦略」の後継となる「u-Japan政策」では、「いつでも・どこでも・何でも・誰でも」簡単にネットワークが利用できる「ユビキタスネット社会」を実現するために、世代や地域を超えたコンピューターの利活用や、人と人、人とモノを結ぶコミュニケーションを重要視している。このような背景から、総務省では「IT政策大綱」を05年には「ICT政策大綱」と改称するなど、u-Japan政策の推進に伴い、コミュニケーションというキーワードを含むICTを積極的に活用している。また、教育現場においても、文部科学省公立学校においてパソコンやデジタルテレビを導入し、子どもたちの情報活用能力の育成を図るための「ICT環境整備事業」を展開している。とはいえ、経済産業省商工会主催の企画には「ITパスポート試験」や「IT経営応援隊」など、未だに「IT」を使うことも多く、完全にICTに統一されるには、まだまだ時間がかかるようである。

(横田一輝  ICTディレクター / 2010年)

出典|(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵2015」
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デジタル大辞泉の解説

アイ‐シー‐ティー【ICT】[information and communication technology]

information and communication technology》情報通信技術。
[補説]ITとほぼ同義。日本では、情報処理や通信に関する技術を総合的に指す用語としてITが普及したが、国際的にはICTが広く使われる。

アイ‐シー‐ティー【ICT】[infection control team]

infection control team》⇒感染対策チーム

出典|小学館 この辞書の凡例を見る
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IT用語がわかる辞典の解説

アイシーティー【ICT】

情報処理・情報通信分野の関連技術の総称。◇「information and communication technology」から。日本では「IT(情報技術)」ということが多いが、国際的には「ICT」ということが多い。

出典|講談社
(C)Kodansha 2011.
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日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

ICT
あいしーてぃー

情報通信技術。information and communication technologyの略称である。2000年代前半まではIT(information technology)がほぼ同一の意味で使われてきたが、国際的にはICTが広く使われており、日本でもICTが併用されるようになった。
 そもそもICTは広範な意味をもつことばであり、サーバー、インターネットなどの技術だけでなく、ビッグデータ、ソーシャルメディアなどのサービスやビジネスについてもその範囲に含めることが多い。ICTとITに大きな違いがあるわけではないが、両者の使われ方を比較すると、ITはコンピュータ関連の技術に力点を置き、ベンチャー企業が展開するサービスなどに用いることもあるのに対し、ICTはコンピュータ技術の活用面に着目し、省庁が絡む大型プロジェクトなどで使われる例が多い。通信技術を活用した次世代の中央省庁システム、一つのIDで複数の省庁にまたがった行政サービスを受けられる認証システムなどがICTの典型とされている。通信会社系の大手情報会社も営業用語として使用している。総務省の「IT政策大綱」は2004年(平成16)から「ICT政策大綱」に名称変更された。[編集部]

出典|小学館 日本大百科全書(ニッポニカ) この辞書の凡例を見る
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