スキャンロン・プラン
すきゃんろんぷらん
Scanlon plan
アメリカのMIT（マサチューセッツ工科大学）講師であったスキャンロンJ. N. Scanlonが提唱した生産性向上を目ざす労使協力制度。従業員は自己啓発と自己統制の能力をもつとの人間理解にたち、このような人間を経営の意思決定と経営成果の分配に参加させることを基本原理にしている。意思決定への参加は提案制度によるが、提案は、個人を単位とする一般の場合と異なり、集団提案を基本とする。提案の審査は、労使双方からなる委員会が行い、有効な提案に対する報奨は、その提案によって生み出された節約分を提案集団の全員に分配する方法による。経営成果への参加は、次式により毎月算出された賞与総額（ボーナス・プール）を分配する方法による。
賞与総額＝売上価値×標準労務費率－実際支払労務費
標準労務費率とは、過去数か年（通常5～10年）の売上価値に対する労務費の比率の算術平均である。
賞与総額はすべて分配するのではなく、実際支払労務費が賞与総額を上回る月に備え、25％相当を積立金としてまず留保し、その残額を、企業側25％、従業員側75％に分け、最後の分を各人の既払い給与に応じて按分(あんぶん)比例して分配する。
［森本三男］
出典 小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)日本大百科全書(ニッポニカ)について 情報 | 凡例
スキャンロン・プラン
Scanlon plan
マサチューセッツ工科大学の J.スキャンロンの提唱したもので，生産性向上による成果の配分方式，または安定賞与の方式の一つ。売上高に対する人件費の比率を一定にしておき，生産性向上などにより売上高が予想よりも増加したり人件費が節約されたりした場合，基準人件費と実際人件費との差額を生産奨励金または賞与という形で支払う。この方式は従業員ひとりひとりの能率を刺激するよりも，むしろ集団としての能率を刺激する，いわゆるチームワーク・インセンティブの方式としても注目されている。日本ではあまり採用されていないが，アメリカでは中小企業を中心に広く普及している。
出典 ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典について 情報
世界大百科事典（旧版）内のスキャンロン・プランの言及
【成果配分制度】より
…分配する成果としては，利潤，付加価値，生産額または売上高など種々のものがあり，配分の方法も，自社の一定率以上の増加分を配分するものから，産業全体の生産性水準以上の部分を配分する方法など種々くふうされている。有名なのはアメリカでくふうされたプランで，売上高の一定比率を定め，実際の人件費がそれ以下であった場合，その差額を生産性向上の成果として配分し，生産性向上の努力を促そうとするスキャンロン･プランScanlon plan(鉄鋼労組幹部，マサチューセッツ工科大学講師などの経歴をもつJ.N.スキャンロンが考案)，付加価値のなかの人件費率が統計的に一定であることから，この一定の人件費率に実際の人件費が満たない場合，その差額を配分するラッカー･プランRucker plan(アメリカの経営コンサルタント会社の代表A.W.ラッカーが考案)などである。アメリカでは多数の企業がこれらの成果配分制度を採用しているが，日本では，ボーナスの増減で実質的に実施していても，成果配分という明確な制度として採用している企業は少ない。…
※「スキャンロン・プラン」について言及している用語解説の一部を掲載しています。
出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」
