テレワーク(読み)てれわーく(英語表記)Telework//Telecommuting

知恵蔵「テレワーク」の解説

テレワーク

インターネットなどの情報通信技術(ICT:Information and Communication Technology)を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方。会社に行かずに、自宅や近くにある会社の拠点などで仕事をすることを指す。英語の「tele(離れた)」と「work(仕事)」と合わせた造語で、テレコミューティング(Telecommuting)ともいう。働き手の仕事と生活の調和(ワーク・ライフ・バランス)の実現や、少子高齢化による労働力不足解消などを解決する方法として、近年、注目を集めている。
テレワークの形態には、自宅で会社の仕事をする在宅勤務や、移動の合間に電車や飲食店などから情報をやり取りするモバイルワーク、勤務先以外のサテライトオフィスなどで就業する施設利用型勤務、個人事業主が自宅などの小規模なオフィスで働くSOHO(ソーホー)などがある。
働き手にとっては、自宅や近くのサテライトオフィスなどを利用するため、通勤時間を減らして効率よく働けることや、勤務先と離れた地方などでの就業機会の増加、子育てや介護をしながら勤務できる、といったメリットがあると言われている。企業側にとっても、従業員が効率よく、集中して働くことで生産性の向上につながる、災害時の事業継続が可能になる、ことなどが期待されるが、従業員の勤務状態の把握や業績の評価が難しい、情報漏えいのリスクが高まるといった課題がある。
日本テレワーク協会の資料などによると、テレワークは、1970年代、自動車通勤による大気汚染の緩和などを目的に、米ロサンゼルスで始まったと言われる。その後はパソコンの普及や女性の社会進出などを背景に、欧米で定着していった。日本では、90年代初めから取り入れられ、ノートパソコンやインターネットの高速回線普及などにより、急速に広まった。しかし、総務省の資料によると、2016年時点で、国内でテレワークを導入したり、試したりしたことのある企業は13.3%にとどまっている。
政府は、個人個人の状況に合った生産性の高い働き方を実現するとともに、企業の東京への一極集中を防ぎ、交通混雑を緩和する手法として、テレワークを推進している。総務省は、17年から、3年後の東京五輪で開会式が行われる7月24日を、会社に出勤せずに自宅などで働く「テレワーク・デイ」とした。12年のロンドン五輪では、ロンドン市内の約8割の企業が英国政府の呼びかけに応じてテレワークを採用した。初のテレワーク・デイとなった17年7月24日は、政府や東京都、民間企業など927社・団体の約6万人がテレワークを行った。

(南 文枝 ライター/2017年)

出典 (株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」知恵蔵について 情報

日本大百科全書(ニッポニカ)「テレワーク」の解説

テレワーク
てれわーく
telework
telecommuting
remote work

パソコン、スマートフォン、インターネットなどの情報通信技術(ICT)を活用し、勤務先以外で仕事をする柔軟な勤務形態。ギリシア語に由来する「遠い(tele)」と英語の「働く(work)」を組み合わせた造語で、リモートワークなどともよばれる。テレワークは、(1)勤務先と同じ労働や副業などを自宅で行う在宅勤務(在宅ワーク)、(2)駅、喫茶店や、移動中の交通機関などでのモバイルワーク、(3)勤務先以外の共用事務所、コワーキングスペース、レンタルオフィスなどで働くサテライトオフィス勤務、の三つの働き方に大別される。事業所のペーパーレス化、省電力、通勤時間や交通費の削減につながり、女性・障害者・遠距離居住者らの離職防止や雇用機会の拡大に役だち、勤務時間も柔軟に設定できるため、ワーク・ライフ・バランスを実現しやすい。また渋滞や環境負担を軽減する効果をもち、大災害や感染症流行時でも事業継続性を確保しやすいという利点もある。一方で、サイバー攻撃による情報漏洩(ろうえい)や不正アクセスなどのリスクが避けられず、ネット経由のため細かな意思疎通がしにくく、適切な労務管理や人事評価に対する不安もある。

 テレワークは1970年代、アメリカのロサンゼルスで渋滞や大気汚染が社会問題化したことを機に、新たな勤労形態として生まれたとされる。日本では、1984年(昭和59)に日本電気(NEC)が東京・吉祥寺(きちじょうじ)にサテライトオフィスを設置したのが草分けとされ、バブル経済期前後から、ICTを活用して小オフィスや自宅でビジネスを行うSOHO(ソーホー)がもてはやされた。総務省の2019年(令和1)の調査ではテレワークの導入企業割合は19.1%にとどまっていたが、新型コロナウイルス感染症(COVID(コビッド)-19)の流行を機に、一気に導入機運が高まり、内閣府の2020年5~6月の調査では就業者の34.6%がテレワークを経験した。国は「コロナ禍」に加え、東京オリンピック・パラリンピック時の混雑緩和や働き方改革の一環としてテレワーク導入を支援しており、とくに導入が遅れぎみの中小企業に対する助成金や導入マニュアルの配布で、システム整備や情報セキュリティー対策を促している。

[矢野 武 2020年11月13日]

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知恵蔵mini「テレワーク」の解説

テレワーク

情報通信手段を活用し、場所や時間にとらわれずに働く労働形態。英語の「tele(離れた場所)」と「work(働く)」を合わせた造語で、テレコミューティング(Telecommuting)とも呼ばれる。企業などの被雇用者がオフィス以外の場所で業務を行う「雇用型」、個人事業主や小規模事業者が自宅や小さな事務所で業務を行う「非雇用型」に分かれる。業績の評価や労働時間の把握が難しいといったデメリットもあるが、女性や高齢者、障害者などの就業機会の拡大、通勤混雑の緩和、企業のコスト削減などメリットも多く、普及が期待されている。

(2013-5-9)

出典 朝日新聞出版知恵蔵miniについて 情報

デジタル大辞泉「テレワーク」の解説

テレワーク(telework)

ICT(情報通信技術)などを利用して、自宅など、職場以外の所で業務を行うこと。テレワーキング。テレコミューティング。リモートワーク。遠隔勤務。→モバイルワーク在宅勤務
[補説]ワークライフバランス(仕事と生活の調和)を実現する、多様な人々の社会参加を可能にする、都市部の人口過密を緩和するなどの利点がある一方、勤怠管理やセキュリティー対策の複雑化、コミュニケーションの取りにくさなどの欠点もある。

出典 小学館デジタル大辞泉について 情報 | 凡例

人事労務用語辞典「テレワーク」の解説

テレワーク

テレワークとは、時間や場所にとらわれない働き方のことを意味します。1970年代にアメリカで登場し、近年ではインターネットを介して物理的な距離を気にせずに働くことが可能になっています。さらに場所を問わず人材を採用できることで、新たな労働力の確保や優れた人材を獲得しやすいなどの理由から、その活用方法にも注目が集まっています。

出典 『日本の人事部』人事労務用語辞典について 情報

ASCII.jpデジタル用語辞典「テレワーク」の解説

テレワーク

情報通信手段を取り入れた就労形態。通勤する際の、交通機関の混雑の緩和や遠距離によるさまざまな問題の解消を目的とし、SOHOやサテライトオフィスなどの新しい就労形態が生産性の向上につながると期待されている。なお、テレワークに従事する人のことを、テレワーカーと呼ぶ。

出典 ASCII.jpデジタル用語辞典ASCII.jpデジタル用語辞典について 情報

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