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テレワーク てれわーく

6件 の用語解説(テレワークの意味・用語解説を検索)

ASCII.jpデジタル用語辞典の解説

テレワーク

情報通信手段を取り入れた就労形態。通勤する際の、交通機関の混雑の緩和や遠距離によるさまざまな問題の解消を目的とし、SOHOサテライトオフィスなどの新しい就労形態が生産性の向上につながると期待されている。なお、テレワークに従事する人のことを、テレワーカーと呼ぶ。

出典|ASCII.jpデジタル用語辞典
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朝日新聞掲載「キーワード」の解説

テレワーク

造語で「離れた場所で働く」という意味。テレビ会議システムといった情報通信技術(ICT)を使い、場所や時間にしばられない働き方を指す。育児や介護に伴う課題への解決策として注目されている。通勤が難しい障害者が働きやすくなるといった長所もあるが、家庭で仕事をする場合などで長時間労働につながる恐れも指摘される。

(2015-12-17 朝日新聞 朝刊 奈良1・1地方)

出典|朝日新聞掲載「キーワード」
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デジタル大辞泉の解説

テレワーク(telework)

情報通信機器を利用して、自宅や会社以外の場所で事業所から任された仕事を行う勤務形態。育児や介護など、個々人の事情に応じながら、仕事と生活の調和(ワークライフバランス)を実現する働き方として期待される。テレワーキングリモートワーク。

出典|小学館 この辞書の凡例を見る
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人事労務用語辞典の解説

テレワーク

テレワークとは、「情報通信技術(IT)を利用した場所・時間にとらわれない働き方」をいいます。テレワークには、家庭生活と就労の両立、高齢者・障害者・育児や介護を担う者の就業促進、地方における就業機会の増加による地域活性化、余暇の増大による個人生活の充実、通勤混雑の緩和など、さまざまな効果が期待されています。
(2007/4/16掲載)

出典|『日本の人事部』
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知恵蔵miniの解説

テレワーク

情報通信手段を活用し、場所や時間にとらわれずに働く労働形態。英語の「tele(離れた場所)」と「work(働く)」を合わせた造語で、テレコミューティング(Telecommuting)とも呼ばれる。企業などの被雇用者オフィス以外の場所で業務を行う「雇用型」、個人事業主小規模事業者が自宅や小さな事務所で業務を行う「非雇用型」に分かれる。業績の評価や労働時間の把握が難しいといったデメリットもあるが、女性や高齢者、障害者などの就業機会の拡大、通勤混雑の緩和、企業のコスト削減などメリットも多く、普及が期待されている。

(2013-5-9)

出典|(株)朝日新聞出版発行
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日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

テレワーク
てれわーく
telework

パーソナルコンピュータ(パソコン)やインターネットなどの情報通信技術(ICT)を利用し、場所や時間にとらわれないで働く勤労形態。テレコミューティングtelecommutingともいう。在宅勤務や在宅就労とも同義である。テレワークとは「会社から離れた場所で(tele)働く(work)」という意味の造語である。1970年代、アメリカロサンゼルス交通渋滞大気汚染社会問題となったことをきっかけに、新しい勤労形態が模索されるなかで生まれたといわれる。
 テレワークの実際の就労方法は、雇用型と自営・非雇用型に大別されている。雇用型とは、企業や官公庁に雇用され、事務所や自宅、事務所以外のサテライトオフィス(事務所を中心として衛星のように設置された小規模オフィス)などの仕事場を使い分け、パソコンなどを利用しながら業務を行う働き方をいう。サテライトオフィスには、1社専用で社内LAN(ラン)がつながる専用サテライトオフィスやスポットオフィス(出張や移動途中で立ち寄り、仕事ができる施設)があるほか、数社で仕事場を共有する共同サテライトや、一時的に仕事ができる施設を借りてサテライトオフィスとするケースなどもある。施設に依存せずにモバイルワークをする外勤専門の働き方もある。自営・非雇用型は、専業性の高い仕事を自営で行うSOHO(ソーホー)タイプと、内職や副業として容易な仕事を在宅で行う非雇用型の2種類に分けられる。
 総務省はICT利活用の促進を進めるなかで、「雇用型」であると「自営・非雇用型」であるとにかかわらず、在宅型テレワークの推進に取り組んでいる。2012年(平成24)において就業人口に占めるテレワーカーの比率は、21.3%(およそ1400万人)で、そのうち在宅勤務をしている人が、全体の14.2%(約930万人)と推計している。また、2014年に実施した通信利用動向調査によれば、テレワークを導入していると答えた企業は全体の11.5%にとどまっているが、テレワーク導入状況を企業規模別にみると、大企業で導入が浸透しており、資本金50億円を超える企業で50.9%、資本金10億円から50億円未満の企業で20.6%にのぼった。利用形態は、モバイルワークがもっとも多く、次いで、在宅勤務、サテライトオフィスの順であった。[編集部]

出典|小学館 日本大百科全書(ニッポニカ) この辞書の凡例を見る
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