改訂新版 世界大百科事典 「油汚染」の意味・わかりやすい解説
油汚染 (あぶらおせん)
油による水域，とくに海洋の汚染を油汚染という。1950年代以降世界的な石油の海上輸送の増大によって，タンカーの数量は増加し，またタンカーそのものも大型化の一途をたどった。一方，これに伴ってタンカーの事故による大量の油流出や油の投棄が増加し，油汚染が海洋汚染の重要な課題として世界的に認識されるようになった。防止対策はIMCO（イムコ）（現在のIMO）で検討され，54年には〈油による海水の汚濁の防止のための国際条約〉が成立した。さらに67年3月，イングランド南西沖で座礁し約7万tの原油を流出したトリー・キャニオン号事件は，国際的な油汚染に対する法制度の整備をさらに促すきっかけとなった。日本でも，67年〈船舶の油による海水の汚濁の防止に関する法律〉が制定されたのを初めとし，さらにIMCOが国際条約を改正したのに伴って，70年には〈海洋汚染防止法〉が制定され，その規制が強化された。
日本の油汚染の現状は，96年についてみると，発生件数は754件でその大半が船舶から流出あるいは投棄されたものである。また，海域別にみると瀬戸内海の72件がトップで，東京湾の65件がこれに次いでいる。いずれも工業の集中が著しく，船舶がふくそうし，そのうえ入口が狭水道となっていて，海上交通の危険度が高い海域である。このような状況からみて，油汚染対策は海上交通の安全と密接なかかわりをもっている。油汚染に対する防除体制は〈海洋汚染及び海上災害の防止に関する法律〉によって原因者である船舶側や施設の管理者に，オイルフェンス，油吸着材，油処理剤などの防災資器材の設置義務が定められており，また，前記3海域を航行する大型タンカーの船舶所有者には油回収船の配備も定められている。さらにこれらを援助協力するための民間専門機関として各地に海上災害防止センターが設置されて，防除資材の備蓄なども行っている。また公的機関としては海上保安庁が油回収艇や防除艇その他資材を保有し，これに備えている。しかし，大型タンカーの事故などによりいったん大量の油が流出した場合には，そのすべてを処理するための有効な対策はなく，トリー・キャニオン号事件や1978年にイギリス海峡で発生したアモコ・カジス号事件（原油約22万tが流出）などにみられるように，大規模油汚染による深刻な被害をもたらしているのが実情である。一方，これを防止するためのタンカーの安全対策は，単に運航の技術的な面だけでなく，港湾の立地条件から港湾建設のあり方や巨大船の建造のあり方などにいたるまで総合的な見直しが必要となっている。このほか油汚染の現象として，タンカーから排出されたバラスト水やタンク洗浄水に含まれる油分が，海上において長時間移送される間に凝固して形成される廃油ボールがある。これは日本では本州南岸や日本海沿岸に年間数十件の漂着がみられるが，排出場所が広域に及ぶため，予防のための効果的な直接の対策がとりにくく，バラスト水やタンク洗浄水の排出に関する国際間の規制制度の強化が望まれる。
→海洋汚染
執筆者：田尻 宗昭
出典 株式会社平凡社「改訂新版 世界大百科事典」改訂新版 世界大百科事典について 情報