情報通信研究機構 じょうほうつうしんけんきゅうきこう
- ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
- 情報通信技術 ICTの研究開発を推進する国立研究開発法人。略称 NICT。情報通信分野の基礎から応用まで一貫した研究開発を行ない，産業界や大学との技…
海洋研究開発機構 かいようけんきゅうかいはつきこう
- ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
- 海洋科学技術の推進と学術研究協力を目的とする独立行政法人。 1971年設立の海洋科学技術センターと，東京大学海洋研究所の船舶運行部門が 2004年に…
日本学生支援機構 にほんがくせいしえんきこう
- ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
- 国家的育英奨学機関。学生援護事業を行なう日本育英会，日本国際教育協会，内外学生センター，国際学友会，関西国際学友会に加え，国の実施する学生…
コンピュータエンターテインメントレーティング機構 こんぴゅーたえんたーていんめんとれーてぃんぐきこう
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- コンピュータ・ゲームソフトについて倫理水準の審査などを行う業界団体。特定非営利活動法人。英語名はComputer Entertainment Rating Organization…
国際標準化機構 コクサイヒョウジュンカキコウ International Organization for Standardization
- 化学辞典 第2版
- 略称ISO．国際的な共通規格の制定を目的として設立された非政府間機構で，全世界の標準となる工業規格や品質管理規格などを制定している．1947年に設…
経済協力開発機構 けいざいきょうりょくかいはつきこう Organization for Economic Cooperation and Development
- 旺文社世界史事典 三訂版
- ヨーロッパ経済協力機構（OEEC）を改組し，1961年に発足した国際機関。略称OECD経済の安定・成長と，発展途上国への援助，自由貿易の拡大を目的とし…
けんぜんせいきせい‐きこう【健全性規制機構】
- デジタル大辞泉
- ⇒ピー‐アール‐エー（PRA）
イスラム諸国会議機構
- 知恵蔵
- 1969年9月、ラバト(モロッコ)で開かれたイスラム諸国首脳会議で設立された、イスラム諸国の政治的協力と連帯のための機構。71年5月にサウジアラビア…
情報・システム研究機構【じょうほうシステムけんきゅうきこう】
- 百科事典マイペディア
- 大学における学術研究の発展などに資するために設置された大学共同利用機関が2004年４月に法人化されたのに伴って，新たに四つ発足した大学共同利用…
京都地方税機構
- デジタル大辞泉プラス
- 京都府の広域連合。2009年設立。京都府と、京都市を除く府内の25市町村を構成団体とする。府民税、市町村民税、事業税などの税業務を行う。
黒海経済協力機構 こっかいけいざいきょうりょくきこう Black Sea Economic Cooperation Organization; BSEC
- ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
- 黒海沿岸諸国のロシア，ウクライナ，アゼルバイジャン，アルメニア，モルドバ，ジョージア（グルジア）の旧ソ連諸国にルーマニア，ブルガリア，アル…
国際海事衛星機構 こくさいかいじえいせいきこう International Maritime Satellite Organization
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- 国際移動通信衛星機構（IMSO）の前身。1979年に海上の安全確保のために静止衛星を利用した船舶通信サービスの提供を目的として設立された国際機関で…
国際刑事警察機構 こくさいけいじけいさつきこう International Criminal Police Organization
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- 略称ICPO。国際犯罪について各国警察間の情報交換と捜査協力を目的とする行政レベルの国際機構で、インターポール（INTERPOL）ともよばれる。第一次…
北大西洋条約機構 きたたいせいようじょうやくきこう North Atlantic Treaty Organization
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- 北大西洋条約に基づく同盟。略称はNATO(ナトー)。1949年にベルギー、デンマーク、フランス、アイスランド、イタリア、ルクセンブルク、オランダ、ノ…
日本広告審査機構 にほんこうこくしんさきこう
- ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
- 略称 JARO (Japan Advertising Review Organization) 。広告関連業界全体の自主規制のセンター。 1974年 10月，消費者運動の高まりなどに伴い，広告…
おうしゅう‐げんしかくけんきゅうきこう〔オウシウゲンシカクケンキウキコウ〕【欧州原子核研究機構】
- デジタル大辞泉
- ⇒セルン（CERN）
きょうどうさいけんかいとりきこう【共同債権買取機構】
- 改訂新版 世界大百科事典
経済協力開発機構 (けいざいきょうりょくかいはつきこう)
- 改訂新版 世界大百科事典
- →OECD
石油輸出国機構 せきゆゆしゅつこくきこう Organization of Petroleum Exporting Countries; OPEC
- ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
- 原油の生産・供給調整や価格政策などを通じて産油国の利益を団結して守ることを目的とする石油生産国カルテル機構。1960年9月国際石油資本（メジャー…
共同債権買取機構【きょうどうさいけんかいとりきこう】
- 百科事典マイペディア
- 金融機関の不良債権処理を円滑に進める目的で，金融機関から不動産担保付の債権を買い取る株式会社。民間金融機関（都市銀行，長期信用銀行，信託銀…
日本学生支援機構 にほんがくせいしえんきこう
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- 奨学金を貸与するなど生徒・学生等を支援するための文部科学省所管の独立行政法人。英語名はJapan Student Services Organization、略称はJASSO(ジャ…
国際消費者機構 こくさいしょうひしゃきこう Consumers International; CI
- ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
- 1960年に設立された消費者団体の国際的組織。消費者問題解決のための国際協力を目的とし，国連経済社会理事会 ECOSOCなどの国際機関で消費者の利益を…
せきゆゆしゅつこく‐きこう【石油輸出国機構】
- 精選版 日本国語大辞典
- ( [英語] Organization of Petroleum Exporting Countries の訳語 ) 一九六〇年イラクの招請で、イラン、クウェート、サウジアラビア、ベネズエラの…
世界ドーピング防止機構 せかいどーぴんぐぼうしきこう World Anti-Doping Agency
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- スポーツ選手のドーピング行為を防止するため、監視や検査に関する規定を統一し、禁止薬物やドーピング防止に関する教育、啓発活動等を行うことを目…
日本広告審査機構 にほんこうこくしんさきこう
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- 広告と表示に関する自主規制機関。広告主や新聞社、出版社、放送会社、広告会社および広告制作会社などの民間企業を会員とする。英語名称はJapan Adv…
人間文化研究機構 にんげんぶんかけんきゅうきこう
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- 2004年（平成16）に設立された大学共同利用機関法人の一つ。英語名はNational Institutes for the Humanities、略称は人文機構。当初は国立歴史民俗…
日本信用情報機構 にほんしんようじょうほうきこう
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- 消費者金融業者などが共同運営する個人信用情報機関。英語名称はJapan Credit Information Reference Center Corp.で、略称JICC。1986年（昭和61）に…
日本学生支援機構 にほんがくせいしえんきこう
- 大学事典
- 独立行政法人通則法（平成11年法律第103号）および独立行政法人日本学生支援機構法（平成15年法律第94号）に基づき，2004年（平成16）4月1日に設立さ…
中央条約機構(CENTO)(ちゅうおうじょうやくきこう) Central Treaty Organization
- 山川 世界史小辞典 改訂新版
- もとの中東条約機構(別名バグダード条約機構)。1955年トルコ，イラク，イギリス，パキスタン，イラン(アメリカはオブザーバーとして参加)の5カ国が，…
日本スポーツ仲裁機構【にほんスポーツちゅうさいきこう】
- 百科事典マイペディア
- 代表選考やドーピング処分など国内のスポーツをめぐる紛争を仲裁するための機構で，2003年４月に発足。略称JSAA。日本オリンピック委員会，日本体育…
石油輸出国機構【せきゆゆしゅつこくきこう】
- 百科事典マイペディア
- →OPEC(オペック)
情報通信研究機構【じょうほうつうしんけんきゅうきこう】
- 百科事典マイペディア
- 総務省所管の独立行政法人で，日本の情報通信技術の最大の総合研究開発拠点。研究のみならず，情報通信分野における民間事業支援等を行う。全国に研…
じどうしゃじこたいさく‐きこう【自動車事故対策機構】
- デジタル大辞泉
- 自動車事故の発生防止と事故被害者の援護を行う独立行政法人。昭和48年（1973）発足の特殊法人自動車事故対策センターの業務を引き継ぎ、平成15年（2…
パッタニ統一解放機構
- デジタル大辞泉プラス
- 《Pattani United Liberation Organization》1968年結成のタイの武装組織。同国南部にイスラム独立国家を建設することを目標とし、1980年代までは政…
ぜんおうあんぽきょうりょくきこう【全欧安保協力機構】
- 改訂新版 世界大百科事典
あいてぃーおー【ITO（国際貿易機構）】
- 改訂新版 世界大百科事典
すべりごかいてんきこう【すべり子回転機構】
- 改訂新版 世界大百科事典
せきゆゆしゅつこくきこう【石油輸出国機構】
- 改訂新版 世界大百科事典
よーろっぱけいざいきょうりょくきこう【ヨーロッパ経済協力機構】
- 改訂新版 世界大百科事典
らてんあめりかえねるぎーきこう【ラテン・アメリカ・エネルギー機構】
- 改訂新版 世界大百科事典
日本国際協力機構 にほんこくさいきょうりょくきこう Japan International Development Organization; JAIDO
- ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
- 略称ジャイド。経済団体連合会をはじめ経済界が中心となって民間 98社および海外経済協力基金 (現国際協力銀行) からの出資で 1989年に創設された株…
欧州安保協力機構 おうしゅうあんぽきょうりょくきこう
- ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典
欧州安定化機構 おうしゅうあんていかきこう
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- →ESM
ヨーロッパ刑事警察機構 よーろっぱけいじけいさつきこう European Police Office
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- EU（ヨーロッパ連合）域内の重大な国際犯罪の捜査をEU諸国が協力して実効的に進めるために、EU各国の警察間の協力を支援し、また犯罪情報の収集拠点…
産業革新投資機構 さんぎょうかくしんとうしきこう
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- 次世代産業の創出・育成に重点的に投資する官民ファンド。産業競争力強化法（平成25年法律第98号）に基づき、2009年（平成21）に発足した官民ファン…
こくさい‐みんかんこうくうきこう(‥ミンカンカウクウキコウ)【国際民間航空機構】
- 精選版 日本国語大辞典
- ( [英語] International Civil Aviation Organization の訳語 ) 国連の専門機関の一つ。国際民間航空の統一ある運営と発展をはかるための国際機関。…
にんげんぶんかけんきゅう‐きこう〔ニンゲンブンクワケンキウキコウ〕【人間文化研究機構】
- デジタル大辞泉
- 人間の文化活動ならびに人間と社会および自然との関係に関する学術研究の進展に寄与するために設置された大学共同利用機関法人。国立歴史民俗博物館…
しんりんけんきゅう‐せいびきこう〔シンリンケンキウ‐〕【森林研究・整備機構】
- デジタル大辞泉
- 森林・林業に関する試験・研究、木材の種苗の生産、水源林の造成などを行う、国立研究開発法人。明治38年（1905）農商務省山林局林業試験所として創…
情報通信研究機構 じょうほうつうしんけんきゅうきこう
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- 情報通信技術（ICT）分野の研究開発と事業振興業務を担う総務省所管の国立研究開発法人（独立行政法人）。英語名はNational Institute of Informatio…
世界通信放送機構 せかいつうしんほうそうきこう International Institute of Communications
- 日本大百科全書(ニッポニカ)
- 略称IIC。世界の放送界の交流と協力の促進を目的として1968年に設立された組織。当初はIBI（International Broadcast Institute）と称していたが、77…