北大西洋条約機構(読み)きたたいせいようじょうやくきこう(英語表記)North Atlantic Treaty Organization

日本大百科全書(ニッポニカ)「北大西洋条約機構」の解説

北大西洋条約機構
きたたいせいようじょうやくきこう
North Atlantic Treaty Organization

北大西洋条約に基づく同盟。略称NATO(ナトー)。1949年にベルギー、デンマーク、フランス、アイスランド、イタリア、ルクセンブルク、オランダ、ノルウェー、ポルトガル、イギリスの西欧10か国とアメリカ、カナダの全12か国により発足。冷戦後に旧東側の諸国も加わり、2018年1月時点での加盟国数は29か国。本部をブリュッセル(当初はパリ)に置く。

[鶴岡路人 2018年1月19日]

冷戦から冷戦後へ

ヨーロッパにおける冷戦が進行するなかで、1949年4月に署名されたのが北大西洋条約(ワシントン条約)であり、アメリカと西欧諸国が同盟を形成することになった。その後、翌1950年の朝鮮戦争勃発に象徴される冷戦の激化を受け、NATOでは統合軍事機構が設置されるなどの機構化が進められた。西欧諸国の防衛とそのための対ソ抑止、米欧協力がNATOの中核であり、その基礎は集団防衛(相互援助)を定めた北大西洋条約第5条であった。冷戦期の長きにわたって、NATOの課題は通常戦力の強化であったが、結局、少なくとも数量的にソ連側と対等になることはなかった。通常兵器における対ソ劣位を埋めるため、冷戦期のNATOでは核戦力に頼る度合いが高まった。小規模な通常侵攻にも核兵器による大規模な反撃を行うとした1950年代の「大量報復戦略」は、通常兵器における劣位という現実から導かれたものである。

 冷戦期のNATOは同時に、同盟政治の教科書的事例でもあった。アメリカは本当にヨーロッパを守るのかという拡大抑止の信頼性に関する議論の歴史は、NATO自体の歴史同様に長い。「アメリカはパリを守るために本当にニューヨークを犠牲にするのか」という疑念である。ソ連にいかに対応するかについても、強硬路線と対話の間で、同盟国間での相違が消えることはなかった。また、米欧間のバードン・シェアリング(負担分担)をめぐる問題は、今日まで引き継がれている。NATOは史上最強の同盟とよばれることも多いが、つねに一枚岩だったわけでは決してない。

 冷戦後にNATOがヨーロッパにおける中心的な安全保障機構として存続することは、当初かならずしも自明ではなかったものの、冷戦終結に伴う秩序変動期にNATOが安定の砦(とりで)となったことは事実である。そして、ソ連が崩壊しても新生ロシアの行方は不透明であり、アメリカとの関係が不要になったわけでもなかった。

[鶴岡路人 2018年1月19日]

冷戦後の地理的拡大と機能的拡大

冷戦後のNATOの変容を特徴づけるのは第一に地理的拡大であり、これは加盟国およびパートナー諸国の拡大を意味する。1999年にNATOはチェコ、ハンガリー、ポーランドの3か国を加盟国に迎え入れた。旧東側諸国の初めてのNATO加盟であった。その前の1994年には「平和のためのパートナーシップ(PfP)」が発足し、オーストリアやフィンランドといった中立諸国を含めて、NATOとの関係強化が試みられた。NATO加盟を目ざす諸国にとってのPfPは、いわば加盟のための待合室であった。その後の累次の拡大で、2018年1月時点での加盟国数は29か国に膨らんでいる。

 第二は機能的拡大である。冷戦期のNATOは領土防衛のための軍事安全保障に特化していたが、冷戦後は、加盟希望国への対策として、軍の民主化や近代化などの支援を実施したのみならず、1990年代なかば以降は、ボスニアを皮切りに平和維持(危機管理)活動にも深く関与することになった。平和維持活動などは、集団防衛とは異なるという意味で、「非5条任務」とよばれてきた。

 これらはNATOにとって大きな変化であったが、それでも、1990年代のNATOの活動は、ヨーロッパ内に限られていた。こうした状況を根本から変えたのが、2001年9月11日のアメリカ同時多発テロ事件(9・11テロ)である。これにより、国際安全保障上の脅威・挑戦が真にグローバルなものになったことが認識され、アフガニスタンをテロリストの温床にしないことがNATO諸国の安全保障にとって不可欠だという理解が生まれた。加えてNATOは、9・11テロに際して北大西洋条約第5条を歴史上初めて発動し、空中早期警戒管制機(AWACS(エーワックス))の派遣など、アメリカへの支援を行った。「アメリカがヨーロッパを助けるのがNATOである」と考えられてきたため、9・11テロを受けての第5条発動はその逆であったといえるが、互いに支援する相互性こそが同盟の本来の姿である。

[鶴岡路人 2018年1月19日]

「グローバルNATO」とその限界

2002年6月にアイスランドの首都レイキャビークで開かれたNATO外相会合は、「必要とあらばどこへでもwherever needed」、部隊を派遣するとの原則を承認した。これが、翌2003年に、アフガニスタンでの国際治安支援部隊(ISAF(アイサッフ):International Security Assistance Force)の指揮をNATOが引き継ぐことにつながっていく。それ以降のNATOでは、ISAFの比重が増し、同盟変革の方向性はアフガニスタンでの経験により規定されていくという状況が生じた。COIN(コイン)(counter-insurgency)とよばれる反乱軍対策、開発と安全保障とのリンク、国連や世界銀行、非加盟国、さらには非政府組織(NGO)との協力をも含む「包括的なアプローチ」などは、NATOにとって新たな挑戦であった。

 アフガニスタンでの作戦、そしてそこでの日本を含む非加盟国との協力を受け、「グローバルNATO」との言説が盛んになったのも2000年代なかばであった。同盟変革においては、遠征任務に適応できる部隊の構築が主眼となり、さらなる遠征任務の実施に備えて、戦略空輸能力の強化なども優先課題とされたのである。

 だからこそ、2008年8月のロシア・ジョージア(グルジア)紛争の発生は大きな衝撃であった。突如として、領域防衛という意味での集団防衛が喫緊の課題として再浮上し、バルト諸国など、ロシアの脅威を身近に感じる諸国には動揺が広がった。「NATOの集団防衛は、有事の際に本当に機能するのか」という、それまで長く省みられることのなかった問いが再浮上したのである。それを受けて2010年11月のリスボンNATO首脳会合で採択されたNATOの最高位の戦略文書である「戦略概念」では、集団防衛が前面に打ち出された。

 同時にNATO各国で進んでいたのは、「アフガニスタン疲れ」とでも表現し得る、これ以上の作戦上の負担は忌避したいとする潮流であった。アフガニスタンの安定がNATO諸国自身の安全保障にとって重要であると、加盟各国の政府は主張したものの、やはり一般市民にとっては遠い世界の出来事であった。さらに、ISAFにおいては、各国間で負担の格差が目だち、イギリスのように多くの犠牲者を出していた国は不満を募らせることになった。そして、ISAFのような大規模作戦をふたたび行う意思はほぼ消滅した。

 しかし、防衛同盟であるNATOは、戦略的な青写真を描き、それに基づいて行動するような組織ではそもそもない。加盟国の安全保障という目的に照らして必要なことを、(たとえ嫌でも)行うのがNATOの本義である。結果として受け身であり、状況対処的にならざるを得ない。アフガニスタン戦争への厭戦(えんせん)ムードのなかで実施されたのが、2011年のリビアのカダフィ政権に対する新たな空爆作戦であったことは示唆的である。

[鶴岡路人 2018年1月19日]

原点回帰するNATO

9・11テロ後のNATOがグローバル化、すなわち遠征任務重視の方向性を有していたとすれば、それを最終的に葬り去り、集団防衛への「原点回帰」とでもいえる状況をもたらしたのは、2014年春のロシアによるウクライナのクリミア併合、それに続くウクライナ東部への介入であった。2008年のロシア・ジョージア紛争はその予鈴であったともいえるが、ヨーロッパへの地理的な近さと国の大きさから、ウクライナ危機のインパクトは桁(けた)違いに大きかった。冷戦後、パートナーとして扱ってきたロシアが、NATOに対する直接的な脅威として再浮上したのである。

 2014年9月にウェールズで開かれたNATO首脳会合は、「即応性行動計画(RAP:Readiness Action Plan)」を採択し、同盟国への安心供与(assurance)と軍事的適応(adaptation)を柱とする対策に乗り出した。バルト諸国やポーランドといった、ロシアの脅威を強く感じる諸国においてNATOの枠内での多国間の共同訓練・演習を拡大するとともに、従来存在したNATO即応部隊(NRF:NATO Responce Force)の強化版として、高度即応統合任務部隊(VJTF:Very High Readiness Joint Task Force)の創設が合意された。加えてアメリカは独自に「ヨーロッパ安心供与イニシアティブ(ERI:European Reassurance Initiative)」を開始し、バルト諸国やポーランドなどとの共同訓練・演習を実施し、そのための米軍部隊の派遣を進めることになった。

 これらを通じて、安心供与に関しては一定の成果があがり、たとえばバルト諸国においては「これでようやく一級のNATO加盟国になった」との評価も聞かれた。しかし、ロシアによるウクライナ東部への介入は継続し、ロシアへの対応はより長期的なものにならざるを得ないとの認識がNATO内で強まることになった。そのため、2016年7月のワルシャワでのNATO首脳会合では、安心供与から対ロ抑止へと、NATOによる措置の力点も変化することになった。

 同会合は、バルト諸国とポーランドに対して、「強化された前方プレゼンス(eFP:enhanced Forward Presence)」として、各国に一個大隊規模(約1000人)のNATO多国籍部隊の事実上の常駐を決定した。それでも、それら諸国の対ロ国境地帯における戦力バランスはロシアが圧倒的に優位であり、NATO部隊の役割は、ロシアの正規軍を相手に実際に戦うことというよりは、NATO全体の関与を導くための「引き金」である。そうだとしても、たとえばバルト諸国に介入を試みれば、対象国のみならずNATO全体を相手にすることになるとのメッセージをロシアに発することこそが抑止なのである。

[鶴岡路人 2018年1月19日]

トランプ時代のNATO

そうしたなかでアメリカでは2017年1月、大統領選挙期間中にヨーロッパの「安保タダ乗り」批判やNATO軽視発言を繰り返したトランプが大統領に就任した。同年5月にブリュッセルで開かれた非公式NATO首脳会合の場では、ヨーロッパ諸国に対する国防予算増額の要求額ばかりが前面に出たうえに、トランプが北大西洋条約第5条に言及しなかったことから、NATO諸国の間では懸念が深まることになった。NATOは、加盟国に対し国内総生産(GDP)比2パーセントの国防支出という目標値を定めており、2014年9月の首脳会合で、10年以内の達成努力が合意されている。トランプ政権はこれを根拠に、「約束を守れ」と強い圧力をかけているのである。

 他方で、eFPに基づく部隊の展開はトランプ政権下でも継続され、また、ERIは「ヨーロッパ抑止イニシアティブ(EDI:European Deterrence Initiative)」と改称されたのみならず、予算も拡大し、2018年度予算(要求額)は日本円換算で5000億円近くになっている。こうした実態面をみる限り、NATOへのコミットメントに関するトランプ政権への懸念は杞憂(きゆう)であったともいえる。しかし、同政権の予測不能性への警戒感は依然として根強いのがヨーロッパの状況である。バードン・シェアリングが進み、より強力なNATOが誕生する可能性もあるが、加盟国間、とくに米欧間の離反が深まる懸念もあろう。

[鶴岡路人 2018年1月19日]

『広瀬佳一・吉崎知典編著『冷戦後のNATO “ハイブリッド”同盟への挑戦』(2012・ミネルヴァ書房)』『佐瀬昌盛著『NATO 21世紀からの世界戦略』(文春新書)』

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知恵蔵「北大西洋条約機構」の解説

北大西洋条約機構

1949年4月、米国、英国、フランス、イタリア、ベネルクス3国など12カ国によって調印された集団防衛機構。冷戦期にワルシャワ条約機構(WTO)に対抗した。冷戦終結後その存在理由が問われた時期もあったが、湾岸戦争、旧ユーゴ紛争での武力解決によってその必要性が再認識された。NATOは設立以来、圧倒的な米国の核抑止力の庇護の下で、西側陣営の防衛戦略や責任をめぐって米欧間での協力と対立が繰り返されてきた。66年には米英管理体制に対するドゴール仏大統領の反発によりフランスがその軍事機構から脱退。70年代には、米国の相対的な力の衰退を背景に、西欧諸国との責任分担(burden sharing)の問題が生じた。70年代末から80年代にかけては、中距離核戦力(INF)配備をめぐる論争が起きた。89年からの東欧革命による冷戦構造の終焉(しゅうえん)後に発表された91年のWTO解体を受け、同年11月のローマ首脳会議では、危機管理型の緊急対応を重視することが決定した(NATO新戦略)。ソ連の脅威がなくなったことにより、脅威対向型の集団防衛機構から、集団安全保障機構へと性格を変えている。冷戦終結後も米欧間の役割分担の論争は続いたが、94年のブリュッセル首脳会議で「欧州防衛アイデンティティ(ESDI)」や欧州主導の共同統合任務部隊(CJTF)の設置などで一致し、一応の決着をみた。99年ワシントンで開催された50周年記念首脳会議では、民主主義・人権尊重などの共通の価値を擁護し、大量破壊兵器や国際的テロの脅威に対抗していくことが強調され、域外での軍事作戦が可能となった(NATO新戦略)。2001年の同時多発テロ直後にNATOは初めて集団的自衛権を発効したが、03年春のイラク戦争をめぐっては、米欧の対立が先鋭化した。02年のプラハ首脳会議では重装備の緊急即応部隊(NRF)の創設が決定し、04年には26カ国体制となった(NATOの拡大)。

(渡邊啓貴 駐仏日本大使館公使 / 2007年)

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ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典「北大西洋条約機構」の解説

北大西洋条約機構
きたたいせいようじょうやくきこう
North Atlantic Treaty Organization; NATO

1949年に結ばれた北大西洋条約に基づき設立された集団防衛機構。全加盟国の外務大臣またはほかの閣僚で構成される理事会,大使級代表で構成される常設理事会,参謀総長で構成される軍事委員会などを置く。軍事委員会の下に作戦連合軍(ACO),変革連合軍(ATC)などが置かれており,その中心はヨーロッパ連合軍(いわゆる NATO軍)である。1966年,フランスが全 NATO軍からの兵力引き揚げと軍事委員会からの脱退を発表(2009復帰)。米ソ協調,ヨーロッパの緊張緩和を経て,1989年の東欧革命,1991年のソビエト連邦,ワルシャワ条約機構の解体に伴い,結束のための論理を新たに構築する必要に迫られた。1991年の NATO首脳会議で採択された平和と協力に関するローマ宣言(→ローマ宣言)で NATO域内外における紛争に機敏に対応するための戦力として緊急対応軍の創設が決定されたのはその一環である。さらに条約創設 50周年にあたる 1999年に開かれた首脳会議では,加盟国の安全保障だけでなく地域の平和と安定を守るための域外軍事行動が明記されたほか,抑止力維持のため最低限の核戦略を保持する方針も打ち出された。2001年にアメリカ同時テロが発生すると,加盟国の 1ヵ国に対する武力攻撃を全加盟国に対する攻撃とみなすと定めた北大西洋条約第5条(集団防衛条項)を初めて発動した。2010年には 11年ぶりに戦略概念を改定,新たな脅威に対する防衛能力を向上させることなどが規定された。2020年2月現在の加盟国は 29ヵ国。

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旺文社世界史事典 三訂版「北大西洋条約機構」の解説

北大西洋条約機構
きたたいせいようじょうやくきこう
North Atlantic Treaty Organization

1949年8月,社会主義圏に対抗して北大西洋地域の安全と福祉をはかるため,相互の軍事的協力・集団防衛を約した北大西洋条約加盟国(同年4月調印)によって構成された集団安全保障機構。略称NATO (ナトー)
1948年に結ばれたブリュッセル条約加盟5か国(イギリス・フランス・ベルギー・オランダ・ルクセンブルク——西ヨーロッパ連合)と,アメリカ・カナダ・アイスランド・ノルウェー・デンマーク・ポルトガル・イタリアの計12か国によって発足。1952年2月にギリシア・トルコ,55年には西ドイツが加盟した。1956年の理事会で,軍事同盟だけではなく経済協力の問題も取り上げることになったが,67年7月,フランスは軍事機構から脱退(理事国としてはとどまる)し,74年8月にはギリシアも軍事機構からの脱退を宣言した。組織は,最高機関の理事会(理事会休会中は各国大使級で構成する常設理事会が執行。軍事委員会・核防衛問題委員会などがある),事務局,軍司令部(ヨーロッパ連合軍最高司令部・大西洋連合軍最高司令部・海峡司令部の3つがある)などがある。冷戦の終結と敵対してきたワルシャワ条約機構の解体(1991)により,その役割は大きく変化している。1992年からのボスニア・ヘルツェゴヴィナ紛争におけるセルビア人勢力に対する空爆や,99年のコソヴォ介入など,地域紛争にその武力が使われるようになった。またポーランド,ハンガリー,チェコと加盟交渉を開始するなど,組織の東方への拡大が進んでいる。本部はブリュッセル。

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精選版 日本国語大辞典「北大西洋条約機構」の解説

きたたいせいようじょうやく‐きこう きたタイセイヤウデウヤク‥【北大西洋条約機構】

(North Atlantic Treaty Organization の訳語) 北大西洋条約に基づいて設立された安全保障同盟諸機関の総称。本部ブリュッセル。略称NATO(ナトー)。

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百科事典マイペディア「北大西洋条約機構」の解説

北大西洋条約機構【きたたいせいようじょうやくきこう】

NATO

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世界大百科事典内の北大西洋条約機構の言及

【NATO】より

…北大西洋条約機構North Atlantic Treaty Organizationの略称。北大西洋地域の北アメリカ,ヨーロッパ両大陸の西側諸国が調印した北大西洋条約に基づいて設立された集団防衛機構。…

※「北大西洋条約機構」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

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