テレワーク（読み）てれわーく（その他表記）telework

デジタル大辞泉

テレワーク（telework）

ICT（情報通信技術）などを利用して、自宅など、職場以外の所で業務を行うこと。テレワーキング。テレコミューティング。リモートワーク。遠隔勤務。→モバイルワーク →在宅勤務
[補説]ワークライフバランス（仕事と生活の調和）を実現する、多様な人々の社会参加を可能にする、都市部の人口過密を緩和するなどの利点がある一方、勤怠管理やセキュリティー対策の複雑化、コミュニケーションの取りにくさなどの欠点もある。

出典　小学館

共同通信ニュース用語解説

テレワーク

自宅や電車内など、職場から離れた所で働くこと。英語の「tele」(遠く)と「work」(働く)をつなげた造語で、政府は働き方改革などの観点から推進している。育児や介護との両立に役立つ半面、私生活と仕事の区別が曖昧になり、長時間労働を招くとの調査もある。職場のコミュニケーション低下や、労働者の光熱費増加も課題となっている。

更新日:2022年12月18日

出典　共同通信社 共同通信ニュース用語解説

日本大百科全書(ニッポニカ)

テレワーク
てれわーく
telework
telecommuting
remote work

パソコン、スマートフォン、インターネットなどの情報通信技術（ICT）を活用し、勤務先以外で仕事をする柔軟な勤務形態。ギリシア語に由来する「遠い（tele）」と英語の「働く（work）」を組み合わせた造語で、リモートワークなどともよばれる。テレワークは、(1)勤務先と同じ労働や副業などを自宅で行う在宅勤務（在宅ワーク）、(2)駅、喫茶店や、移動中の交通機関などでのモバイルワーク、(3)勤務先以外の共用事務所、コワーキングスペース、レンタルオフィスなどで働くサテライトオフィス勤務、の三つの働き方に大別される。事業所のペーパーレス化、省電力、通勤時間や交通費の削減につながり、女性・障害者・遠距離居住者らの離職防止や雇用機会の拡大に役だち、勤務時間も柔軟に設定できるため、ワーク・ライフ・バランスを実現しやすい。また渋滞や環境負担を軽減する効果をもち、大災害や感染症流行時でも事業継続性を確保しやすいという利点もある。一方で、サイバー攻撃による情報漏洩(ろうえい)や不正アクセスなどのリスクが避けられず、ネット経由のため細かな意思疎通がしにくく、適切な労務管理や人事評価に対する不安もある。

　テレワークは1970年代、アメリカのロサンゼルスで渋滞や大気汚染が社会問題化したことを機に、新たな勤労形態として生まれたとされる。日本では、1984年（昭和59）に日本電気（NEC）が東京・吉祥寺(きちじょうじ)にサテライトオフィスを設置したのが草分けとされ、バブル経済期前後から、ICTを活用して小オフィスや自宅でビジネスを行うSOHO(ソーホー)がもてはやされた。総務省の2019年（令和1）の調査ではテレワークの導入企業割合は19.1％にとどまっていたが、新型コロナウイルス感染症（COVID(コビッド)-19）の流行を機に、一気に導入機運が高まり、内閣府の2020年5～6月の調査では就業者の34.6％がテレワークを経験した。国は「コロナ禍」に加え、東京オリンピック・パラリンピック時の混雑緩和や働き方改革の一環としてテレワーク導入を支援しており、とくに導入が遅れぎみの中小企業に対する助成金や導入マニュアルの配布で、システム整備や情報セキュリティー対策を促している。

［矢野　武　2020年11月13日］

[参照項目] | SOHO

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

人事労務用語辞典

テレワーク

テレワークとは、時間や場所にとらわれない働き方のことを意味します。1970年代にアメリカで登場し、近年ではインターネットを介して物理的な距離を気にせずに働くことが可能になっています。さらに場所を問わず人材を採用できることで、新たな労働力の確保や優れた人材を獲得しやすいなどの理由から、その活用方法にも注目が集まっています。

出典　『日本の人事部』