時事・時局的なできごとを報道する映画。英語はニューズリールnewsreel。映画の草創期は、ニュース映画とドキュメンタリー映画(記録映画)とは区別なく考えられていたが、ニュース映画が定期上映の形をとるようになったころから、ニュースの報道を第一義とする特質が明確になった。
映画の開拓者リュミエール兄弟は、1896年からカメラマンを世界各地に派遣し、ニコライ2世の戴冠(たいかん)式やビクトリア女王の葬儀などのトピックを映画化しており、日本でも義和団事件が勃発した1900年(明治33)に従軍撮影班が派遣された。1908年にフランスのパテ社によって定期ニュース映画が産声をあげ、すぐに週刊の「パテ週報」が登場した。この影響を受け、定期発行の形式はアメリカの「インターナショナル・ニューズリール」など各国のニュース映画に波及した。それまで「実写」または「出来事」とよばれていた日本でも、1914年(大正3)「東京シネマ画報」が毎月2回の発行を試み始めた。その後、大阪毎日新聞社による「大毎キネマニュース」(1924)、東京朝日新聞社による「朝日映画週報」(1924)などを経て、毎週、劇映画とともに併映、定期発行されるようになるのは、1930年(昭和5)の「松竹ニュース」からである。
国家がニュース映画の重要性を認識するようになったのは両大戦の時期である。参戦国は有力なプロパガンダの武器として、新聞など活字媒体よりはるかに迫真性をもち、大衆参加に有利なニュース映画の効果に着目し、製作は活発化した。なかでも効果をあげたのがドイツで、第一次世界大戦では政府が自ら設立した映画報道機関を通じて宣伝手段として利用し、第二次世界大戦でも宣伝相ゲッベルスが、愛国心を高揚しナチズムを信奉させるため大いに活用した。日本でも、国策ニュースを浸透させるため民間の主要なニュース製作団体を統合した「社団法人日本ニュース映画社」が1940年に創設され、同時に映画法による強制上映も実施された。
第二次世界大戦でニュース映画は全盛を極めたが、その後、アメリカをはじめとするラジオ・テレビ先進国では、速報性の点で追い付けず、先細りになっていった。戦後の日本では映画産業全体の活況とともに、新聞社から独立したニュース映画製作会社も増え、劇映画の配給系統がそれぞれのニュース映画を併映し、スポーツニュースや海外ニュースなども組まれた。戦中・戦後の映画全盛期にはニュース映画の専門館さえできるほど活況を呈したこの分野も、テレビ時代の到来とともに退潮を続け、テレビニュースに対抗するさまざまな編集上のくふう(特集など)もされてきたが、近年はほとんど影を潜めてしまった。
[奥村 賢 2022年6月22日]
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…社会主義社会,全体主義国家,新興国が,映画をもっとも有効な宣伝手段として育て,利用してきたのも当然であった。例えば,〈十月革命〉とともに生まれたソビエト映画が,〈あらゆる芸術のなかで,われわれにとって最も重要なものは映画である〉〈ソビエトの現実を映し出す新しい映画作品の創造は,まずニュース映画からはじめなければならない〉というレーニンの宣言とその精神に即して発展したことはいうまでもない。政府の支持の下に,クレショフの映画実験工房やジガ・ベルトフの実験的記録映画〈キノ・グラス(映画眼)〉運動が推進されたのである。…
…而してその動員は,我国映画事業並に映画内容の現状に鑑み,国家の立場よりする統制の形態をとらざるべからざることも亦自明の理だ〉と述べた一文が見られ,国家にとって映画がいかに重視すべきものであったかをよく伝えている。こうして38年の国家総動員法公布を経て,第2次大戦の始まった39年,映画法が施行され,映画製作・配給の許可制,映画製作に従事する者(監督,俳優,カメラマン)の登録制,劇映画脚本の事前検閲,文化映画・ニュース映画の強制上映,外国映画の上映制限などが法定化された。この間,いわゆる日華事変の起こった1937年には中国東北部に満州映画協会が,映画法施行の39年には中国南京に中華電影,中国北京に華北電影が,いずれも国策会社として設立されて,国家による日本外地での映画工作が広がっていった。…
※「ニュース映画」について言及している用語解説の一部を掲載しています。
出典|株式会社平凡社「世界大百科事典(旧版)」
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