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南海トラフ地震 ナンカイトラフジシン

デジタル大辞泉の解説

なんかいトラフ‐じしん〔‐ヂシン〕【南海トラフ地震】

日本の太平洋沖、南海トラフ沿いを震源とする三連動地震東海地震東南海地震南海地震が慶長9年(1605)、宝永4年(1707)、安政元年(1854)に連動して発生したことが知られる。南海トラフ巨大地震
[補説]平成25年(2013)に政府が発表した被害予測によると、マグニチュード9クラスの巨大地震が発生し、死者は沿岸部を中心に最大約32万人に上ると想定されている。

出典 小学館デジタル大辞泉について 情報 | 凡例

朝日新聞掲載「キーワード」の解説

南海トラフ地震

静岡県の駿河湾から九州東方沖まで約700キロにわたって続く、深さ約4千メートルの海底のくぼみ「南海トラフ」で想定される地震。プレート境界にひずみがたまり、約100~150年間隔でマグニチュード(M)8前後の地震が繰り返されている。 東側の領域で起きた後に西側で起こることもあり、1944年の昭和東南海地震から2年後、西側で昭和南海地震が発生。1854年は安政東海地震の翌日に安政南海地震が起きた。 政府の地震調査委員会は今月9日、M8~9級の地震が30年以内に起こる確率が「70%程度」から「70~80%」に高まったと発表。国は最悪の場合、M9クラスの地震が起き、巨大津波などで約32万人が死亡、インフラへの被害や生産活動の低下などにより220兆円規模の経済被害が出ると予測している。  <南海トラフ地震対策の見直し> 昨年8月、国の中央防災会議の作業部会が東海地震を含む南海トラフ地震対策について、予知を前提とした大規模地震対策特別措置法(大震法)に基づく仕組みを約40年ぶりに見直し、現実的な対策を求める最終報告書をまとめ、翌月、防災担当相に提出した。 大震法に基づく従来の体制では、東海地震の前兆を捉えた際に首相が「警戒宣言」を出し、鉄道の運休や休校などの対策が取られることになっていたが、作業部会では地震研究が進んだ結果、予知が難しいと結論づけた。作業部会は「震源域の半分で大地震が起きる」ケースといった四つの想定を示し、国や自治体に新たな対策を求めている。 気象庁は昨年11月に南海トラフ沿いの地震に関する評価検討会を設置。ひずみ計で異常な現象を観測した場合などに、地震関連情報を発表する取り組みを始めた。  ◇この特集の記事は古庄暢、吉野慶祐、斉藤佑介が、写真は小川智が担当しました。

(2018-02-21 朝日新聞 朝刊 名特集A)

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