クールジャパン（読み）くーるじゃぱん（その他表記）Cool Japan

デジタル大辞泉

クール‐ジャパン（Cool Japan）

海外でクール（かっこいい）と捉えられている日本の商品・サービス・文化の総称。アニメ・漫画・ゲームからファッション・高機能製品・食・観光まで多岐にわたる。また、そうした日本の現代文化や製品が外国の人々に受け入れられている現象をいう。
[補説]2000年代初期に、日本のアニメや漫画などのポップカルチャーが世界に通用するソフトパワーとして認識されるようになり、この言葉が使われるようになった。政府も経済再生のための取り組みの一つとして、関連産業を振興・支援する政策を推進している。英国では、1997年にブレア首相が「クールブリタニア」を宣言し、クリエイティブ産業振興政策を実施した。

出典　小学館

共同通信ニュース用語解説

クールジャパン

外国人に人気がある日本文化の総称。クールは「格好いい」という意味で、アニメや和食、神社仏閣が代表例。政府は2010年、経済産業省に「クール・ジャパン海外戦略室」を設け、輸出や外国人観光客の増加に向けた体制を整備。12年には内閣に「クールジャパン戦略担当相」を置き、発信力の強化を図った。成長戦略の柱の一つとして体系的なクールジャパン戦略が策定されたのは15年6月で、正式名称は「クールジャパン戦略官民協働イニシアティブ」。

更新日:2019年1月16日

出典　共同通信社 共同通信ニュース用語解説

日本大百科全書(ニッポニカ)

クールジャパン
くーるじゃぱん
Cool Japan

日本の創造的な産業やサービスが海外で高く評価されている現象のこと。アニメや漫画、コンピュータ・ゲーム、芸能などのエンターテインメント、ファッションやキャラクター商品、食文化、伝統工芸、宅配便、旅館などがあげられる。クールジャパンとは「かっこいい日本」「感じがいい日本」という意味を表す。語源は、1997年にイギリスの首相ブレアがイギリスの産業界の創造力強化を促進したクールブリタニアCool Britannia宣言にあるとされているが、定かではない。韓国では、大統領金大中(きんだいちゅう／キムデジュン)が1997年より官民一体となったクールコリアCool Korea戦略を推し進めたことによって、韓国の文化産業がアジア市場に浸透するきっかけになったという事例もみられる。

　日本政府は2010年（平成22）6月に経済産業省内にクールジャパン室を設置した。また、経済産業省と外務省の連携により、海外への輸出や展開の基盤の整備、情報発信や販売の支援を行う出先機関であるクールジャパン支援現地タスクフォースが設置された。さらに2013年11月には官民ファンド「クールジャパン機構」を設立し、海外に進出する企業の支援を開始した。

［編集部］

[参照項目] | クールジャパン機構 | ブレア

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

知恵蔵

クール・ジャパン

日本独自の文化が海外で評価を受けている現象、またはその日本文化を指す言葉。当初は主に秋葉原に代表されるようなマンガやアニメ、渋谷・原宿のファッションなど、ポップカルチャーを指していたが、食材や伝統工芸、家電など広範囲にわたった文化を指すようになってきた。
米外交政策誌にアメリカのジャーナリストが「日本は文化のスーパーパワー」と書いたのが「クール・ジャパン」の発端と言われており、クールは冷たいという意味ではなく、洗練された、感じがいい、かっこいい等の意味で使われている。2010年に東京工芸大学が行った「クール・ジャパンとして世界に紹介したい日本文化は何か」というアンケートでは、テレビアニメでは「ドラゴンボールシリーズ」「ドラえもん」、「機動戦士ガンダムシリーズ」など、ゲームでは「ドラゴンクエストシリーズ」「スーパーマリオブラザーズシリーズ」「ファイナルファンタジーシリーズ」などが上位にランクインした。
10年6月に経済産業省が日本の文化産業の海外進出、人材育成などの促進を行うクール・ジャパン室を創設。11年度の予算に約19億円を要望する予定。10年11月2日にはクール・ジャパンを再発見し共有・発信する「COOL JAPAN TOKYO-CONFERENCE」を開催。メインナビゲーターに作詞家の秋元康と脳科学者の茂木健一郎などを迎え、クリエーティブディレクターの佐藤可士和、建築家の隈研吾、ファッションジャーナリストの生駒芳子、工業デザイナーの奥山清行など多彩なジャンルの識者が登壇した。
その他、同年8月には文部科学省、経済産業省、外務省の3省が来年度のクール・ジャパンの海外進出を進めるための予算に計27億円を要望するなど、政府としてもクール・ジャパン現象を推進することに力を入れている。

(富岡亜紀子　 ライター ／ 2010年)

出典　(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」