ソーシャルメディア（読み）そーしゃるめでぃあ（その他表記）social media

デジタル大辞泉

ソーシャル‐メディア（social media）

SNS、ブログ、簡易ブログなど、インターネットを利用して個人間のコミュニケーションを促進するサービスの総称。オンラインショッピングのサイトで口コミが書き込まれるBBSなども含まれる。

出典　小学館

共同通信ニュース用語解説

ソーシャルメディア

インターネットを利用して文字や画像、動画などを発信し、受け手とやりとりできる双方向の情報伝達手段。交流サイト(SNS)のフェイスブックやツイッター、インスタグラム、動画共有サイトのユーチューブなどが代表的。日本ではLINE(ライン)が普及。近年、影響力を増し、しばしば新聞やテレビをしのぐ。

更新日:2023年2月13日

出典　共同通信社 共同通信ニュース用語解説

日本大百科全書(ニッポニカ)

ソーシャルメディア
そーしゃるめでぃあ
social media

インターネットの技術を利用し、個人が情報を発信することで形成されるさまざまな情報交流サービスの総称。メディアの形態は、電子掲示板システムやブログ、ポッドキャスティング、SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）、画像や動画の投稿・共有サイト、通信販売サイトの書き込み欄などと幅広いが、新聞やテレビなどの従来からのマスメディアは含まれない。通常は映像、音声、文字などの情報を、不特定多数、あるいは特定のメンバーや組織と双方向にやりとりすることができるため、日常的な会話を可視化したように情報交換が行われることが特徴である。

　日本では、ミクシィmixiが2004年（平成16）に最初期のSNSとしてサービスを開始、以降、動画投稿サイトのユーチューブYouTube、140文字以内の短文投稿が中心となるミニブログのツイッターTwitter、世界規模のSNSであるフェイスブックFacebookなどが参入し、2008年ごろから利用者が急激に増加した。企業でも商品PRや社内でのノウハウ共有など、これまでにない情報収集、発信の手段として利用が浸透し、収集したデータの分析や管理システムも進歩しつつある。その一方、社員によるソーシャルメディアでの失言や、情報漏洩(ろうえい)などの問題も起き、公的利用についてはリスク管理の必要性が高まってきた。2012年1月には「企業がWEBメディアから受けるリスク」に問題意識をもつ有識者が集まり、一般社団法人ニューメディアリスク協会を設立、事例研究や利用制限の方法などについての具体的な検討を始めている。

［編集部］

[参照項目] | SNS | ツイッター | 電子掲示板 | フェイスブック | ブログ | ポッドキャスティング | ミクシィ（株） | ユーチューブ

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

百科事典マイペディア

ソーシャルメディア

インターネットの情報発信技術によって誰もが参加可能で社会的相互関係を生み出し利用することのできるメディアをさす概念。TVや新聞などの従来型のマスメディアとは異なるメディアであることを示す概念である。従来型のマスメディアが，既存の，主として閉ざされたコミュニティに対して一方的に情報を発信するのにたいして，知識や情報の受容（消費）者が同時に発信（生産）者でもあることで，こうした双方向性をとおしてコミュニティ自体が新たに形成される可能性がある。ただし，知識や情報の共有のみで生まれる〈コミュニティ〉が社会を新たに形成しうるものであるかどうかについて懐疑的な意見も存在する。ソーシャルメディアの代表的な例として，ツイッター，フェイスブックがあげられる。
→関連項目ジャスミン革命｜ソーシャルネットワーク｜ネット選挙

出典　株式会社平凡社

人事労務用語辞典

ソーシャルメディア

ソーシャルメディアとは、ブログやソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）、Twitterなど、ユーザーの参加によってコミュニケーションが飛躍的に広がっていく、オンライン上のインタラクティブ（双方向）なサービスの総称です。個人の発信する情報が不特定多数のユーザーに公開され、閲覧したユーザーはレスポンスを返すことができるなど、コミュニケーションを促す機能が用意され、ユーザーが互いの関係を視覚的に把握できるのが特徴。一般には、ブログやTwitter、動画共有サイトなどの閲覧者を制限しないオープンなサービスと、会員制・招待制のSNSに分けられます。
(2011/1/31掲載)

出典　『日本の人事部』