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デューデリジェンス でゅーでりじぇんす

10件 の用語解説(デューデリジェンスの意味・用語解説を検索)

ASCII.jpデジタル用語辞典の解説

デューデリジェンス

不動産投資やM&Aの際に、企業の資産価値を適正に評価する手続き。企業の収益性やリスクなどを総合的かつ詳細に調査してその価値を査定する。

出典|ASCII.jpデジタル用語辞典
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デジタル大辞泉の解説

デュー‐デリジェンス(due diligence)

デュー‐ディリジェンス

出典|小学館 この辞書の凡例を見る
監修:松村明
編集委員:池上秋彦、金田弘、杉崎一雄、鈴木丹士郎、中嶋尚、林巨樹、飛田良文
編集協力:曽根脩
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株式公開用語辞典の解説

デューデリジェンス

デューデリジェンス(でゅーでりじぇんす)とは、日本語訳で適正評価手続きのこと。投資家が投資をおこなう際、もしくは金融機関が引受業務をおこなう際に、投資対象のリスクリターンを適正に把握するために事前におこなう、一連の調査のこと。たとえば、次のような手続きをデューデリジェンスと呼ぶ。証券発行の引受の場合、引受人が発行体の財務の安定性などを詳細に確認する手続きのこと。

出典|株式公開支援専門会社(株)イーコンサルタント
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会計用語キーワード辞典の解説

デューデリジェンス

買収前に行う買収対象企業の調査のことです。公認会計士弁護士などが、買収対象企業の事業リスク、財務状況、事前情報との照合等を調査します。中小企業のM&Aにおいても、最終的な買収価格、買収条件の決定や買収の可否のため、ほぼ実施されています。

出典|(株)シクミカ:運営「会計用語キーワード辞典」
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不動産用語辞典の解説

デューデリジェンス

不動産に関するデューデリジェンスとは、不動産の購入者・投資家が、対象不動産に関する、法的・経済的・物理的なリスクや経済的予測の把握の為に、事前に調査を行う事を言う。

出典|不動産売買サイト【住友不動産販売】
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かんたん不動産用語解説の解説

デューデリジェンス

不動産の購入、投資において不動産の適正な投資価値を把握するための調査。物理面、権利面さらには不動産マーケットなどの経済面から、現在または将来発生するであろうあらゆるリスクやメリットを詳細且つ多角的に調査すること。

出典|(株)ネクストコーポレーション
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M&A用語集の解説

デューデリジェンス

精査。買収前に行う買収対象企業の調査のこと。公認会計士、弁護士などが、買収対象企業の事業リスク、財務状況、事前情報との照合等を調査する。中小企業のM&Aにおいても、最終的な買収価格、買収条件の決定や買収の可否のため、実施されることがほとんどである。デューデリともいう。

出典|株式会社ストライク
Copyright(c) Strike Co., Ltd. All rights reserved.
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ブランド用語集の解説

デューデリジェンス

デューデリジェンスとは資産評価適正手続きのことをいう。不動産価値やM&A時における企業価値を、公正かつ適切に算定するための業務が含まれる。

出典|(株)日本ブランド戦略研究所
(C) 2010 Japan Brand Strategy, Inc. All Rights Reserved.
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Wisdomビジネス用語辞典の解説

デューデリジェンス

デューデリジェンスは、英語のDue(当然の、正当な)とDiligence(勤勉、精励、努力)を組み合わせた言葉で、直訳すると、当然の努力という意味になる。もともとデューデリジェンスは、法律用語である。企業が証券を発行するとき、開示している情報が証券取引法の基準に適合しているのか、投資家を保護する観点から開示情報を精査することを指して使われたことが語源といわれている。この言葉も、今日では、主に投資用不動産の取引を行うときや、企業が他社の吸収合併(M&A)や事業再編を行うとき、あるいはプロジェクトファイナンスを実行する際、果たして本当に適正な投資なのか、また投資する価値があるのかを判断するため、事前に詳細に調査を行うことを指して使われている。

出典|「ビジネス用語辞典」byWisdom(NEC)
「Wisdom」とは、NECが運営するビジネス情報サイトです。Copyright NEC Corporation All rights reserved.
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大辞林 第三版の解説

デューデリジェンス【due diligence】

投資用不動産の取引,企業買収などで行われる資産の適正評価。資産や買収対象企業の価値,収益力,リスクなどを詳細かつ多角的に調査し評価すること。

出典|三省堂
(C) Sanseido Co.,Ltd. 編者:松村明 編 発行者:株式会社 三省堂 ※ 書籍版『大辞林第三版』の図表・付録は収録させておりません。 ※ それぞれの用語は執筆時点での最新のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。

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