自動車から降りずに、商品やサービスの提供を受ける方式。米国で発祥したとされる。駐車スペースが必要なため、郊外の幹線道路沿いに多い。日本ではハンバーガー店や牛丼店といったファストフードチェーンを中心に、幅広い店舗で活用されている。2013年には大垣共立銀行(岐阜県大垣市)が、車に乗ったまま行員のいる窓口で取引できるドライブスルー型店舗を愛知県長久手市にオープンし、話題を呼んだ。
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出典 共同通信社 共同通信ニュース用語解説共同通信ニュース用語解説について 情報
利用者が車に乗ったまま、物の購入やサービスの提供を受けられる店舗形態。利用者は自動車や二輪車から降りることなく、短時間で、窓越しなどで商品やサービスを受け取り、決済できる利点がある。店にとっては、顧客の利用スペースを限定できるほか、短時間に消費・決済されるため、顧客の回転率を向上できる利点がある。1930年代のアメリカで、車で乗りつけて商品などを購入するドライブイン方式を進化・効率化した店舗形態として考案された。日本では1965年(昭和40)に、東京・日本橋の海苔(のり)店が採用したのが初めてとされる。1970年代にハンバーガーやフライドチキンなどのファストフード店が相次いで採用し、モータリゼーションの進展や都心・繁華街の地価高騰に伴って、幹線道路沿いや郊外へと普及した。ドライブスルー方式を採用した業種やサービス業には、ファストフード店のほか、飲食店、レストラン、書店、眼鏡店、クリーニング店、調剤薬局、旅行代理店、質店、現金の預入れや引出しなどの銀行サービス、公衆電話、年賀状の受付などがあった。
しかし21世紀に入ると、インターネットや携帯電話などの普及に伴い、物やサービスをネット上で購入し、宅配業者などが自宅などへ配達する消費形態が広がった。このためドライブスルー方式の書店や公衆電話などは徐々に姿を消している。最近は、利用者が事前にネットを使って商品・サービス内容や受取時間を指定し、指定時間にドライブスルーで商品・サービスを受け取り、ネット決済するといったネットとドライブスルーを組み合わせた消費形態が生まれている。
[矢野 武 2017年11月17日]
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