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商品 ショウヒン

4件 の用語解説(商品の意味・用語解説を検索)

デジタル大辞泉の解説

しょう‐ひん〔シヤウ‐〕【商品】

売るための品物。販売を目的とする財およびサービス。「商品を陳列する」「目玉商品」「キャラクター商品

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世界大百科事典 第2版の解説

しょうひん【商品 commodity】


【経済学上の商品】
 市場で交換されるもの,つまり売り買いの対象になっているものが商品である。今日の社会では,さまざまのものが商品として取引(商品化)されている。食料・衣料などの消費財,原料・機械などの生産財という形あるものはもちろん,運輸・保管,金融・保険,労働・娯楽などのサービス,さらには空気・水,知識・情報,土地,資本(株式)といったものにまで価格がつき売り買いされている。 しかし,このような社会でもすべてのものが商品になれるわけではない。

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大辞林 第三版の解説

しょうひん【商品】

商取引されるもの。財貨・サービスなど。

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日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

商品
しょうひん
commodity英語
Warenドイツ語

経済学上の商品

商品とは、本来物質的生産において生産された欲望の対象である労働生産物が、交換関係にある場合に初めてとる形態である。この形態をとるには、一定の社会的・歴史的条件が必要である。その条件とは、社会的分業の存在と生産手段が私的・分散的に所有されていることである。すなわち、社会的分業のもとでは、自分が生産する労働生産物の種類は制限されるから、他人の労働生産物を利用しなければならない。また、社会的所有に対立する私的・分散的所有のもとでは、自己所有の労働生産物を提供してしか他人所有のものを手に入れられない。したがって、この条件のもとでは、交換を通じてしか他人所有の労働生産物を入手しえないことになる。[海道勝稔]
商品の価値
このように商品は、一方で労働生産物としてなんらかの欲望を充足させる有用性をもつとともに、他方では交換されるものである。すなわち、交換価値をもつ。欲望充足の対象としては、商品ごとにその種類を構成する物理的・化学的・幾何学的性質や形状の違いとなるが、この違いは使用価値である。ところが、これと明確に区別されるものとして商品は交換されるものとしてある。互いに交換されるには、商品どうしの間に一定の共通なものがなければならない。この共通なものとは、それぞれの商品を区別している形状や物理的・化学的・幾何学的性質の諸属性、つまり使用価値ではない。そこでこれらを取り去ってみると、共通なものは互いに人間労働の生産物だという社会的面のみである。この人間労働の生産物というのは、それぞれの商品を生産するそれぞれの具体的有用労働の生産物ということではない。具体的有用な面を消失した無区別な一般的人間労働、質的に共通で量的にのみ比較される人間の精神的・肉体的労働能力の生産的支出一般としての抽象的人間労働、したがって普通の人間ならだれしも行える単純労働を尺度単位とし、複雑労働は社会的過程においてこれに換算される抽象的人間労働、これが商品どうしの共通な社会的実体をなし、それに基づいて商品どうしが比較される。このように抽象的人間労働が商品に対象化され結晶しているものを商品の価値という。先の交換価値はこの価値の現象形態である。この場合、抽象的人間労働は価値の実体である。そして商品の価値量はそのなかに結晶している先の労働の量であるから、それは労働の時間的継続で計られる。この労働時間は、生産物における個別的なものでなく、社会的に必要な労働時間、つまり社会のその時々の正常な生産条件と社会的に平均的な労働の熟練と強度で生産するのに必要な労働時間によって決まるのである。これは価値が社会的なものだからである。
 商品はこのように、一面では商品全体が人間の欲望を満たす使用価値であり、他面では商品全体が抽象的人間労働の結晶としての価値である。すなわち、商品はそのなかに使用価値と価値の2要因をもった統一物である。
 この2要因は、商品を生産する労働そのものの二重性に起因する。労働は、一面では、特定の目的・作業様式・対象・手段にかなった生産的活動であり、特定の使用価値を生む。これを具体的有用労働という。したがって具体的有用労働は個々に異なり、個々的に使用価値は違ったものとなる。使用価値はこの具体的有用労働と自然素材を源泉とする。他面では、労働はその支出の形態にかかわりのない生理学的意味での脳髄(のうずい)・筋肉・神経・手などの人間の労働力の支出である。これを抽象的人間労働といい、この同等な人間労働または抽象的人間労働が価値を形成するのである。[海道勝稔]
交換における価値
ところが、生産物の交換形態である商品の交換において、この商品の2要因である使用価値と価値とは相矛盾しあう。
 商品所有者は、彼には自己所有の商品が自己の使用価値をもたず、消費しないから交換に提供しようとする。商品の使用価値は他人のための使用価値であり、商品所有者にはその使用価値は交換価値の担い手にすぎない。交換手段という使用価値をもつことになる。すべての商品は、その所有者には非使用価値であり、非所有者には使用価値であるから、全面的交換となるのである。しかし、交換は価値として連関することであるから、使用価値として実現する前に価値としての実を示さなければならない。
 他方、商品は価値として実現する前に使用価値たる実を示さなければならない。なぜなら、使用価値あるものしか交換されないから、そこに支出された人間労働は、他人にとって有用な形態で支出されていなければならない。ところが、他人に有用か否かは、商品の交換のみが証明するからである。
 このように商品の2要因である使用価値と価値は、相互に前提しあうとともに相互に排除しあう。商品の所有者には価値を有する他人のための使用価値である。さらに商品は、他の商品と交換されて初めて価値として他の商品との同等性が実現され、使用価値として役だつものとなるが、しかし交換されてしまえばもはや商品でなく、買い手にとっての単なる使用価値になってしまう。商品は経過的なものである。
 商品は、交換の形態をとる経済関係の矛盾のもっとも簡単なものである。ところが、資本主義社会は、この交換関係が日常的で大量に幾十億通りにも繰り返される関係として存在する。そのことから、商品形態は貨幣形態・資本形態へと運動を展開して資本主義の全矛盾を解き明かすことになるから、商品は、有機体を構成し、かつそれを解明する最小単位の細胞と同じく、まさに経済上の細胞形態である。
 商品は、資本主義のもとでは、人間の肉体の属性である労働力や労働生産物でないもの(たとえば土地・名誉など)にまで及び、さらに利子生み資本においては資本を「商品」として擬似化さえするに至る。[海道勝稔]

商品学上の商品

伝統的商品観による「広義の商品」である経済財は有形・無形財に分けられ、さらに有形財は可動・不動財、可動財は実質・形式財に分けられるが、この実質財は「狭義の商品」と称され、通常のモノとしての商品である。
 商品学上の商品は、このモノとしての商品を(1)人間の物質的欲望を満たしうる実質的価値を有するもの、(2)通貨を用いての交換により所有を一方から他方へ転換でき、同時に運送や保管の機能により移動しうるもの、(3)市場を対象に見込み生産されているもの、(4)そのものが現実かつ直接に商環境や流通過程に置かれ、商的取扱いを受けているもの、としている。これは、何らかの実質的価値を有する有体動産のうち、現に商いの環境に置かれているものである。したがって注文生産品や、実質的価値をもっていても骨董品(こっとうひん)などのような使用価値そのものを目的としない取引対象物としての商品はこの範疇(はんちゅう)に入らない。[青木弘明・大竹英雄]
商品の分類
市場に流通する商品は多種多様なものが数限りなく存在するので一定の基準を設けて分類・整理する必要がある。分類基準自体にも種々あるが、一般に用いられているのは、(1)商品の物理的もしくは化学的性質による分類、(2)商品の生産様式もしくは産出源による分類、(3)商品の消費様式もしくは用途による分類、(4)商品の流通様式による分類などである。
 (1)の分類では、腐敗損傷性の有無による非耐久製品(生鮮商品など)と耐久性商品、価値集中の程度による従量品と従価品、単位形態の性状によって液体、気体、固体、粉体、粘体、粒状商品などの区別がある。これらのうち従量品とは、綿花、鉄鋼、米穀など重量・容積に比して価値集約度が低いものをいい、従価品とは宝石、精密機器のように価値集約度が高く、重量や容積は問題にならないものをいう。
 (2)の分類では、産業の業態によって農産品、水産品、林産品、鉱産品、工産品に分け、工産品はさらに醸造工業品、繊維工業品、化学工業品、機械工業品、電子工業品、窯業品などに細分類される。また、加工度の精粗によって原料(粗製品)、半成品(半製品ともいう。仕掛品)、完成品(精製品)に分けられる。
 (3)の分類は、商品が生産(産業)的消費に充当されるか、消費者による最終的消費に充当されるかによる区分であり、もっとも広く用いられる分類である。生産的消費に充当される商品は生産財とよばれ、これはさらに原料品、材料品、部分品、補助品、設備品などに分けられる。このうち原料品は化学的加工が、材料品は物理的(機械的)加工が施されて新しい財になるものをいう。この分類は生産対消費という概念から使われてきたことばであり、具体的なモノの生産活動ではない各種サービスの事業者や官公庁が使う商品は、最終消費財のような商品であっても生産財であり、これを産業財とよぶことも多い。
 また真偽や混合などによって真正品(しんせいひん)(本物)、偽交品、偽称品、模造品、人工品などに分けられる。偽交品は似たものを混合したもので、バターとマーガリンのブレンド、繊維の混紡や交織などがある。しかし現代では家庭用品品質表示法、JAS法(農林物資の規格化及び品質表示の適正化に関する法律)、食品衛生法などの表示制度があらゆる商品の表示を強制しているため、原材料名を偽る事例は少なくなり、原材料やその割合など、商品の正確な状態をそのままうたうことで、かえってブランド化に利用している。たとえばマーガリン類のブランド名では、コーン油を主原料とすること、ブレンドしているバターが半分であること、サフラワー油(べにばな油)を使用していること、発酵バターを含むことなど、それぞれ原料名やその割合を組み込む事例も多い。また涼しい素材感を打ち出す夏物の被服の場合、組成表示以外に販売促進として「麻綿混」などとうたっているものも普通にみられる。このように現代では、想定された使用環境において必要とされる機能をもたせるなど、適合性の高いものを製造するために複数の素材を使い、その機能を説明している被服品も多い。したがって複数素材を混用していても粗悪品を意味しないが、第二次世界大戦後の原料が不足していた時期には、複数素材を混用した粗悪品が、本物と偽って販売された事例が多かった。食品の場合、現代でも食品添加物による見た目の質的な偽交は多くの商品にみられる。また増量偽交では、冷凍むきエビの乾燥や酸化防止のために使用される表面の氷の膜(グレーズglazeという)を厚くしたもの、上白糖へ水分を含ませて増量したものなどの事例がある(なお、むきエビの表示重量は計量法によってグレーズを除いたものとされている)。偽称品は模造品や偽交品を真正品と偽った商品で、消費者を欺瞞(ぎまん)する目的で製造加工を施すものであり、ブランドや産地を偽ったものもこの一種である。
 最終的消費に充当される商品は消費財とよばれ、これはさらに必需品と奢侈品(しゃしひん)、消耗品と耐久品、用途によって食料品、衣料品、住宅品、教養・娯楽品など多様に分類される。
 (4)の分類では、需要者の購買慣習によって最寄品(もよりひん)、買回り品、専門品、規格品と特別意匠品、有標品と無標品(ノーブランド商品)、冷凍品・冷蔵品・常温品などに分類される。最寄品は需要者がもっとも近い店で適宜入手するもの、買回り品は購買に際して各店を回り、品質、価格、デザインなどを比較選択する商品をいう。また専門品は、専門的に取り扱う店で購入する高級品、耐久品などをさしている。
 以上の商品分類は標準的なもので、流通や商店経営などの問題を考える場合には、いくつかの分類基準を混合した別な分類方式がとられることが多い。また商品分類は商品統計表の作成、関税の課税、貿易取引などに不可欠であり、このため取引されるすべての商品を分類するために作成された日本標準商品分類や、各国の関税率表を統一し、国際貿易の円滑化のためにHS条約として制定された国際統一商品分類(Harmonized Commodity Description and Coding System。HSと略す)などが利用されている。[青木弘明・大竹英雄]
商品の売買・流通経路
商品の売買にあたっては、商品の品質、種類、数量、価格、引渡し場所、引渡し時期、代金決済方法などについて契約しなければならない。これらを商品の売買条件という。
 商品の品質を決める方法としては、現品、見本、銘柄、標準品、仕様書など商品に応じた方法がとられる。銘柄とは、特定商品の品質を表示するものとして慣習上広く認められている名称で、産地名、等級、規格、商標、商号などで表される。標準品による方法は、あらかじめ売り手と買い手が品質の標準的なものを定めておき、これを基準として売買する。
 商品の数量については、商品の種類に応じて用いる基準が異なり、流通段階によっても、また売買単位が異なるのが普通である。
 商品の価格は、建(たて)とよばれる一定の数量を基準にして表示され、この価格を建値といい、運賃、保険料、保管料などの負担方法によって価格が異なる。
 引渡しの時期にも、即時渡し、直(じき)渡し、延(のべ)渡しの別がある。
 代金決済の方法には、現金払い、後(あと)払い(掛(かけ)払い、手形払い、賦(ふ)払いなど)、前払いなどの別がある。国内取引ではメーカーが流通段階のマージン(利幅)を組み込んだメーカー希望小売価格を決める建値制がとられていたが、建値制を維持できずに安売りが常態化したこと、加えて公正取引委員会により「不当景品類及び不当表示防止法」の二重価格表示に抵触する可能性を指摘され、オープン価格制がとられる商品も増えている。なお貿易取引の建値にはFOB価格(本船渡し価格)、CIF価格(運賃保険料込み渡し価格)などがある。[青木弘明・大竹英雄]
商品と資源・環境問題
1970年代まで、商品はその生産から消費までの経済活動の範囲でとらえられてきた。しかし、地球規模の環境破壊や資源問題に直面し、また人類の経済活動の規模拡大や人口増加などによって相対的に地球が矮小(わいしょう)化したため、人々の地球観は自浄能力や無限性を有する地球から有限な地球へと変化した。したがって1970年代以降、商品の開発や流通および廃棄は資源・環境問題を前提にしてとらえられるようになり、地球本来の姿を取り戻して後世に残すために、人々は、資源・環境に対し低負荷性をもつ生産・消費活動と循環型の経済システムを命題として経済活動を修正してきた。商品の生産・流通・消費の際に、ごみの発生を抑制(リデュースReduce)させる商品およびその製造と包装の実現や、包装や本体を再使用(リユースReuse)し、さらには再資源化(リサイクルRecycle)してマテリアルリサイクルによる再生利用や、エネルギーなどに変換するサーマルリサイクルが行われている。資源を循環させるための静脈流通とよばれるリサイクリングには、廃棄物収集過程、再生加工、再生資源流通過程などが必要となった。しかしリサイクルによる再生原料の使用が強制されなければ、再生原料はバージン原料価格と同価格またはそれ以下でなければ流通しない。したがってリサイクルにおいても、生産の効率性を高めなければ消費生活のコストを低下させることができない。同時に商品の企画や設計の時点において低リサイクルコストですむ方法の開発が要求される。よって商品の適性には、これまで考えられてきた商品の消費・使用の際の使用適性や市場に対する適性だけでなく、資源・環境に対する低負荷性やリサイクル適性などの「社会(適)性」も含まれ、個装を含む商品形成の過程でこれらを組み込むことが前提となっている。1991年(平成3)には循環型社会のために「再生資源の利用の促進に関する法律」(通称「リサイクル法」)が制定され、2000年(平成12)に現行の「資源の有効な利用の促進に関する法律」に改正された(2001年施行)。また同時に循環型社会の基本的枠組みを「循環型社会形成推進基本法」(2000年制定)によって定め、「容器包装リサイクル法」(1995年制定)、「家電リサイクル法」(1998年制定)、「食品リサイクル法」「建設リサイクル法」(2000年制定)、「自動車リサイクル法」(2002年制定)などが改正あるいは制定され、1999年には「ダイオキシン類対策特別措置法」も制定されている。このような考え方から、金属、プラスチック、紙、ガラス、食品のリサイクルはもとより、希少資源であるレア・アース(希土類元素)を含むレアメタル(希金属)のリサイクルも行われている。大都市では電子機器などからの資源回収量が多いことから、「都市鉱山」ということばも使われている。レアメタルの場合、リサイクルが国際取引価格を低下させる方向で機能し始めており、主要先端産業の資源確保に役だっている。[大竹英雄]

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世界大百科事典内の商品の言及

【フェティシズム】より


[経済学]
 K.マルクスは,ド・ブロス,A.スミス,コント,L.A.フォイエルバハに通底する,以上のような人間の自然的感情を前提とした原始宗教論に疑問符を付し,フェティシズムの成立を社会的関係性,歴史性から解明しようとした。彼が《資本論》において展開したフェティシズムの対象は,資本制下において商品となった生産物である。宗教的世界で〈人間の頭の産物がそれ自身の生命を与えられ,それら自身のあいだでもまた人間との間でも関係を結ぶ独立した姿に見える〉ように,〈商品世界でも人間の手による生産物が,同じような様相を呈している〉からであった。…

※「商品」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

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