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マイスター制度 マイスターセイド

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人事労務用語辞典の解説

マイスター制度

もともとはドイツ発祥の職能訓練制度のこと。中世以来の手工業の技を引き継ぐために1953年に法制化され、ドイツの産業発展を支えてきました。近年、日本でも製造業を中心に、現場の熟練技能者から中堅・若手人材への円滑な技能継承を促す仕組みづくりが模索され、注目を集めています。
(2009/2/16掲載)

出典|『日本の人事部』
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朝日新聞掲載「キーワード」の解説

マイスター制度

中世以来の徒弟制度の伝統を受け継ぎ手工業の技を次代に伝える制度で、マイスターでないと独立や開業が認められない。現在の対象職種は大工、屋根ふきなど建設関連のほか、ガラス細工、自動車組み立て、電機工など41種。義務教育修了後、約3年間の職業訓練学校や見習経験後、マイスターの下で修業し、試験に挑む。修業はワルツが多かった時代もあったが、建設業を中心に残るのみで、企業などでの実務経験が主流だ。90年の東西統一後の合格者は約52万人。最近は年2万〜3万人で、ワルツ経験者は2ケタ以下とみられる。

(2006-12-27 朝日新聞 朝刊 2外報)

出典|朝日新聞掲載「キーワード」
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人材マネジメント用語集の解説

マイスター制度

・Meister ドイツ語 :巨匠、大家
・ドイツでは、各職人の専門的な技術や理論を完全にマスターした人をマイスターとし称号を与え、称えられる。近年、日本の人事領域においても、このマイスターの概念を取り入れ、1つの分野に精通したプロフェッショナルや、匠の技を極めた従業員を適切に処遇する仕組みとして、或いは、そういった専門分野を確立した従業員への対価(報奨金等)支払いの仕組みとして『マイスター制度』といった名称で仕組み化を図り導入している企業が増えている。
・仕組みの適切な導入・運用は、従業員が1つの専門領域を極めるための継続的な取り組みを促すことに寄与する。また、『マイスター制度』を導入する際には、対象者を正社員だけに限定せず、契約社員アルバイトといった、いわゆる非正社員も対象者に含めるといった傾向も1つの特徴。従って、『マイスター制度』は正社員、非正社員を問わず、広く従業員のモチベーションの維持・向上の施策の1つとして活用されている。正社員、非正社員の垣根が崩れてきている雇用環境においては、重要性の増す仕組みの1つとして今までと同様に、今後も注目される仕組みと言える。

出典|(株)アクティブアンドカンパニー
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