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メガソーラー めがそーらー

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知恵蔵2015の解説

メガソーラー

出力1メガワット(1000キロワット)以上の大規模な太陽光発電。発電所建設には広大な用地を必要とするが、再生可能エネルギーの基幹電源として期待されている。経済産業省の資料(2012年3月)によると、計画・建設中を含み全国に約80カ所存在。09年11月、太陽光発電の余剰電力買取制度が始まり、一般住宅で太陽光発電の導入が進んだ。更に、11年3月の福島第一原発事故によって、安全な代替電源へのシフトが加速し、12年7月から「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」(FIT:feed-in tariff)が始まった。これによって、「再生可能エネルギー」(太陽光、風力、中小水力、地熱、バイオマス)によって発電された電力を、電力会社に一定の金額で買い取ることが義務付けられた。なかでも、太陽光発電の買い取り金額は1キロワット当たり42円と高めに設定され(風力は約20円、地熱は約26円)、買い取り期間も20年間と長期に保証されている。これによって、最大の障壁だった採算面の不安がなくなり、電力会社だけでなく、IT企業、電機メーカー、ガス会社、商社など、異業種の本格参入が加速している。また、自治体が民間企業と提携し、遊休地を利用してメガソーラー事業を展開するという動きも見られる。ただし、買い取りにかかる費用(賦課金)は、消費者負担。ひと月の電気代は、標準家庭(約7000円)で平均87円値上がりする。10年度の再生可能エネルギー(水力を除く)の発電量は、総発電量の約1.2%に過ぎない。経済産業省は12年度を「再生可能エネルギー元年」と位置付け、同年度内の新たな導入発電量を、大型原発2基分に相当する約250万キロワット(太陽光は約200万キロワット)と見込んでいる。

(大迫秀樹  フリー編集者 / 2012年)

出典|(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵2015」
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朝日新聞掲載「キーワード」の解説

メガソーラー

1千キロワット以上の出力がある大規模な太陽光発電所。経済産業省によると全国で約40カ所ある。1キロワットあたりの発電コストは40~50万円。都農発電所は宮崎県の「ソーラーフロンティア構想」の一環。

(2012-05-31 朝日新聞 朝刊 1社会)

出典|朝日新聞掲載「キーワード」
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デジタル大辞泉の解説

メガ‐ソーラー(mega solar)

大規模太陽光発電

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日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

メガソーラー
めがそーらー

1メガワット(1000キロワット)を超える大規模な太陽光発電施設のこと。日本では、2009年(平成21)までに263万キロワットの太陽光発電設備が導入されているが、住宅向け設備が容量の約8割を占め、個々の平均的な発電容量は3~4キロワット程度である。こうした家庭等での自家消費を主目的とする分散型設備に対し、近年になり電力会社等が建設を進めている大規模な商業用太陽光発電施設がメガソーラーとよばれている。
 日本の電力10社は、2020年度までに、全国約30地点で約14万キロワットのメガソーラー発電所の建設を計画している。これらが完成すると、約4万軒の家庭が1年間に使用する電気に匹敵する約1億5千万キロワット時の発電が可能である(電気事業者連合の試算)。「堺(さかい)市臨海部におけるメガソーラー発電計画」(関西電力等)は一部の運転を開始しており、建設予定がすべて完了すれば発電出力は1万キロワットとなる。また「川崎市臨海部におけるメガソーラー発電の設置計画」(東京電力等)は国内最大の合計約2万キロワットの太陽光発電施設の建設を進めている。
 海外では、さらに大規模なプロジェクトもみられる。2011年1月時点で世界最大規模の太陽光発電施設は、カナダのオンタリオ州に建設されたもので、発電容量は8万キロワットである。タイでは7万3000キロワットのプロジェクトが進行しており、日本企業も事業への出資や設備供給等を通じ参画している。
 太陽光発電は、火力発電等と比べ発電コストが高く、また発電量が天候に左右され安定的な供給が難しいというデメリットがある。一般電気事業者が運営する電力供給網(電力系統)に接続する場合には系統安定化策も必要になるといった課題がある。メガソーラーは、これらに加え、膨大な土地面積が必要となる。電気事業者連合の建設計画(14万キロワット)を実現するためには、約400万平方メートルものスペースが必要と試算される。[伊藤葉子]

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