ワーキングホリデー（英語表記）working holiday

精選版 日本国語大辞典

ワーキング‐ホリデー

〘名〙 (working holiday) 特に青少年に対して、他国で働きながら休暇を楽しむことを認める制度。通常、観光ビザでの労働は許されないが、青少年が他国の理解を深めることを目的に特別に許可するもの。日本では、現在オーストラリア、カナダ、韓国などとの間で実施。ワーホリ。

出典　精選版 日本国語大辞典

デジタル大辞泉

ワーキング‐ホリデー（working holiday）

特に青少年に対し、他国で働きながら休暇を楽しむのを認める制度。通常、観光ビザでの労働は許されないが、青少年が他国の理解を深めることを目的として特別に許可するもの。ワーホリ。
[補説]英連邦諸国の間で始まった制度だが、日本でも取り入れられ、2023年9月現在、29か国・地域との間で実施されている。

相手国・地域（括弧内は制度開始年）
オーストラリア（1980）、ニュージーランド（1985）、カナダ（1986）、韓国（1999）、フランス（2000）、ドイツ（2000）、英国（2001）、アイルランド（2007）、デンマーク（2007）、台湾（2009）、香港（2010）、ノルウェー（2013）、ポルトガル（2015）、ポーランド（2015）、スロバキア（2016）、オーストリア（2016）、ハンガリー（2017）、スペイン（2017）、アルゼンチン（2017）、チリ（2018）、アイスランド（2018）、チェコ（2018）、リトアニア（2019）、スウェーデン（2020）、エストニア（2020）、オランダ（2020）、ウルグアイ（2023）、フィンランド（2023）、ラトビア（2023）

出典　小学館

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

ワーキングホリデー
working holiday

協定締結国の国民に対し，休暇の機会と，その間の滞在費用を補う程度の就労を認める査証（ビザ）を発給する制度。二国間の協定に基づき，国際的視野をもった青少年を育成し，両国間の相互理解と友好関係を促進することを目的とする。対象は日本国籍をもち日本に在住する 18歳から 30歳（一部の国は 25歳）までの男女で，有効期間は最長 1年。発給は生涯に一度かぎり，本人のみ。入国人数を制限する国もある。日本が協定を結ぶ国は，1980年に制度を開始したオーストラリアをはじめ，ニュージーランド，カナダ，大韓民国（韓国），フランス，ドイツ，イギリス，アイルランド，デンマークの 9ヵ国（2007年10月現在）。制度の支援機関は，厚生労働大臣認可の公益法人である日本ワーキング・ホリデー協会。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典