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恒常所得仮説 こうじょうしょとくかせつpermanent income hypothesis

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典の解説

恒常所得仮説
こうじょうしょとくかせつ
permanent income hypothesis

家計の消費は,恒常所得によって決められると考える M.フリードマンの唱えた消費理論。現実の所得は恒常的に入手が予想される給料,賃金などの部分と,一時的な入手になる金一封,宝くじの賞金などの部分に分けられ,前者を恒常所得,後者を変動所得と呼ぶ。変動所得が偶発的であるのに対し,恒常所得は長期的に安定して期待できるものである。したがって所得と消費の比率である*平均消費性向は,長期にわたる恒常所得が高いほど高くなり,逆に短期的な変動所得が高まれば平均貯蓄性向が高まる。

出典 ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典について 情報

日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

恒常所得仮説
こうじょうしょとくかせつ
permanent income hypothesis

M・フリードマンが、長期および短期の平均消費性向の特徴について統一的な説明を行った際に用いた仮説。彼は、現実の所得を、比較的安定していて長期的に稼得可能な所得と、一時的な所得とに分け、前者を恒常所得、後者を変動所得とし、消費は恒常所得に依存するとした。いま、所得をY、恒常所得をYP、変動所得をYT、消費をCとすると、
  C=k・YP   (1)
で示される。ただしkは比例定数である。所得Yで(1)式の両辺を割れば、平均消費性向C/Yについて、
  C/Y=k・Yp/Y (2)
が得られる。ただし、Y=YP+YTである。
 (2)式から明らかなように、平均消費性向Cは所得全体に占める恒常所得の割合により変化する。短期的にみた場合には、景気の上昇局面では残業などの変動所得が大きくなるので平均消費性向は低下し、景気の下降局面では逆に上昇する。長期的にみた場合には、時の経過とともに所得が上昇していても、変動所得と恒常所得の割合に変化がない限り平均消費性向は安定している。また、高所得者層ほど配当などの変動所得の割合が大きくなるので、平均消費性向は低くなっていることがわかる。[畑中康一]

出典 小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)日本大百科全書(ニッポニカ)について 情報 | 凡例

世界大百科事典内の恒常所得仮説の言及

【貯蓄】より

…老後の生活,社会保障制度の充実の度合,子弟の教育費,住宅の購入資金等は貯蓄に大きな影響を与えるであろう。このように将来,あるいは一生涯にわたる所得に対する期待,消費計画を考慮しつつ現在の貯蓄が定まるという考え方が恒常所得仮説,ライフサイクル仮説である。このような考え方に立つと,将来の所得に対する期待が変化すれば,現在の所得に変化がなくても貯蓄は変化することとなる。…

※「恒常所得仮説」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典|株式会社日立ソリューションズ・クリエイト世界大百科事典 第2版について | 情報

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