麻薬・覚醒剤（読み）まやくかくせいざい

日本大百科全書(ニッポニカ)

麻薬・覚醒剤
まやくかくせいざい

麻薬・覚醒剤の濫用は、人の健康を害するばかりでなく、家庭や社会に害悪を及ぼすところにその危険性の本質があり、深刻な社会問題となっている。

　日本においても、薬物濫用は、第二次世界大戦後、3回の大流行があったが、いずれも取締りの徹底、罰則の強化、啓発活動の推進などにより、かなりの効果をあげてきた。1984年（昭和59）以降の日本における薬物事犯の動向をみると、覚醒剤事犯は依然として高率にあるとはいえ、減少もしくは横ばい傾向にあるのに対して、麻薬等事犯（麻薬及び向精神薬取締法、あへん法、大麻取締法の各違反をいう）は、増加の傾向にある。最近の特徴をみると、(1)覚醒剤や大麻以外にもコカイン、ヘロイン、LSDなど多様な薬物等の濫用が増加傾向にあること、(2)薬物の不正取引によって莫大(ばくだい)な利益をあげることができるため、組織化、巧妙化していること、(3)薬物濫用者層が青少年や主婦等の一般市民層へ浸透しつつあることなどで、いまや薬物濫用禍は、世界各国においても大きな社会問題となっている。

　こうしたことから、麻薬取締法の一部が改正され、麻薬及び向精神薬取締法が1990年（平成2）8月に施行された。なお、この改正により、向精神薬（中枢神経系に作用して精神機能に影響を及ぼす物質の総称で、新しい幻覚剤として世界的に流行している睡眠薬、精神安定剤など）が規制対象に加えられた。また、麻薬および向精神薬の不正取引を防止するため、1992年7月にいわゆる麻薬二法（「麻薬及び向精神薬取締法等の一部を改正する法律」および「国際的な協力の下に規制薬物に係る不正行為を助長する行為等の防止を図るための麻薬及び向精神薬取締法等の特例等に関する法律」）が施行された。これは、従来の法律にはなかった新たな規定を含むもので、麻薬新条約（「麻薬及び向精神薬の不正取引の防止に関する国際連合条約」）の要請に応じている。マネー・ロンダリング（不法収益等隠匿）の処罰、不法収益の凍結、コントロールド・デリバリー（監視付移転）などに関する規定が設けられ、薬物濫用の根絶に向けての国際協力が強化されることとなった。

［佐藤典子］

[参照項目] | 覚醒剤 | 麻薬 | 麻薬取締法

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

六訂版 家庭医学大全科

麻薬・覚醒剤
まやく・かくせいざい
Narcotic and stimulant
(中毒と環境因子による病気)

①麻薬中毒

a．急性中毒では意識障害、呼吸抑制、縮瞳(しゅくどう)（瞳孔がピンホールのように小さくなる）、脈が遅い、血圧や体温の低下がみられます。治療の誤りや自殺目的の使用でみられます。

b．慢性中毒では依存症が中心で、便秘、無月経、気分の変動、不機嫌、意欲の減退、うその言動もみられ、また薬の使用量の増加、頻度の増加がみられます。禁断症状としては、あくび、鼻汁、つばの増加、発汗、鳥肌、不安、下痢、腹痛、不眠、興奮、血圧上昇など“自律神経の嵐”状態が現れます。

②覚醒剤中毒

　中毒では、幻覚、せん妄、錯乱(さくらん)などの強度の精神症状と頻脈(ひんみゃく)、高血圧、体温上昇、けいれんがみられます。死亡の原因は心筋虚血(きょけつ)、高体温によります。身体的依存は通常みられません（表9）。

　覚醒剤や麻薬はいったん慢性中毒になると、多くの場合、本人はもちろん家族、知人までもが不幸のどん底に陥ります。さらに治すのが非常に難しく、また苦労して治してもふたたび中毒になることが多い薬です。したがって中毒に陥らぬように自らを律することや、社会的予防体制の確立が重要です。

表9　薬の依存症

出典　法研「六訂版 家庭医学大全科」