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BYOD びーわいおーでぃー BYOD

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知恵蔵2015の解説

BYOD

「Bring Your Own Device」の略。自分が所有しているスマートフォン、タブレットパソコンなどのデバイスを勤務先に持ち込んで、業務で利用すること。
社員が、普段から使い慣れているデバイスを業務で利用できれば、作業効率が高まる。また、私物であれば、勤務外でも利用できるため、いつでも業務に必要なデータなどを確認できる。更に、BYODを導入している企業では、通信費やデバイス購入費の一部を企業側が負担するケースが多く、社員の費用負担を軽減できる。企業側も、業務用のデバイスを別途用意する必要がなくなるため、労使双方でコスト面のメリットがあると言われている。
BYODが提唱されるまでは、業務用のデバイスを社外へ持ち出したり、私物のデバイスを業務で使用したりすることは、セキュリティー面から禁止されることが多かった。しかし、近年の無線LANクラウドサービスの普及と、デバイスの小型、軽量、高速化に伴い、業務データなども暗号化して、社外で容易に利用できる環境が整ってきた。このような背景から、米国を中心にBYODを導入する企業が増えており、日本国内でも導入を求める声が高まっている。
しかし、社員各々が好みのデバイスを利用すれば、OS(基本ソフト)などのプラットホームの種類が増える。従って、業務で利用するアプリケーションは、プラットホームを問わず、利用者全てのデバイスに対応させる必要がある。また、個人利用と業務利用のアプリケーションの切り分けや管理も困難であり、個人利用時の情報が勤務先に送信されると、プライバシーの侵害につながる。更に、デバイスの紛失や盗難した際の情報流出についての対策も複雑になるなど、BYODの普及には解決すべき課題も多い。

(横田一輝  ICTディレクター / 2012年)

出典|(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵2015」
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デジタル大辞泉の解説

ビー‐ワイ‐オー‐ディー【BYOD】[bring your own device]

bring your own device》私物のパソコン・スマートホンタブレット型端末などを業務に利用すること。従来、業務用端末は会社が支給していたが、コスト削減のほか、社員が複数端末を持つ煩わしさがなく、普段から使い慣れている端末を利用できるという利点がある。専用のアプリケーションの導入や、通信費の公私の割り振りをするサービスも普及している。私物端末利用私的デバイス利用。→シー‐オー‐ピー‐イー(COPE)シー‐ワイ‐オー‐ディー(CYOD)ビー‐ワイ‐オー‐エー(BYOA)
[補説]「酒類は各自持参」を意味するBYOB(bring your own bottle)をもじったもの。

出典|小学館 この辞書の凡例を見る
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人事労務用語辞典の解説

BYOD

「BYOD」とはBring Your Own Device(自分のデバイスを持ち込む)の略で、社員の個人所有の情報端末を業務に活用することを意味します。社内の情報システムに対し、社員が私用で使い慣れているスマートフォンやPC、タブレットからのアクセスを認め、いつでもどこでも必要な情報を自由に取り出したり、入力したりできるようにするなど、企業が個人端末の業務への持ち込みを推進することで、生産性向上に寄与するといわれています。
2012/5/28掲載)

出典|『日本の人事部』
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IT用語がわかる辞典の解説

ビーワイオーディー【BYOD】

企業の従業員が私物のスマートフォンやタブレットなどを業務で使用すること。従業員としては使い慣れたデバイスで業務をおこなえること、会社としてはデバイス導入に必要なコストと時間を削減できることなどのメリットがある反面、セキュリティーやプライバシー、通信費用負担の問題などがある。◇「bring your own device」の頭文字から。

出典|講談社
(C)Kodansha 2011.
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日本大百科全書(ニッポニカ)の解説

BYOD
びーわいおーでぃー

従業員が私物の情報携帯端末(スマートフォンなど)を企業に持ち込み、業務に使用すること。Bring Your Own Deviceの頭文字を取ったもので、アメリカオーストラリアなどでワインなど飲み物の持ち込みができるレストランで掲げているBYO(Bring Your Own)や、パーティーの招待状に書かれる「飲み物各自持参」という意味のBYOB(Bring Your Own Bottle/Booze/Beer)を言い換えたことばである。
 従来、業務で使う事務機器や情報機器は、企業側が用意して支給するのが一般的であった。そのため、たとえば携帯電話では、企業側は端末の手配や通信費の負担が必要であり、従業員は会社と個人の携帯電話をそれぞれ持ち歩かなければならないという不便さがあった。それに対して、BYODには企業側のコスト削減や、従業員の利便性向上、情報管理の一元化による生産性の向上、通勤時間の有効活用、在宅や出張時でのテレワークの実現といったメリットがある。そのため、欧米や韓国、中国などではBYODが導入されており、日本の企業でも次第に利用が進んでいる。
 一方で、個人で使う情報端末にはさまざまな種類や機能があるため、どの端末からでも企業のデータベースにアクセスして情報を入手できるよう、特定のアプリケーションや端末性能に依存しない、クラウド化も含めた企業の情報システム側での対応が不可欠となる。また、職位や業務時間などによるアクセス制限やフィルタリング、セキュリティやウィルス対策、情報漏洩(ろうえい)、端末の紛失や盗難への対応なども、企業側に求められる。その他、企業が個人の端末を利用することになるため、通信履歴などのプライバシーの保護や故障時の保証問題なども指摘されている。[編集部]

出典|小学館 日本大百科全書(ニッポニカ) この辞書の凡例を見る
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