日本大百科全書(ニッポニカ) 「EMS」の意味・わかりやすい解説
EMS（energy management system）
いーえむえす
情報通信技術（ICT）を駆使して、家庭、オフィス、工場あるいは地域全体の電力使用量をリアルタイムで把握し、電力需給を最適に制御・管理するシステム。EMSは、エネルギー管理システムenergy management systemの略称である。電力使用量を測るスマートメーターのほか、照明・空調などの制御装置、充電装置、通信装置などから構成される。2011年（平成23）3月の東日本大震災後におきた電力供給不足を契機に、省エネルギーや節電の核となり、電力供給量に応じて需要を変化させるデマンドレスポンスや、環境にやさしいエネルギー消費を地域単位で目ざすスマートコミュニティ構想実現のための技術として期待されている。日本では経済産業省などが家庭向け（HEMS(ヘムス)：home energy management system）やビル向け（BEMS(ベムス)：building energy management system）に補助金を出して、導入を促している。
HEMSは家庭内の照明、空調、家電機器などの電力使用量をスマートメーターなどで常時把握し、エアコンの省エネモードへの切り替えや照明を暗くするなどの指示を行う。さらに電気自動車の充電状況や太陽光発電による発電状況の情報を収集して電力消費量を効率化し、省エネや居住快適性につなげる。BEMSや工場向けのFEMS(フェムス)（factory energy management system）は配電、空調、照明、OA機器、製造ラインなどの電力消費量を電力・温度センサーなどで把握・制御し、ピーク時の電力削減などに活用する。地域全体のEMSの核となるのが地域エネルギー管理システム（CEMS(セムス)：community energy management system）で、火力や再生可能エネルギーの風力発電所、太陽光発電所からの電力供給量と、家庭、オフィス、工場の需要を予測し、時間ごとに変わる最適な電力料金を計算して、家庭やオフィスにインターネットを通じて知らせる機能を担う。民間調査会社の富士経済によると、EMSの市場規模（関連設備・サービスを含む）は2030年に約1兆6500億円に拡大すると予想している。
［矢野 武 2019年5月21日］
EMS（Express Mail Service）
いーえむえす
国際郵便サービスの一つ。英語表記Express Mail Serviceの略である。日本では国際スピード郵便ともいう。重さが30キログラム以内の封書類や荷物を世界120以上の国・地域に送り届ける。国際郵便のなかでもっとも早く届く航空便である。基本的には荷の引き受けから配達までの送達がバーコードラベルで記録され、郵送事故などの場合には200万円の限度内で補償が受けられるが、国によっては保障や配達情報追跡などの付加サービスに対応していないこともある。日本郵便の全国の窓口で依頼できる。料金はすべて前納制で、配達先で差額が請求されることはない。専用ラベルに宛先(あてさき)や郵便物の内容などを記入し、20万円を超える物品を送る場合は通関手続が必要になる。
万国郵便連合（UPU）のEMS Cooperative（国際スピード郵便協同組織）に加盟する国・地域の192事業体（2014年5月時点）により運営されている。日本では1975年（昭和50）に国際ビジネス郵便の名称で、イギリスと香港、ブラジル宛ての取り扱いが開始され、当時は東京国際郵便局と大阪中央郵便局の窓口のみで受け付けられた。以降、国際ビジネス便、国際ビジネス郵便、国際エクスプレスメールと名称が変わり、2000年（平成12）より国際スピード郵便となった。2013年からは保冷配送サービス「クールEMS」が台湾とシンガポール向けから始まり、徐々に対象地域を拡大している。
［編集部］
EMS（Electronics Manufacturing Service）
いーえむえす
電子機器受託製造サービスあるいはそのサービスを提供する企業をさす、Electronics Manufacturing Serviceの略称。
電気機器メーカーが自社の工場で製造するかわりに受託業者に依頼して生産するアウトソーシング（外部調達）の一つであり、共通部品の大量購入や、中国や東南アジア諸国など人件費が安い地域への発注などによるコストダウン、材料調達や在庫管理などの負担減などが見込まれる。EMSのみを行う企業もあれば、自社のブランドや製品をもつところもある。回路設計、ファームウェア（ハード化ソフト）開発、シミュレーション、基板設計、プリント基板製作、部品調達、実装・製造組立、構造設計・製造といった各分野のサービスを提供する。製品の設計を発注側で行う場合と、設計から依頼する場合がある。
［編集部］