日本大百科全書(ニッポニカ) 「ヨーロッパ通貨制度」の意味・わかりやすい解説
ヨーロッパ通貨制度
よーろっぱつうかせいど
European Monetary System
ヨーロッパ連合（EU）の前身であるヨーロッパ共同体（EC）が通貨同盟を完成させるために設けた中間的措置。略称EMS。ECは関税同盟、共同市場を実現し、経済統合の完成に向かって進んできたが、次の目標である通貨同盟は、EU加盟国通貨を統合し最終的にはヨーロッパ単一通貨制度を目ざすもので、これには各国の主権の部分的委譲という政治問題が絡むため、一挙には推進できない。そこでそれへの中間的措置として1979年3月に設立されたのがEMSである。
EMS成立の基礎は、1973年2月のドルの再切下げを契機に誕生したECの共同フロート制（共同変動相場制）である。共同フロート制はドル危機の影響を緩和し、域内通貨の統合促進を目的としたが、しかしその後も通貨不安は収まらず、フランス・フランの離脱、復帰、再離脱やマルク、ギルダーの切上げなどが相次いだため通貨統合は進展しなかった。そこで西ドイツ（当時）とフランスとの間で折衝が進められ、78年7月のブレーメンにおけるヨーロッパ理事会でまとまった構想がEMSである。
EMSは共同フロート制を継承したものであるから、域内固定レート制、域外変動レート制をとった。域内では各通貨は平価を固定し、為替(かわせ)レートはその上下各2.25％の幅で変動が認められた（1993年8月より上下各15％へ拡大）。これをパリティ・グリッドparity grid方式という。参加国通貨は共通の計算単位ECU(エキュ)で表示される。ECUの価値はEC加盟国の通貨による標準バスケット方式で決まるが、バスケットの構成比は定期的に点検される。為替レートが変動幅の限度に達した際には、関係中央銀行は市場介入によってレートの変動を抑えなければならない。このような参加国の安定義務を助けるために創設されたのが、ヨーロッパ通貨協力基金（EMCF）である。1991年末に合意されたEU条約（マーストリヒト条約）に沿って、99年1月にEU加盟国のうち11か国で単一通貨ユーロが決済通貨として使用され始めたことにより、EMSは98年末に発展的解消を遂げた。なお、2002年1月には当初の参加国にギリシアを加えた12か国でユーロ紙幣、ユーロ硬貨の流通が始まり、同年2月末までに各国通貨とのすべての切替え作業を終えた。
［土屋六郎］
『島崎久弥著『ヨーロッパ通貨統合の展開』（1987・日本経済評論社）』▽『島野卓爾著『欧州通貨統合の経済分析』（1996・有斐閣）』▽『田中素香編著『EMS：欧州通貨制度――欧州通貨統合の焦点』（1996・有斐閣）』▽『桜井錠治郎著『EU通貨統合――歩みと展望』最新版（1998・社会評論社）』▽『嘉治佐保子著『国際通貨体制の経済学――ユーロ・アジア・日本』（2004・日本経済新聞社）』